あらゆるコミュニティで男女比1:1にしなければならない法律を制定せよ！

　日本のコミュニティにおける男女比の偏りはあり得ないくらいだ。これは長らく続く日本の特質だと思う。明治維新後、富国強兵、日清日露戦争〜と脈々と引き継がれている日本の伝統だ。明治期の紡績工場では大量の女工が押し込められて作業に取り組んだし、炭鉱では大量の炭鉱夫が暗い地下に押し込められて作業に取り組んだ。戦時中は、陸海軍の男性兵士は死に怯えながら、敵地へ進軍、太平洋を航行した。一方、銃後の女性は女工や慰安婦として男性兵士を支えた。現代でも、このようなコミュニティごとの男女比の偏りは改善されていない。
　この男女比の偏りに目をつけて金儲けを企むのが、性的人身売買業者（女衒、楼主）である。彼らは、遊郭から始まり、慰安婦、トルコ風呂、ソープランド、アダルトビデオ、結婚相談所、マッチングアプリと姿形を変えて現代に存続している。男女比の偏りあるところに、性的人身売買業者あり、である。田舎のメーカー工場の目の前には、アダルトビデオ販売店が存在したり、自衛隊基地近くにはソープランドが乱立しているなどの事例は多数ある。性的人身売買業者は、テクノロジーのイノベーションに関与しないブルシットジョブなので、排除していかねばならない。
　そこで、あらゆるコミュニティーで、男女比1:1にしなければならない法律制定を提案する。こうすることで、性的人身売買の規模は縮小して生産効率を向上できる、男女比1:1にすることで、みんなの美的センスが向上して肥満などの健康悪化を防げて社会保険料を節約できる、などの効果が期待でき、QOLがUpする。
　そうはいっても、女性に危険な作業に従事させるのか？という批判があるかもしれないが、ここまで来ると、それは性的人身売買業者の言い分では、と勘繰る。危険な作業を誰でも安全にできる作業とするべく、同時に労働安全衛生法違反の罰金額を30万円から経営が傾くくらいまでに増額する。書類送検ではなく禁固刑を必須とするなどの法改正も合わせて実施する。そもそも労災死に甘い国、人権意識後進国の日本だ。男女比1:1と同時に労災に関する罰則規定を設けるのだ。社長、そんな余裕ない、無理？大企業であれば大丈夫でしょう。あなた達一体何のための取締役、役員、部長なのでしょうか！！！！それらの役職は名誉職であってはならない。税金使っているならば、尚更だ。金がないなら広告費、芸能人のクビを切れば良いだろう！