ハト麦玄米

高校生の皆さんに読んでほしい、新聞やテレビが伝えない記事を書いていきます。

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高校生の皆さんに読んでほしい、新聞やテレビが伝えない記事を書いていきます。

2021東京都知事選挙を終えて

れいわ新選組の獲得議席は０か。あれだけあちこちの駅で大勢の聴衆を集めても、マスコミは一切取り上げなかった。 アメリカではNESARAが行われて、これまでDSに奪われていた所得が国民に分配される。 アメリカ人が不正選挙をひっくり返すことができたからだ。 日本ではJESARAと言っている人がいるが、日本人はこの不正選挙をひっくり返せなければ、いつまで経っても国民にカネは回ってこない。 日本人はトランプ大統領に、JESARAを期待するのではなく、日本版のドミニオンである、ム

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    • 新型コロナウィルスは存在せず詐欺だった

      なぜコロナにロックダウンが必要か？ 封鎖中のニューヨークでわかったこと https://crea.bunshun.jp/articles/-/25942 実際にニューヨークの市場は暴落しました こころがこの記事に出てくるニューヨーク市立エルムハースト病院は、 「市民レポーターたちの逆襲」という動画（YouTubeを作ろうとしていたらYouTubeに拒否されたので、紹介できないのが残念）にでてくるが、患者が誰もいないんです。テレビではニューヨーク市のクオモ市長が、人工呼吸

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      • 新型コロナウィルスワクチン10の危険性

        １　ワクチンは抗体をつくることが目的であるが、このワクチンでは抗体が　できず、接種後も感染する。 ２　ファイザーのワクチンをはじめ、死亡事例は厚生労働省発表のものだけでも350件（6月23日時点）を超え、マスコミは一切報道しない。厚生労働省は製薬会社と協定を結んでいて公表しないことにしているので、本当はその100倍はあると推定されている。 ３　ワクチン接種者の呼吸・汗・体液から他の人に有害な成分が排出され、友人どころか、子や孫にまでの健康被害がたくさん報告されている。 ４　政

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        • 浅井隆（第二海援隊）の金儲けの手口

          この会社には、「ロイヤル資産クラブ」と「自分年金クラブ」という２つのファンド紹介窓口があり、「ロイヤル資産クラブ」の方が運用によるリターン倍率の高いファンドを選択することができる。 昨日届いた、以前この２つのクラブを利用したことがあるお客様へ、という文書の中には、情報提供しているファンドは軒並み絶好調で、特に１年前に紹介したファンドは全てプラス収益となっているそうだ。 どんなところに投資しているのかは、古い記憶を思い出そうとは思わないが、ここまで世界中の株価が値上がりして

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        2021東京都知事選挙を終えて

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          テレビや新聞が伝えない情報 2020年12月号⑨

          農薬の分野で悪名高いといえば、モンサント社の除草剤、ラウンドアップでしょう。ラウンドアップの長所は、多年生雑草の根まで枯殺でき、持続性・残効性がほとんどない、のだそうです。しかしこの主成分のグリホサートは、以前から発がん性が指摘されていて、世界各地の裁判で敗訴してるばかりか、モンサントは2018年春に、アメリカで最も嫌われている企業20社のうちの1社に選ばれました。モンサント社(現在はドイツのバイエルという会社)が研究していたのが遺伝子組み換えという事業です。この遺伝子組

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          テレビや新聞が伝えない情報 2020年12月号⑨

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          テレビや新聞が伝えない情報 2020年12月号⑧

          ソ連崩壊の1991年から17年後に、資本主義という言葉も実質的に消滅していたのに、日本人にはまったく知らされていなかった。ではこのリーマン・ショックという世界恐慌で、アメリカの投資家はどれだけの損害を被ったのでしょうか。ウォール街では800兆円が消えてしまったと言われていました。実は消えていませんでした。その証拠にニューヨーク株に見切りをつけた投資家は原油市場に参入して原油相場が高騰。ほぼ同じ時期に穀物市場でも穀物相場が高騰しました。ウォール街の投資家は損失さえ受けていなかっ

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          テレビや新聞が伝えない情報 2020年12月号⑧

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          テレビや新聞が伝えない情報 2020年12月号⑦

          1986年にソ連のチェルノブイリ原子力発電所が爆発すると、その5年後の1991年にあの超大国であるソ連が崩壊してしまいました。1991年というのはベトナム戦争が終結した1975年の16年後です。ベトナム戦争では、共産主義国のソ連が勝ったのに、その16年後には共産主義国家が消えてなくなってしまいました。しかし1991年から15年後の2006年までには、資本主義も崩壊し、世界中が行き詰まることが決まっていたのです。2006年から2年後の2008年に起こったできごとはというと、アメ

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          テレビや新聞が伝えない情報 2020年12月号⑦

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          テレビや新聞が伝えない情報 2020年12月号⑥

          電通(広告代理店)が支配する社会とはどのような社会でしょうか。それは「本質に向き合わずイメージだけで物事が決まる社会」(『現代用語の基礎知識2019年版』より)。2019年に、日本はついに電通の考える理想的な社会になりました。日銀とGPIFに日本株を買わせて株高を演出し、好景気だといえばマスコミがその通りに報道してくれる。東京オリンピックでボランティアが必要だと宣伝すれば、それこそボランティア(報酬なし)で参加してくれる人が殺到する。日本が自衛のために憲法を改正して戦争をする

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          テレビや新聞が伝えない情報 2020年12月号⑥

