エヌビディア・コーポレーションの時価総額
実はそれほど、うまみがないことに気づいた、投資家たち日本経済
(投資家ロジャーズの感想)
■生成AI（人工知能）市場の成長に伴い、AI半導体の市場が爆発的に拡大している。中でも、生成AI向け半導体で90％のシェアを握る覇者が、米NVIDIA（エヌビディア）だ。現在はまだ生成AIの萌芽（ほうが）期に過ぎない。この先も市場は拡大する。それに伴い競争要件とプレーヤーは大きく変化する。この構造変化は、過去数十年間、ロジック半導体の世界におけるプレゼンスを落とし続けた日系プレーヤーにとってもまたとない好機であり、この構造変化を先回りしてとらえられるよう、これまでとは発想を変えた大胆な取り組みが求められる。
本連載では、生成AI向け半導体市場を整理し、日系プレーヤーにとっての勝ち筋を考察する。部分抜粋
藪内 優賀 アーサー・ディ・リトル・ジャパン 2024.12.23 Nikkei Business
アメリカ投資家 ロジャーズの洞察力
成田悠輔氏 年収１０３万円の壁議論に「元々ショボいものが増々ショボくなってる」2024年12月22日 11:46 東スポWEB
経済学者の成田悠輔氏が２２日、「サンデージャポン」（ＴＢＳ系）に出演し、紛糾している年収１０３万円の壁について言及した。年収１０３万円の壁をめぐり国民民主は１０３万円から１７８万円への引き上げを求めている。与党側は引き上げには合意したものの提示額は１２３万円。それに対して国民民主は「話にならない」と不満を露わにしている。
成田氏は「元々ショボいもので、増々ショボくなってる感じですね」と感想を語った。国民民主が目標とする１７８万円が達成できたとしても「所詮、数兆円程度の話。日本人が稼いでいる金額の１％ぐらいを国民に戻すか、戻さないか程度の話でしかない」とバッサリ。
１０３万円の壁をめぐり議論が続いているが「何か月もかけて大議論するような論点ではないと思う。それをうまく国民民主がＳＮＳとかでプレゼンテーションしたために大騒動になっている。お互いにプロレスやってて、国民民主がこれだけ威勢のいい事を言われると自民党側もそんなに簡単には折れられないということで、お互いにジャブを打ち合ってる。元々ショボかったものが増々ショボい落とし所に落ちているというすごく残念な状況なんじゃないかな」と容赦なかった。
そのうえで「本当に大事なのは減税で手取りを増やすよりも、日本人が稼ぐ力をどう増やすか。その議論をしないといけない」と述べた。
過去最悪の下落幅を更新…ジム・ロジャーズが危惧したとおりになった日本の株式市場
の見出しが気になったので、その原因はなにかと、いろいろ関係資料を漁ってみた。すると意外なではなくもっともらしい原因が、きっちり書かれていた。
そもそもニッサン、ホンダ提携ニュースが、非現実性とわかっていながら、メディアはそれらしく飾っていた理由は何かと問えば、その裏にフォックスコンが潜んでいた、というネタはまだ明確に明かされていない。
その白黒がハッキリすれば、すべてご破算という結末(未必推定の無根拠)だ。USスチール、セブンイレブンにおいても、質は異なるが「似て非なるもの」として日本経済を灰色に染めている。
いま日本のメディア、ネットSNSの含めて、そうしたフェイクに近い情報で溢れていて、経済筋界隈でも考えあぐねて、そんな状況に読める。
そんなことをやっている中、あるYouTubeが、明快なアンサーを提供していた。いまでは、動画で知らない者はいないという「モノづくり太郎チャンネル」発信の、最新半導体関連情報だった。
■グラフィックス・プロセッシング・ユニット（GPU）と人工知能（AI）技術に特化した大手半導体企業であるエヌビディア・コーポレーションは、AIアクセラレーター市場を支配し続けている。時価総額3兆2,800億ドルのエヌビディアは、世界で最も価値のある企業の一つである。InvestingProのデータによると、同社はピオトロスキー・スコア9を達成し、卓越した財務力を示している。AIインフラへの需要が高まるにつれ、この分野における主要プレーヤーとしてのエヌビディアの地位は強化され、目覚ましい業績を牽引し、将来への楽観的な予測を後押ししている。
Investing.com 2024年12月20日
詳細については門外漢であり、説明は避けるが、それら関連記事を読んでいるだけで、その熱気が伝わる。もちろん、それに対抗する日本企業も、やっているが、その規模とスピードにまったく歯が立たない、という現実を目の当たりにする。
そのことがアメリカ投資化ビルロジャーズのいう「それほど旨味がないことに気づいた、日本経済の実体」という洞察だったに違いない。理屈ではなく直観としてそれを素早く読み取った、ということだった。
そしてそれは将来予測2030年までの経済指標として、世界に知れ渡った、ということではないだろうか。そこでいつものように「そんな日本にダレがした」論だが、いまさらそれに打つ手がない。
