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調査によると、地球規模の汚染により年間900万人が死亡しています。

こんにちは、佐藤です。

タイトルからはなかなかショッキングな内容となっていますが、今回は環境汚染の実情と、地球の基盤となる大地の強化・再生をし、地球のシステムの正常化を目指し国境を超え互いに手を取り合って解決していける世界へ向かおうという内容です。

 Global pollution kills 9 million people a year, study finds
(2022年5月18日、AP通信の記事をDeepl翻訳ツールにてまとめたものをメインとしています。)

調査によると、地球規模の汚染により年間900万人が死亡しています。

By SETH BORENSTEIN

新しい研究によると、あらゆる種類の公害が原因で、世界で年間900万人が死亡しており、自動車、トラック、産業からの汚れた空気が原因で、死亡者数は2000年以降55%増加しているとのことです。

その増加は、原始的な室内コンロや人・動物の排泄物に汚染された水による汚染死の減少によって相殺されるため、2019年の全体的な汚染による死者数は2015年とほぼ同じになるそうです。

学術誌「The Lancet Planetary Health誌」に掲載された最新の研究によると、米国は先進国で唯一、汚染死者総数の上位10カ国に入り、2019年の汚染に起因する死者は142,883人でバングラデシュとエチオピアにはさまれて7位となりました。火曜日のパンデミック前の研究は、Global Burden of DiseaseデータベースとシアトルのInstitute for Health Metrics and Evaluationから導き出した計算に基づいています。インドと中国は、年間240万人近くと220万人近くが死亡しており、公害による死亡で世界をリードしていますが、両国は世界最大の人口を抱えている事実があります。

冒頭から環境汚染による死というちょっと怖い内容ですね。

環境汚染の被害者のほとんどは低所得者、中所得者でそのほとんどは急速な工業化で死亡原因の4分の1にもなっているそうです。

人口比に換算すると、米国は10万人あたり43.6人で下から31番目です。最も高いのはチャドと中央アフリカ共和国で、10万人あたり約300人の公害死者が出ており、その半数以上が汚染された水によるものです。一方、最も低い公害死者数はブルネイ、カタール、アイスランドで、15〜23人です。世界平均は人口10万人あたり117人です。

データ集計会社ワールドメーターによると、新型コロナのパンデミック(世界的大流行)で死亡した人は約590万人。 環境汚染はコロナウィルスよりも多くの犠牲となっていると国連も公表しています。

この調査によると、汚染によって世界中で年間に死亡する人の数は、たばこの喫煙と間接喫煙を合わせた数とほぼ同じだといいます。

ボストン大学のグローバル公衆衛生プログラムおよびグローバル汚染観測所のディレクターであるフィリップ・ランドリガン氏は、次のように述べています。

「悪いニュースは、それが減少していないということです」
「私たちの安易な利益追求の結果、大気や化学物質の汚染は減少せず、増え続けています」

こんなはずではなかったと、研究者たちはいいます。

これは防ぐことが出来た犠牲です。

ジョージ・ワシントン大学公衆衛生学部の学部長であるリン・ゴールドマン博士はこの汚染に起因する数字は保守的であり、実際はもっと多いだろうと述べています。

これらの死亡証明書には汚染とは書かれていません。ランドリガン氏によると、それらのリストには、多数の疫学研究による汚染と 「密接に関連している」 心臓病、脳卒中、肺がん、その他の肺疾患、および糖尿病が挙げられているという。これらを実際の死亡数と組み合わせるために、研究者は原因別の死亡数、さまざまな要因で重み付けされた汚染への曝露、そして何十年にもわたる数千人を対象とした大規模な疫学研究から導き出された複雑な曝露反応の計算を参照していると同氏は述べました。タバコがガンや心臓病による死亡の原因になると科学者が言うのと同じであると。

「大量の情報は因果関係を構成する」 とランドリガン氏は言う。「それがわたしたちのやり方なのです」

ゴールドマン博士を含む、公衆衛生と大気汚染の専門家5人は、この研究は主流の科学的思考に従っているとAP通信に語りました。この研究には参加していないが、ハーバード大学の教授で緊急治療医のレニー・サラス氏は、 「米国心臓協会は10年以上前に、化石燃料の燃焼で発生するような (大気汚染の小さな粒子) にさらされることが、心臓病や死の原因になると結論づけました」 と語りました。

「人々は血圧やコレステロールを下げることに力を注ぐ一方で、大気汚染の除去が心臓の健康を改善するための重要な処方箋であることを認識している人はほとんどいません」とサラス氏は述べています。

