左翼マスコミが報道しない消費税廃止デモ

マスコミは消費税を廃止を主張するのは左翼政党だと言い張るが、左翼は福祉のために税負担を強いる。そもそも左翼な欧州は消費税率が高いと言っても、福祉負担が多く病院の待ちが長いなどの不具合も多い。日本は外国とは別に年金や保険料なども高負担だ。この日本の福祉に集るのが反日な隣国人だ。

おむつなどの生活必需品は免税しないくせに、新聞などの道楽品は免税という軽減税率も変だ。消費税増税派の言い分は日本の消費税率は低いと偏向で言うが、日本の物価は世界一高いレベルなのと、税収の多くが消費税という既に高負担だ。また欧州は日本と違い原油などの資源が多いが人口が少なく、高齢国な日本より有利だ。

日本の生活保護費は外国と比べて金額が高い。そして外国のカジノは数兆円なのに、日本はパチンコを２３兆円もギャンブルをし、生保者もしている異常な状態だ。また麻薬の逮捕者の２割が生保者である。

消費税の増税を推進しているのは、財務省やその議員や自分だけは免税しろという新聞などのマスコミや大企業だ。これは外国からの輸入を増やそうとしている、売国奴が多いからだ。そして政治家は新聞記者や弁護士出身が多い。

新聞は製造や輸送などのために、石油などを大量浪費し飲み水などの資源の枯渇を生む。これはネットニュースや原発の電力使用で置き換えた方がエコだ。だがこれも証拠も無く反対するのが、喫煙擁護の反原発の大学教授などだ。

新聞の協会が消費税を免税しろという理由は、知識を安く得るためと言っているが、欧米の新聞代は１ヶ月で千円だ。この日本の新聞の高額さは、世界で少ない再販制が原因だろう。そして大手のマスコミは国有地を安く買い、楽に儲けているという優遇を受けている。先進国で電波オークションをしないのも、日本程度である。

そして今の最先端の知識はネットでしか得られない。証拠は昔はネットは信用できないとマスコミは言い張っていたが、ＴＶでさえＳＮＳなどを情報源にしている。また新聞記者はネットの辞書を編集した人を、国際標準時表記も知らずに、日本時間だと誤解し殺人犯呼ばわりするほどの無知だ。

減税するならネットであり、増税するなら医療費などの税負担が増えるタバコや酒や自動車やガソリンなどだろう。最近起きている放火事件も殺人事件も、ＴＶゲームや喫煙や酒や自動車やガソリンや刺青などが原因ではないか。

そしてレイシストとレッテルを貼る在日の連中も、刺青を入れた自称ヤクザだ。登戸の児童殺害事件では、犯人はネットはしていなかったが、左翼マスコミが持ち上げた狂気殺人の犯人の外国の雑誌が、児童殺害容疑者の自宅から出てきた。

こういう思想を洗脳するような雑誌などの紙書籍などを関税は増税するべきだ。今の米国経済の景気の良さは、トランプ大統領の関税強化と支那の不法行為に対する対策と、消費税などは増税しない、左翼の学者とは違う経営者的な才覚だからだろう。

マスコミはデモなどの行動をしていない口だけの自称保守の左翼政党などは消費税廃止を推進していると言うが、実際にデモをしている日本第一党に対してはヘイトしているので、日本第一党の消費税廃止という主張を隠蔽している。

国民の知る権利が守られる方法は、ネットと街宣しかない。マスコミは無知な記者などによる、物証が無い主観だけの反日洗脳が多い。或いはノンポリと言い張っているが、要は政治や経済を知らない無知が、トレンディードラマなどの頭お花畑になっているだけだが、その出演者などは覚醒剤中毒などで逮捕だ。

これからの日本は中小企業や個人企業主などが連携した方が良いのだが、マスコミのスポンサーは大企業なので妨害する。左翼も大企業が給料を働かなくても払ってくれるので、大企業を擁護する。この負担は法人税の減税などの、税金という国民負担になる。

私、城神ＹＵから言わせてもらうと、今の日本どころか世界でも、なかなか筋が通った人間はいるとは思えない。これが大衆は常に間違っていると言う米国の成功哲学であり、多数決や民主主義は正しいと思えない。

この正しくない状態を作ってきたのが、大衆迎合マスコミによる洗脳工作だ。選挙は政治家だけでなく、インチキなマスコミや、選挙で騒ぎ出す基地外左翼なども見た方が良い。

しかし左翼は警備を弾圧だと言い張るが、候補者などに対する野次は公職選挙法違反だけでなく、名誉毀損や脅迫だ。左翼なマスコミはこれを隠蔽し、基地外野次左翼を擁護し、国民の知る権利も奪っている。

どんなに嫌いな政治家でも、相手の意見を聞かずに騒ぐ者は愚か者である。左翼は政治家などの他人を証拠も無くヘイト野次をしているくせに、外人だけにはヘイトスピーチするなと言い張るが、外国の方が罵倒語が多い。

しかしこれもマスコミは隠蔽している。現代もマスコミによる洗脳障害による愚民化が根深いのだ。「ネットで真実（笑」とネットの掲示板で匿名で言い張るマスコミの工作員がいるが、こいつらこそネット中毒でネットで連投しまくっている。

しかしやはり個人の意見が言えるネットで情報を収集するしかない。ネット動画も偏った意見もあるが、偏った左翼の意見しかマスコミは報道しないが、多くの偏った意見も知るべきだろう。

昔高校の英語の教師が正式なのはイギリス英語なのでそれしか教えないと言ったが、世界の経済の中心は米国であるので、正式でなくても多くの事を覚えるのが成功の道だ。

ただし今まで左翼マスコミが洗脳してきた反日なフェイクニュースなどの情報は捨てた方が良い。今の特に年寄りはマスコミの反日洗脳と自分が利益を得たい福祉擁護のために、保守派をヘイトし正論を隠蔽している。また正論はキツイとメンヘラな印象操作もしている。この左翼マスコミのメンヘラ体質こそ日本を駄目にしている。

【桜井誠・日本第一党】6・30 消費税廃止を求める国民大行進 in 新宿

以上

令和元年 皇紀２６７９年（西暦２０１９年） ７月２１日　著：城神ＹＵ