どうしてそうなのか、いまだに行政役所は決済未決種類の山で、そこに押印待ちの、はみ出したエクセル書式が登頂を目指している。何しろ、インターネットは不倫ソースご法度であって個人閲覧は厳しく統治されている。ということは「触らぬ神」ネットは、長年崇拝されていて、その団塊世代を境にして、死守され続け、そうやって日本は、いまやインターネット後進国として名を馳せるようになった。
役所がそれだから、一般もそれに倣って「触らぬ神ネットは崇拝」され続けいまに至る。
それを逆手に取ったのが兵庫県斉藤元彦知事であったとすれば氏は高度な知能犯といえる。
井戸端議論テーマは、その程度にして、「モノづくり太郎チャンネル」を参考にして経済洞察をすれば経済の実体が手に取るように判る。その差は歴然。
昨日の記事「中田敦彦のYouTube大学」で躍進した中田敦彦の過去の記事を読み返してみると、その批判矛先がよくわかる。
単刀直入に云ってしまえば、個人の動機1パーセントに対して、裏に控えるメディア旧組織の対立、99パーセントであり、それを感じ取っていた社会の窓は、当該記事PV.1カウントという拒否を示したのはまっとうな話しだった。
老婆心ながら言及がゆるされるなら虎児は、欲得経済の中の1ピースに過ぎず、力のあるもの(金のあるもの)に屈するというのが通例だ。だから、これで虎児が暗に抹殺消滅してしまっても、最大公約数が生き残るのは自明である。
モノづくり太郎チャンネル
過去最悪の下落幅を更新…ジム・ロジャーズが危惧したとおりになった日本の株式市場
2024/12/22 掲載 執筆：ジム・ロジャーズ ビジネス＋IT
「失われた30年」の言葉どおり、日本の株式市場は長きにわたり停滞していた。しかし2024年3月、日経平均株価は大台とも言える4万円を初めて超えるまでに上昇、その後少し下げたものの、12月にもまた4万円台を突破している。
これは本物の成長なのか、一時的な熱狂に過ぎないのか。世界3大投資家ジム・ロジャーズは、日本の持続的な成長のためには、解決しなければならない“根本的な問題”があるという。
2012年以降、日本の株式市場は驚異的な成長を遂げたが…（Photo/Shutterstock.com）
日銀の金融政策で日本の株式市場はどうなった？
世界中の投資家から注目されている日本のマーケット
実はそれほどうまみがないことに気づいた投資家たち
急激な成長のウラに潜む「長期的な課題」
※本記事は『「日銀」が日本を滅ぼす 世界３大投資家が警告する日本の未来』を再構成したものです。
日銀の金融政策で日本の株式市場はどうなった？
日銀の金融政策が、日本企業への投資を検討している海外の投資家に、どのような影響を与えているのか。その結果、日本の株式市場はどのような状況になっているのか。まずは、この点について論じたい。
「失われた30年」との言葉で表現されるとおり、ここ30年、いや、正確には35年近く、日本の株式市場は衰退していた。実際、2010年ごろには、日経平均株価は1万円を切るまでに下落していた。
ところが2012年以降、日本の株価はじわじわと上昇基調に転じる。そして2024年3月には、大台とも言える4万円を突破するまでに上昇した。日経平均株価はさらに上昇を続け、一時は4万2,000円台まで上昇し、史上最高値を更新し続けることになる。
長きにわたり停滞を続けていた日本企業の株価が、なぜ最近になって、最高値を更新し続けるまでに上昇したのか？
世界中の投資家から注目されている日本のマーケット
理由はさまざまある。まずは、日銀による金融政策の変化、正常化だ。金融緩和政策を推し進めていた黒田東彦総裁に代わり、新しく植田和男総裁が日銀のトップとなった。植田総裁は17年ぶりに利上げを実施、金融政策の大きな転換を決める。
このような植田総裁の金融政策の正常化を、海外の投資家は評価した。その結果、多くの海外投資家が日本企業の株を購入したことで、日経平均株価が上昇する。上昇傾向を見た他の投資家も日本株を購入するという流れが生まれ、一気にここまで値が高まったと考えられる。
私自身が投資家だからよく分かることでもあるが、好むと好まざるとにかかわらず、多くの投資家は上昇相場が好きである。目の前に上昇しているマーケットがあれば、飛びつく傾向にある。日本のマーケットが世界中の投資家から注目されているのは、さまざまなニュースを見ても分かる。たとえば日銀の金融政策正常化の決定が下された後、日本のメガバンクの海外拠点が開催した海外投資家向けのセミナーには、多くの人が集まった。今回の金融政策の詳細や、今後さらに利上げは進むのかなど、積極的に質問が飛び交い、関心が高かった。
このようなセミナーはイギリスなど欧州を中心に、香港や私が暮らすシンガポール、もちろん東京でも開催された。海外に向けてはネット配信やビデオカンファレンスというかたちで行われ、投資家からはセミナー終了後もメールやチャットなどで、問い合わせが相次いだと聞いている。