公害死亡者全体の4分の3は大気汚染によるもので、その圧倒的な部分は「片や石炭火力発電所や製鉄所などの固定的な発生源からの汚染、片や自動車、トラック、バスなどの移動的な発生源からの汚染の組み合わせです。と、公衆衛生学者であるランドリガン氏は言う。「そして、これは世界的な大問題なのです。「そして、国が発展し、都市が成長するにつれて、世界中で悪化しているのです」。

インドのニューデリーでは、大気汚染は冬場にピークを迎え、昨年は大気汚染とみなされない日がわずか2日しかなかったそうです。冬の間に空気がきれいな日を経験したのは、4年ぶりとのことでした。

南アジアにおける死因の第一位が依然として大気汚染であることは、すでに知られていることを再確認するものですが、こうした死者の増加は、自動車やエネルギー生成による有害排出物が増加していることを意味すると、ニューデリーの提言団体「科学と環境センター」のディレクター、アヌミタ・ロチョードゥリー氏は述べました。

「このデータは、何が間違っているのかを思い出させるだけでなく、同時にそれを修正する機会でもある」と。

One in six deaths worldwide is linked to pollution
Total number of deaths in each country

公害による死者は最貧困層で急増していると、専門家は指摘しています。
「この問題は、世界で最も人口が密集している地域(アジアなど)で最も深刻であり、公害問題に取り組むための財源や政府の資源が限られており、公害だけでなく医療の充実や食生活など多くの課題に取り組むために手薄になっています」と、本研究には参加していない健康影響研究所のダン・グリーンバウム代表は述べています。

2000年には、産業大気汚染により、世界で年間約290万人が死亡しました。2015年には420万人に増え、2019年には450万人になっている、と同研究は述べている。主に効率の悪い原始的なストーブによる家庭の大気汚染を加えると、2019年には670万人が大気汚染で死亡していることがわかっています。

世界各国でガソリンへの使用が禁止されている鉛の添加物や、古い塗料、リサイクルバッテリー、その他の製造方法による鉛汚染では、年間90万人が死亡している。一方、水質汚染では年間140万人が死亡している。さらに、労働衛生汚染による死者が87万人増加したという。

ランドリガン氏によると、米国では年間約2万人が鉛汚染による高血圧、心臓病、腎臓病で死亡しており、そのほとんどが職業上の危険によるものだという。鉛とアスベストはアメリカの重大な化学物質による職業上の危険物で、年間約65,000人が汚染で死亡している。2019年の米国における大気汚染による死者数は60,229名で、昨年43,000名近くという16年間のピークを記録した米国の道路での死者数よりもはるかに多い。

現代的なタイプの汚染は、ほとんどの国、特に開発途上国で増加しているが、米国、欧州連合 (EU) 、エチオピアでは2000年から2019年に減少した。エチオピアの汚染者数は、説明がつかず報告問題かもしれないと、論文の共著者で、 「健康と汚染に関する世界同盟 (Global Alliance on Health and Pollution) 」 の創設者で、十数カ国で汚染除去プログラムに取り組む非営利団体 「ピュア・アース (Pure Earth) 」 の代表を務めるリチャード・フラー氏は言う。

この研究の著者らは、公害による死亡を減らすために8つの提言を行った。その中で、より良いモニタリング、より良い報告、産業や自動車を規制する政府のシステムの強化の必要性が強調されました。

「フラー氏は、「我々は、これらの問題の一つ一つを解決する方法を完全に知っています。

「足りないのは政治的な意思」です。

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Aniruddha Ghosal contributed from New Delhi、 India.


まとめ

  • 環境汚染の被害は未だ増え続けており、特に途上国の急速な工業化が主な原因。

  • 起因する死者もコロナウィルス被害よりも多いが、認知はあまりされていない。成長には必然というような雰囲気も。

  • 対策は既に分かっている。「政治的な意思」

日本の環境問題(昔は公害問題といわれていた)は第二次世界大戦前の明治時代から急速な近代化によって多くの被害が生じ始め、第二次世界大戦後はさらに経済と工業化の発展が進んだことによって水俣病、四日市ぜんそく、イタイイタイ病などの四大公害とよばれる大きな被害を出し社会問題にもなりました。

経験から世界へ発信し改善を訴えていく。
どこか、もう過去のような話に感じてしまいますが、現在も自動車の排気ガス、食べ残し、シャンプーや食器用洗剤、洗濯排水からのマイクロプラスチック、なのど生活排水からなる水質汚濁は被害者でもあり加害者になってしまっています。
被害者を減らし加害者とならないよう行動することが重要ではないでしょうか。

アクション
では、どのような行動をおこすことができるでしょうか。
何がどの程度影響があるのか?自分はどう行動したらいいのか?わかりやすい指針も必要です。
是非、皆様の意見も伺いたい部分です。
意見をまとめながら優先順を確定し提案し、環境改善に繋げて行きたいと思っています。