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          テレビや新聞が伝えない情報 2020年12月号⑤

          図は1994年から始まっています。1999年の小渕政権までは45兆円規模の投資を続けていましたが、2000年の森政権で40兆円規模にまで減少。2001年～2006年の小泉政権で25兆円まで減少。なにしろ郵政民営化で国民の生活をほったらかしにして売国にいそしんでいたのですから、その後の2008年までの第一次安倍政権・福田政権・麻生政権では公共インフラに投資する余裕さえなく、自民党は支持母体である建設業者にも見放されて、総理大臣が毎年交代していきました。決定的だったのは、鳩山

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          テレビや新聞が伝えない情報 2020年12月号⑤

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          テレビや新聞が伝えない情報 2020年12月号④

          電通が日本人を変えたのは、12月号②の「戦略十訓」で示した消費に対する意識を変えただけではありません。その他の分野での影響にも、凄まじいものがあります。2つだけかいておきます。電通は日本人の農薬への危険性を忘れさせた。農家の人は言っています。我々が食べないものを市場にだしているんだ。外資に支配されている電通にとっては、とにかく物が売れればいい。日本人が農薬の危険性を感じる国民であってはならない。そのために実行したことは、日本中から「危険」という概念をなくしてしまうことでし

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          テレビや新聞が伝えない情報 2020年12月号④

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          テレビや新聞が伝えない情報 2020年12月号③

          栄華を誇ってきた電通にも末期が見えてきました。理由は①消費税が10％に増税されて廃業を余儀なくさせられた企業が増えた。②そこに新型コロナウィルスが襲い掛かり、廃業を「考えていただけ」の企業も決断しなければならなくなった。その結果はどうなったか。企業は広告を出せなくなり、テレビ・新聞・雑誌は、軒並み廃業の危機に立たされました。テレビのCMにも、AC(公共広告機構)のものが多くなっていることに気づいているでしょうか。外資のために消費税を増税するなど、自民党の売国が酷すぎるので

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          テレビや新聞が伝えない情報 2020年12月号②

          図は電通の戦略十訓です。なるほど日本は電通の思う通りに動いてきた。その通りになったとも言えます。電通は大企業の子息を入社させると、その企業は電通しか使えなくなるので、その子息が電通に持ってくるお金を考えると、高額な給料を支払ってもおつりがくる。テレビ局の役員クラスを入社させると、その局は電通を批判できなくなる。『嵐』の櫻井翔のお父さんは、総務省事務次官から天下りして電通の副社長になり、結果として政府は電通を批判できなくなった。メディアとしての世論対策は完璧です。この動画は

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          テレビや新聞が伝えない情報 2020年12月号②

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          テレビや新聞が伝えない情報 2020年12月号①

          ここまで日本人を劣化させてきたマスメディアについて考えてみます。東京に拠点をおくテレビ局と新聞社は図のように、日本テレビ(NTV)が読売新聞と、TBSが毎日新聞、フジテレビが産経新聞、テレビ朝日が朝日新聞、テレビ東京が日本経済新聞と、それぞれ資本で結びついています。テレビ局と新聞社の関係は、今回はかきません。もっと重大なのは、各テレビ局や新聞社の上に、世界最大の広告会社『電通』という会社があり、テレビ局のスポンサー枠を決めています。つまりそれぞれの番組に、どこの会社のCM

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          テレビや新聞が伝えない情報 2020年12月号①

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          テレビや新聞が伝えない情報 2020年11月号㉙

          長周新聞特集3回目。これは11月4日です。子どもにはっきり現れている影響。上から注意欠陥多動性障害。学習障害。自閉症。情緒障害。この記事は現代の食生活を扱った特集なのですが、一言で表現すると精神障害と言えるでしょう。前回の、精神科は今日もやりたい放題に書いたとおり、精神科で投薬された睡眠薬や向精神薬を服用するのは危険です。では何が原因かを考えてみましょう。図で前年に比べて急に上がっていることが観察されるのは、平成29年(2017年)です。その前までに原因があるはずです。下

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          テレビや新聞が伝えない情報 2020年11月号㉙

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          テレビや新聞が伝えない情報 2020年11月号㉘

          外国人投資家の事業分野で、大きな割合を占めるようになってきているのが、薬の市場です。薬は病気を治すもので、人類が長い年月をかけて研究した博愛の成果である、と思っていたらおおまちがい。どれくらい最近のことかは想像できませんが、現代では「病気を作り出し、薬で儲ける」という時代に突入しました。製薬会社は、軽い病気の薬には入手しやすい価格をつける一方、治療が困難な病気の薬には法外な価格(それこそ大金持ちでなければ買えない価格)を提示してきます。特にがんや白血病、免疫の異常、神経系

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          テレビや新聞が伝えない情報 2020年11月号㉘

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          テレビや新聞が伝えない情報 2020年11月号㉗

          竹中平蔵が会長を務めるパソナという会社については、10月号の②でもかきました。今回はその実態です。NHKは、『政令指定都市の大阪市を廃止して4つの特別区に再編する、いわゆる「大阪都構想」の賛否を問う住民投票』と報道していましたが、その推進をしてきたのは、行列のできる法律相談所出身の橋下徹・吉村洋文大阪府知事・松井一郎大阪市長といった面々です。その大阪市の窓口業務はというと、竹中平蔵のパソナの社員が出向していました。なんと大阪市では、市の職員(公務員)を削減して、パソナの非

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