改めて、日本の株式市場の状況について考察してみたい。確かに、日本の株式市場は近年、驚異的な成長を遂げている。具体的な数字を見ても、過去10年から15年で3～4倍にもなっているからだ（図参照）。
（出典：日本経済新聞「日経平均株価：指数：スマートチャートプラス：日経電子版（nikkei.com）」より引用）
中略
実はそれほどうまみがないことに気づいた投資家たち
というのも、今回の株価上昇は短期的な成果に過ぎない、と考えているからだ。言い方を変えると、短期間でこれだけ株価が上昇する、急激な成長というのは、これまでの歴史を振り返ると根本的な問題を隠していたり、長期的には深刻な問題が待ち受けていたりすることが大半だからである。
このような考えをもつのは私だけでなく、市場に携わる人たちや経済の専門家たちも同様であることも付け加えたい。もちろん、植田総裁が進めている金融政策の正常化プロセスについては、日本経済の復興に向けて正しい方向に導く一歩だとは思う。以下割愛
成田悠輔氏 年収１０３万円の壁議論に「元々ショボいものが増々ショボくなってる」2024年12月22日 11:46 東スポWEB
経済学者の成田悠輔氏が２２日、「サンデージャポン」（ＴＢＳ系）に出演し、紛糾している年収１０３万円の壁について言及した。
年収１０３万円の壁をめぐり国民民主は１０３万円から１７８万円への引き上げを求めている。与党側は引き上げには合意したものの提示額は１２３万円。それに対して国民民主は「話にならない」と不満を露わにしている。
成田氏は「元々ショボいもので、増々ショボくなってる感じですね」と感想を語った。国民民主が目標とする１７８万円が達成できたとしても「所詮、数兆円程度の話。日本人が稼いでいる金額の１％ぐらいを国民に戻すか、戻さないか程度の話でしかない」とバッサリ。
１０３万円の壁をめぐり議論が続いているが「何か月もかけて大議論するような論点ではないと思う。それをうまく国民民主がＳＮＳとかでプレゼンテーションしたために大騒動になっている。お互いにプロレスやってて、国民民主がこれだけ威勢のいい事を言われると自民党側もそんなに簡単には折れられないということで、お互いにジャブを打ち合ってる。元々ショボかったものが増々ショボい落とし所に落ちているというすごく残念な状況なんじゃないかな」と容赦なかった。
そのうえで「本当に大事なのは減税で手取りを増やすよりも、日本人が稼ぐ力をどう増やすか。その議論をしないといけない」と述べた。
画像 女性自身
https://www.tokyo-sports.co.jp/articles/-/328112
オリラジ中田敦彦が松本人志に仕掛けた情報戦の勝算
連載「道理で笑える」道理で笑える ラリー遠田 2017/06/10/ 07:00
オリエンタルラジオの中田敦彦が、同じ事務所の先輩芸人である松本人志を公然と批判したとしてちょっとした騒動になっている。脳科学者の茂木健一郎が自身のツイッターで「日本のお笑い芸人たちは、上下関係や空気を読んだ笑いに終止し、権力者に批評の目を向けた笑いは皆無。後者が支配する地上波テレビはオワコン」（茂木健一郎ツイッター、2017年2月25日より）という書き込みをしたのが事の発端だ。
茂木のこのツイートはさまざまなメディアで取り上げられ、松本人志、太田光をはじめとする多くの芸人が違和感を表明。この一件に関連して『ワイドナショー』（フジテレビ系）にゲストとして招かれた茂木は、松本に対して終始低姿勢で、ひたすら反省する態度を示していた。
これに関して、中田は「大御所にセンスがないとか価値を決められてしょげ返っている様子こそが茂木さんの意見通りだったのに」（オリエンタルラジオ中田公式ブログ、2017年4月15日より）と茂木を全面的に擁護した。そして、茂木の言う通り、日本のバラエティ番組ではMCの権限が強いため、ほかの出演者たちはMCに対して気を使わざるをえないのだ、と主張した。
その後、中田は『らじらー! サンデー』（NHKラジオ第1）で、この件で所属事務所から「松本さんに謝れ」と謝罪を迫られていると暴露。そして、自分がそれを拒否し続けているということも明かした。この発言がいくつかのネットニュースでも取り上げられ、さまざまな憶測が飛び交う状況となっている。
裏の事実関係は分からないが、私は中田のブログ記事を読んだときに、彼がこういうことを書くのは別に不思議なことではない、と思った。なぜなら、中田は以前からそのような主張をしていたからだ。
例えば、『日経エンタテインメント!』（日経BP社）2016年7月号に掲載されたインタビュー記事の中で、中田は「『PERFECT HUMAN』に代表されるような歌ネタが、近年のお笑い界では正統な芸として評価されていない」という趣旨のことを語った。その理由とは、現在のお笑いの価値観を作っている松本人志が、歌ネタに重きを置いていないからだという。以下割愛