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「自己投資で後悔したくない」そんなあなたに”FP的”チェックリスト

「自己投資しないと成長できないよ?」

※画像はイメージです


って!!
サービス売りたいの見え見えですからー!残念!!



……はい。

駆け出しフリーランスの自己投資するかしないか問題。
冒頭のような煽りはさておき、意外と判断に迷うことも多いのでは。

何百万円のセミナーから、数十万円のコンサル、数万円のスクール、数千円のサブスク、数百円のnoteと、選択肢は星の数ほどあります。



ビジネスに限らず、何かを上達したいと思うなら、その道の先を進む人に教えを請うのは近道ですし、有益でしょう。

とはいえ。

とはいえです。

「この金額払って本当に大丈夫…?」

と不安に思うこともあるのでは。

「自己投資はしたいけど、後悔はしたくない」

そう願うのはきっと私だけではないはずです。



私だって迷います。

でも、そう。

私は、ファイナンシャルプランナー!(どーん)

「この講座受講したいなぁ」
「サブスク追加するか……」
「この有料記事今すぐ読みたい……」

こんな風に迷い始めると電卓を持った冷静な自分が登場し、脳内会議スタートです。

今回の記事では自己投資するかどう迷ったときに使える”FP的”チェックリストを公開します。

私自身は基本的にこのチェックリストをクリアしたものだけを購入しています。

自分のお金ですから、自分で決めたらいいんです。

でも「自己投資で後悔したくない」

そう願う、どなたかのお役に立てたら嬉しいです。



①同じ情報やサービスを無料or低価格で得られないか


とっておきのSNSコンサル!

計算し尽されたメッセージをLINEで受け取り続けて、

「もうこれは受講する以外考えられない」。

正直言って、ここまで考えたこともあります。

でも!
ちょっと待って!

本当にその情報はその講座でしか手に入れられないものでしょうか?



いい意味で、SNS戦国時代の今。
【有料級】の情報をYouTubeで公開する人も多くいます。

私自身、結局コンサルには申し込まず、YouTube動画で勉強することを選びました。

どうしてもコンサルを受けたいなら、ココナラなどのスキルマーケットで安価でサービスを提供している駆け出しの人に頼む手もあります。

「コンサル自体」が必要ならば、ココナラで十分だという判断になることもあるでしょうし、「やっぱりあの人に頼みたい」と思うならば申し込むのもあり。



「お金を払わずに済む道はないか、なるべく安価で済む道はないか」。

「自分の将来を変えたい!!」
そう思うと冷静な判断ができなくなることも多くあるでしょう。

でも、お金は大事。

本当にそこじゃないとダメか、というのは問いたいところです。


②収入の範囲内で支払えるか

これです。

FP的こだわりポイント。

そのサービスは、あなたの収入の範囲内で支払えますか

ほとんど収入がなかった、活動スタート期。
何十万円のコンサルがとっても魅力的に感じられました。
でも、受講しなかった。
それは、私の収入の範囲内で支払えないからです。

いやいや預貯金があればそれを使えばいいじゃないかと思うかもしれません。

個人的にはこの考え方に違和感をもっています。



あなたが事業の融資を受けるとしましょう。
今の事業規模を拡大していきたいから融資をしてほしい。
そうなったときに出すと思うんです、「事業計画書」。

「融資を受けたらそのお金をこうやって使って、事業をこのように拡大していくので、ちゃんと返済していけますよ」
その根拠の書類です。



今、特に「とっておきのコンサル界隈」は価格帯がすごいことになっています。
講座代金をコンサルに投資して、自分の事業を拡大させていきたい。
ある意味、融資を受けたお金を使って事業を拡大させていくのと似ています。

