なぜ？　と聞かれても？EV

なぜ(日本で)EVが流行らないのか？

EVの普及を阻害している大きな要因は、3つあると言われています。 それは、バッテリー寿命、車体価格、航続距離への不安です。 現に、「バッテリーの劣化が心配」や「EVは高い」といった印象をお持ちの方も多いのではないでしょうか。2023/06/23

なぜ日本では電気自動車が普及しないのか？「距離やバッテリー性能」
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トヨタのコムスの生産中止の理由は何ですか？
一番売れているEV車は？　

と、EV車について調べてみたら、そんな疑問符だらけの解答ばかりで、困ってしまってワンワン状態です。(ちなみに、山本リンダ)

というのも車がハッキリしないのに、空を・・・飛んで飛んで～(昭和ネタは死語ですがやってみました)

空飛んでどうする浦島太郎車、リニア開通地下水に溺死しそうな救命浮き輪

なぜそのような哲学を発したか、といったらEVがハッキリしないのに、「空飛ぶ車」って時期尚早というか、できもしないベーシックインカム、というべきか、旧くて憲法改憲～とか、挙げても挙げても、チリが積もって問題山積なんですねこの日本ってのは。

二回目でしたかね空飛ぶ車ネタというのは。いやいやイノベーション的な話題でしたから、当時、否定的な意見はないような気がしました。その当時、すでに「ホンダジェット」は実績として飛んでいて、評価実績を持っていました。と云っても小型ジェットですから、われわれ身分の平民には縁がなく確かホリエモンが乗っていた？ですから億万長者ネタですから、ちっとも盛り上がりませんよね。

それで車の話し、じゃなくて、その車が空を飛ぶネタでした。個人的に、そのクルマ検索したら、ま～、あることあること、そんなにいっぱいあって、どこの誰が運航してるか、といったらだもやってないし、勿論航路インフラがまったく整備されてないで、飛べる訳ないでしョ。
もっとも、そんなことは初めから判っていたようで、すべてのメディアは、それに言及しないし、監督官庁(？)が誰なのかも言及しないので、端からやる気がないと察知していたのでしょう。

ですから2040年(航路整備開通予定、と云ってもねリニア例もあるし)という大見出しフレーズなんか信用しなくて一応、やるとなると、どの省庁に許認可、また届け出するのか調べてみました。何しろ16年後、ですから「絵空」の可能性は充分あるというのが日本でから。

国土交通省　経済産業省　

航空法第104条とは？
運航規程及び整備規程（航空法第１０４条）
航空法は、国土交通省が所管しています。
本邦航空運送事業者は、航空機の運航を行う場合、運航規程及び整備規程を定め、航空法第１０４条の規定により国土交通大臣の認可を受けなければなりません。 これを変更しようとするときも同様です。

航空運送事業：他人の需要に応じ、航空機を使用して有償で旅客又は貨物を運送 する事業。
・航空機使用事業：他人の需要に応じ、航空機を使用して有償で旅客又は貨物の運 送以外の行為の請負を行なう事業をいう。　抜粋

じっさい、その程度では済まないでしょうが、これを契機に、関係各位がその書類全部を策定しておいたら、空飛ぶ車もリアル(リニアじゃない)となって、せいぜい2060年ころには実験されているでしょう。

私も一時真面目に、どこを飛んだらいいのか考えました。もっとも最短ルートとして、河川上です。　
一般的に極寒地では、凍った河川が道路として期間限定で使われるのは、よく在る話してす。それと同じ思考で、河川が凍らなくても、上空飛行ですから、高度制限飛行にすれば、可能な航路指定なると推論しました。

空、ですから道もない自由空間を飛ぶのは、却って危険というのは素人でも判断されるでしょう。だから一定のエリアロケーションと、そのシュミレーションモニターわ観ることで視覚的に安心する効果もあると思いました。

何れにしても1６年後予定ですから、時間は在りません。このようにこれまでのイノベーションアイディアは、当初2030年ころだと、云われてましたがコロナとEV頓挫と重なって10年遅れ、というのが主流のようです。ま、第二コロナがないのが前提です。

いまだに飛ばない空飛ぶ車の期待度　(自著liveDoorブログ抜粋)

空飛ぶクルマ、都内初飛行 操縦士乗せ10メートル
「空飛ぶクルマ」が17日、東京都内で初めて、江東区の東京ビッグサイト駐車場と近くの海上で飛行した。操縦士1人を乗せた機体が高さ約10メートルを前後左右に移動し、約500人の観客から拍手が上がった。
KYODO NEWS

2023年に実用化？｢空飛ぶクルマ｣の勝者はどこだ
未来の｢エアモビリティ｣業界地図は大混戦
西澤 佑介 : 東洋経済 記者
https://toyokeizai.net/articles/-/613267
2022/08/25 7:30（写真：Joby Aviation）

大空を、普通の車のように移動する乗り物「空飛ぶクルマ」がついに実現段階に来ている。響きはSF小説のようだが、世界中で機体開発競争と実証試験、制度設計が進んでおり、早ければ2023年から実用化に動き出す国や地域が出そうだ。

企業の姿勢も本物だ。新たな市場で一攫千金を狙う航空機ベンチャーに加え、旅客機メーカー大手、国内外の自動車メーカー、IT大手などがなだれ込み、さながら異業種競争の様相を呈している。

自信をのぞかせるホンダ
182業界の勢力図や先行きがひとめでわかる『会社四季報 業界地図2023年版』（東洋経済新報社）。書影をクリックするとアマゾンのサイトにジャンプします
「当社は世界で唯一、航空機機体とジェットエンジン両方の認定経験を有している。航空機業界では未知の電動化技術に対しても、4輪やF1ですでに多くの知見を持っている」

そう自信をのぞかせるのは自動車メーカーのホンダだ。2021年9月に、空飛ぶクルマ（eVTOL、イーブイトール）開発への参入を表明した。最大400キロ程度の都市間移動を視野に、電池駆動とガスタービンとのハイブリッド型機体の開発を検討している。

2023年ごろにはアメリカで試験飛行を行い、事業化判断が下りれば2030年以降に事業を開始する方向だ。

ホンダはビジネスジェット分野で5年連続世界首位にある「ホンダジェット」を手がけている。「その経験は確実に生かせる」（ホンダ）。

『会社四季報 業界地図』の最新号2023年版（東洋経済新報社、8月25日発売）は、「空飛ぶクルマ」業界を含めた全182業界を「会社四季報」記者が徹底解説している。他にも「メタバース」「NFT」「エネルギー地政学」「代替食」など多くの注目テーマを業界地図に追加。自動車、流通などの定番業界も全面的に更新し、「業界研究の必携本」としてさらにパワーアップした内容となっている。

総合商社が｢空飛ぶクルマ｣事業に熱視線のワケ
用途はさまざま､商用化に向けた動きが活発に
森 創一郎 : 東洋経済 記者
https://toyokeizai.net/articles/-/636615

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