技術大国日本の復活

2050年へ向けて大きく変化しようとしているのは、エネルギー産業。

キーワードは「水素」です。

先進国は資金調達を行い水素エネルギーによる新しいインフラを構築し導入可能となるでしょう。
しかし、途上国はインフラを整える資金が乏しくあたらしい波にも乗り遅れてしまう懸念がありますが、日本はこの分野では世界をリードしています。

水素関連では日本の技術力は光るものが多くあります。


「水素エネルギー社会」を形成する技術のテーマと8の技術領域―世界の「水素エネルギー社会」関連8の技術領域の特許出願推より

このグラフでみても水素エネルギー関連での特許出願数では先行しているのは日本です。

石炭、石油というメインのエネルギーから、水素社会へ大きなシフトチェンジが始まっています。
市場規模では250兆円ともいわれています。
水素を液体状で使用する技術も開発されつつあります。そうなると、エンジンの基本的構造を少し手を加えることで、対応できるということになりますし、水素発電用のガスタービン開発、製造などは日本のお家芸でもありますね。

水素を運搬する為の専用船の造船なども活発になります。


German Chancellor Olaf Scholz, left, shakes hands with Japanese Prime Minister Fumio Kishida ahead of their meeting on April 28. (Photo by Uichiro Kasai)
SAYUMI TAKE, Nikkei staff writer April 28, 2022 19:35 JSTUpdated on April 28, 2022 22:29 JST

「ドイツと日本、ロシアへの依存度を減らすために水素を活用」(Germany, Japan tap hydrogen to reduce Russia dependence)

インフラを抑えたいとするドイツはすでに、日本との提携を進めています。


ドイツはシーメンスを「Hydrogen Solutions」として世界へのバリューチェーン展開での主導権をとりたいという野心があります。
特許や関連技術を持つ日本は欠かせない、ということでしょうか。
ドイツの今後の展開は追いかける必要がありますね。別の環境汚染問題として



環境汚染の問題・課題として、ゴミ問題も大きな負荷になっています。
途上国ではオープンダンプといって、ゴミを埋めず、そのまま捨てるという問題があります。
人への悪影響に加え、風に流され川に流れ出ています。
川に流されたゴミはいずれ海へ。

このような成長と環境汚染の悪循環を止めなくてはいけないのですが、レポートにあるように政治的な意思もまだ弱い…

私たちはもっと現実を知り、それを理解し、有効な対応方法を議論し合える環境がますます必要ではないでしょうか。

途上国の発展を止める権利はないのですから、発展の際の負荷を先進国と互いに協力しあう事が重要です。

例えば、
ゴミは燃やさず、水を高温にした水蒸気により、軽油や灯油、重油へ温度の差異によって変化させることができます。
以前、当ブログ「
人の血液からプラスチック検出 – 日本の最新技術がごみ問題の救世主に」でも紹介されていました、過熱水蒸気熱分解による再生資源抽出装置「URBAN RIG(アーバンリグ)」はそれが可能です。

URBAN RIG

ゴミを受け入れる際の費用とゴミから取り出せる軽油、灯油、重油の販売利益は大きな発展と環境の負荷を無くすことが可能です。さらにゴミ焼却時にCo2は排出されません。従来から比較した場合のカーボンオフセット効果やゼロエミッションにも貢献するでしょう。

日本の大手企業や中小企業が今まで培ってきた技術が世界へ貢献可能なものはまだまだ眠っているでしょう。

世界の課題はみんなの課題。自分事の課題として捉え皆で改善する。

未来をのぞむ日本の技術と問題を抱えている途上国が協力しあい未来を書き換えていく。

ともに成長しともに豊かになる。

まさにドーナツ経済学です。

ドーナツの外側には、ストックホルムレジリエンスセンターの「プラネタリーバウンダリー(地球の境界)」の9つの分野の(気候変動、海洋の酸性化、化学物質による汚染、窒素及びリンの投与、取水、土地変革、生物多様性の喪失、大気汚染、オゾン層の破壊)超過分を減少。

ドーナツの穴の12の(水、食糧、健康、教育、収入と仕事、平和と正義、政治的発言力、社会的平等、男女平等、住居、ネットワーク、エネルギー)社会面の不足、

これらの項目のバランスをとりながらドーナツの内側に収まるように協力しあう。

ドーナツの外側や内側に参加し世界との繋がりを実感しながら生きていくという未来のために。

  • 地球の基盤となる大地の強化再生は地球のシステムを正常化へ。

  • 国境を超え互いに手を取り合って解決していける世界へ。

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