その事業を拡大できる見込みはありますか。
「事業計画書」を書けますか。

「講座を受けた人が月収〇桁達成している」

そういうことじゃありません。

今目の前にあるビジネスの状況、自分の経験や能力から、書類に書けるくらい根拠をもって説明できますか。



「なんとなく人生変わりそうなので」
こう言っている人に、銀行はお金を貸してくれないでしょう。

同じように、
「なんとなく人生変わりそうなのでコンサルに投資する」
これはちょっと危ないんじゃないかなと個人的には考えています。


というわけで、自己投資は「収入の範囲内でする」というルールを決めています。

魅力的なコンテンツは多いですが、自分の収入の範囲を超えて投資しても、リターンを得られる保証があるものはあまりないと感じるからです。

個人的には年収ベースではなく、月収ベースの収入の範囲内の自己投資をするようにしています。

特に大きな金額を支払う際には、一度立ち止まって考えてみてもよいかもしれません。


③利息を払わずに済むか

今紹介した「月収の範囲内で支払えるか」という基準を持っている人は意外と多いんだろうな、と感じた出来事がありました。

とあるSNSスクールの無料相談をしたときのことです。
トータルは〇十万円。

「ちょっと高いですねぇ」

と私。

それに対して。

「でも、分割払いできますよ」

と。

「あぁそうか分割払いしたら月々3万円ですもんねぇ☆それなら支払えますねぇ☆」




って!

なるか!!!!



「一気に支払うと大変だったら分割していいですよ」
っていうのは基本的にタダではできません。

利息が発生します。

利息は、いうなれば支払いを先延ばしするために支払う手数料。

払わなくていいならそれにこしたことはありません。

例外もあるでしょう。

利息を負担することで大きい金額を動かせるレバレッジ的な考え方をする人もいるとは思います。(どちらかというとFP界隈はそちら派も多いかも)

でも、個人的には払わなくて済むものは払いたくない派です。

そのため、自己投資をする際には利息を負担せずに済むかということも判断基準の一つにしています。


④給付金をもらえないか

最後のチェック項目は、①~③とちょっと毛色が違います。

資格の勉強を始めたばかりの私のように、「今何かその分野で収入があるわけではないけど、ステップアップのために自己投資したい」と考える人もいると思います。

私自身、長年主婦をやっていた状態から一念発起して1級FP技能士の資格を取りました。

私の場合は、一瞬専門学校などに通うことも頭をよぎったものの①同じ情報やサービスを無料or低価格で得られないかの基準を適用して、YouTubeでの独学を選択した口です。

でも中には、「専門学校などで勉強して資格を取りたい」と考える人もいるでしょう。

そんなときに、是非チェックしてほしいこと。
それが、”給付金をもらえないか”ということなのです。



それがこちら。
雇用保険の教育訓練給付制度です。

一定の受給要件を満たす方が、厚生労働大臣の指定を受けた教育訓練を受講・修了した場合に、その費用の一部が教育訓練給付金として支給されます。

出典:厚生労働省ホームページより引用
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/jinzaikaihatsu/kyouiku.html


資格取得などで専門学校の授業を受けるときに、その費用の一部に対して給付金をもらえる制度です。

全額が対象になるわけでもありませんし、対象になるのは指定の専門学校などだけにはなりますが、該当するなら利用しない手はありません。
(詳しくはリンク先をご参照ください)



個人的に強調したいのは、私のように企業退職後のブランクのある人でも対象となる可能性があるということ。

2 雇用保険の被保険者であった方(離職者)

受講開始日に被保険者でない方のうち、被保険者資格を喪失した日(離職日の翌日)以降、受講開始日までが1年以内(妊娠、出産、育児、疾病、負傷などで教育訓練給付の適用対象期間が延長された場合は最大20年以内)であり、かつ支給要件期間が3年(初めて教育訓練給付金を受給する場合は1年)以上ある方

出典:厚生労働省ホームページより引用https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/jinzaikaihatsu/kyouiku.html

いろいろと例外もあるでしょうが、ざっくり、退職して20年以内だったら、今から申請してもこの給付金の対象となる可能性がある。

くわしくはこちらもご参照ください。

かつての私のように、

「企業を退職後主婦期間が長くなってきたけど、何か勉強したいなぁ」

という人は、ぜひ一度調べてみてはいかがでしょうか。


まとめ

今回は、自己投資で後悔しないための、”FP的”チェックリストをご紹介しました。

基本的には自分のお金をどう使うかは、自分で決めたらいいんです。

あくまで私の考えなので、何かを否定するものでもありません。

でも、「この金額を払って本当に大丈夫だろうか」と迷う人のご参考になれば嬉しいです。


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