noteの「有料販売」反対論者に答える

ネット上ではnoteの有料販売に対して、異を唱える人が多い。有料販売することは、いけないことだと彼らは盛んに主張する。

しかし、本当に彼らの主張は正しいのだろうか？

ここでは反対論者の主な主張を取り上げ、内容を検証してみたい。

有料販売に反対する人たちの意見（まとめ）

noteの有料販売に対する意見はさまざまなものがあるが、その主要なものをまとめると、以下の3点に絞られる。

1.自身の経験をもとに「役立つコンテンツ（ノウハウ系）」を販売するのは「情報商材」を販売するのと同じこと

2.「情報商材」を販売するには「審査」が必要なのに、noteにはノーチェックで販売している

3.審査されていない「情報商材」は劣悪なものが多く、購入者が被害に遭いやすい

1.についての考察

情報商材とは一般的に、「ダウンロード販売、DVDメディア販売、 有料メルマガ、ネットビジネス関連の塾などといった、 情報自体が価値を持つ商品（情報商材）」のことを意味する。

noteコンテンツはテキストを含めた総合コンテンツであり、電子書籍としての側面も持っていることは否定できない事実である。その証拠に、noteのコンテンツをそっくりそのままKDPで出版することは可能である。

しがって、自身の経験をもとに「役立つコンテンツ（ノウハウ系）」を販売するのは「情報商材」にあたると単純に断定することはできない。個人が他者にとって有益な情報を電子書籍としてまとめ、配信している行為にはなんら違法性が認められない。

2.についての考察

KDPで出版する際には審査があるが、規約に違反していなかどうかを形式的にチェックしているだけに過ぎない。つまり、その内容が真に妥当性があるものであるかどうかは吟味されているわけではない。

これは、業界大手のインフォトップで販売されているアフィリエイト系のコンテンツ販売でも同じである。審査はあるが、その内容の詳細を調べ、真に妥当性があるかどうかなどは全く吟味されてはいない。そこで行われている審査は、あくまで形式的なチェックにとどまっている。

「審査」が形式なものに過ぎない以上、絶対的に必要不可欠なものであるとは言いきれない。そもそもnoteコンテンツが電子書籍であるのなら、法的に「審査」が課される義務はない。

3.についての考察

note上で有料販売されているコンテンツは、ネット上で販売されている「情報商材」よりもはるかに安全である。なぜなら、購入者には、noteコンテンツを提供する作者がどのような人物かを知る十分な情報があるからである。作者がこれまで配信してきた無料noteコンテンツ、あるいはブログやTwitterなどの情報から、その人物が信用に足る人物かどうかを判断することは十分に可能である。

また、ある有料コンテンツに価値を見出し、それを購入するかどうかは個人の自由にゆだねられている。その判断について、自分の価値観を他人に一方的に押しつける行為は断じて許されてはいけない。個人が自分にとって有益な情報を選択・購入し、生活を向上させようとするのは当然の権利であって、いかなる人物もその権利を侵害してはならない。

最後に

以上の考察から、noteの有料販売に異を唱える人には賛同しかねる。彼らの考察において最も疑問なのは、noteコンテンツを「情報商材」と安易に決めつけている点である。主張そのものは一見まともなものであるように見えるが、「情報商材」とはいかなるものを指すのか、noteコンテンツとはいかなるものであるのか、という視点にたって、多角的に分析してはいない。

有料販売で多くの利益を得ている人たちを批判したい気持ちがわからない訳ではないが、自分の論を主張する以上、問題を真摯に見つめ、さまざまな観点から分析する姿勢は見失ってはいけない。

正しさは常に誠実に物を考える者に宿る。