Prometheus 231
2024/10/14
第一項『岸田文雄マンセイ!!』
バイデン曰く『岸田文雄よ、緊急事態条項だけで押し切れ!』
岸田文雄『・・・憲法違反に成ってしまいます。』
バイデン『日本列島を戦場化すれば戒厳令で押し切れる。』
岸田文雄『・・・』
尹錫悦曰く『それは良い!韓国軍も日本を占領するぞ!!マンセイー(万歳)!』
岸田文雄『マンセイ!!』
第二項『グーグル翻訳』
余談だが、グーグル翻訳は、意図的な誤訳変換をされる事が多い。
日本語で、論理的な完璧ロジック展開をした文章を翻訳させると、何故か?意図的に主張と真逆の反対誤訳に変換される事が多い。
そこで、日本語→英語→多国語。の組み合わせを日本語→多国語→英語→訳したい国の言語。
チート作業が必要。
例として【トランプが勝つ】と訳すと【トランプが負ける】と訳される事が多い。・・・これは意図的だろう。
なので、一度、日本語から珍しい言語変換を経て英語翻訳をする。
そして、最後に英語翻訳を日本語で確認して使う。
それでも、長文に成ると、真逆の反訳がされるので、文章単位を細かく区切って、翻訳にかけるのである。
グーグル翻訳のタクスは、何時も3個以上に成る。
これは、完全な意図的な設定をグーグルが行っている証拠である。
意味不明の文章が翻訳されるならまだしも、意味の答えが、真逆の意味に成るのは、完全に意図的な翻訳である。
第三項『ニキター氏の動画』
今の日本の主流マスメディアの司会者には、真似できない程、洗礼された公平報道の司会力を有するニキター氏の動画です。余計な、お世話かも知れませんが、軍事戦略では無く、軍事戦術のイランの戦い方を述べましょう。
イランの軍事戦術としては、短期、中期、長期の戦術が有りますが、イランが、現イスラエルの政権の転覆を目的にした戦術ならば、長期的な視野が必要である。
中期目的の、イスラエルとパレスチナの二国共存が目的ならば、長期の戦術は、必要ありません。
短期と中期のスパンで解説します。
先ずは、短期戦術は、弾薬等の消耗戦を仕掛けるのが、ベストである。
ヒズボラ15万発、フーシ派数万?発。イラン軍事力数十万?発。
片や、イスラエルの防空システム(アイアンドーム)の迎撃ミサイルストック量?で、短期的(期間1か月の戦闘)にはこの比率は、変りません。
これが、短期間の消耗戦です。
イランが、イスラエルに戦う覚悟を決めたのならば、短期戦術で先ずは、短期間のイスラエル防空システム(アイアンドーム)を無効化と、迎撃ミサイルの枯渇で、機能不全を狙うのが、常道の戦術である。
そして、この短期戦術をイランが制すれば、中期以降の戦い(枯渇したアイアンドームの迎撃ミサイル供給量)が、問題と成る消耗戦に入るのが、中期戦術です。
ここでも、イラン側は有利です。
それは、軍事工業力生産量です。
イスラエルの供給能力とイランの供給能力の比率の戦いで決まります。
ここでは、金額の過多は問題に成りません。
金額の、しかもドル換算ベースでは意味が有りません。
短期戦でのストック量を、在庫する時にドルベース換算金額が、高いか?安いか?で、量が決まるという。
それは、ミクロ経済学的視点であるから、短期戦術の消耗戦(これを飽和攻撃という)で、イランがイスラエルを制した時点で、金額など無意味に成るのです。
中期戦から長期戦へ、そして終戦までは、国内軍事供給能力の、インフラ率と、外国軍事支援力。
具体的には、海外の軍事供給能力の比率で決まります。
これが、マクロ経済学的視点からの、軍事供給能力考察である。
相合軍事供給能力は、ランチェスター方式が確立した側が、戦争を制するのである。ランチェスター方式とは【3:1】の比率論である。
これがよく言われる【三正面の敵に対して勝ち目がない】と言う、軍事学の鉄板理論です。
イスラエルは愚かにも、この軍事常識を無視して、戦争拡大を行おうとしているのです。
故に、米国のネオコンバイデン政権も、全世界のシオニストの考え方に、呆れる以外無いのです。
これが、イスラエルの暴走という事である。
故に、世界の常識者達は、イスラエルは負けると述べるのである。
イスラエルが勝てると言う者は、愚か者以下の知識しか無い。
愚かなアニマルなのです。
イスラエル人は今、アニマル化しています。
なので、人間の常識は通じないのです。
イスラエル人は滔々、人間を止めました。
第四項『近隣窮乏化政策』
キャリートレードやフォンデーション通貨の【¥】を理用している連中は、当然、テクニカル分析も行っているのが常識。
2021年にはテクニカル分析で米国株式市場は【ヒンデンブルグ・オーメン( Hindenburg Omen)】のシグナルを知っている筈だが・・・。
現代の新古典派マネタリズム経済の申し子達は、小手先のFRBによる『金融政策の金利引き締め』で、解決出来るとして、シグナルを軽視した結果が、今回の暴落劇である。
これは、経済学の『一般均衡理論』を無視した、短期ミクロ政策の『近隣窮乏化政策』である。
長期マクロ政策の『等価交換原理=一般均衡理論』の解決策を示さなかった、米国政権の国政の失敗で有り、岸田内閣と財務省による、植民地政策の一環が、招いた結果でもある。
長期マクロ視点の投機市場原理は『等価交換=ゼロサム理論』で有るから、米国と日本の関係が属国で有ろうが、独立国で有ろうが、経済原則は『win, win』の関係には成らない。
それを理解出来無い、バイデン政権民主党と日本の岸田文雄内閣と財務省である。
日経平均株価はまだ、一番底であるが、この先、無策のままでは、日経平均株価は二番底、三番底・・・大恐慌へという投機世界の世界線路を、直走っているのである。
坂口安吾曰く『落ちよ、堕ちよ、墜ちよ、日本経済』である。
実に楽しい。・・・これが、真の反日主義者と言うものである(笑)。
【自滅自死=売国奴】という計算式が成り立つ。
第五項『それでも改憲は出来無いと思う』
う~ん。でも、それでも改憲は出来無いと思うよ。
まぁ、このお花畑の平和思想は、為政者達の思惑で、どうにか成るものでは無い。直ぐ変るのならば、とっくの昔に変っていた。
投票率50%でも、その中で、過半数の改憲賛成を得る事は不可能である。
なので・・・・・・岸田は戒厳令で、憲法を無視した緊急事態条項に行くだけだと思う。
それに、日本人が憲法を変えられる民族ならば、態々、コロナ・パンデミック条項と、自衛隊の戦闘を組み合わせた緊急事態条項という、誤魔化し手法は取らない。
国民を騙して、誤解させて、どさくさに紛れて憲法を改正しようとする為政者は、日本のお花畑平和主義が、強過ぎて、どうにも成らない事を、理解しているからである。
自衛隊の戦争参加は、消費増税より反対が多いだろう。
これが、日本人の気質である。
何故こう成ったか?
それは、第二次世界大戦で、日本人は”本土決戦”米国と行わなかったから。故に、米国に原爆を2回も落とされても、米国を愛せるのである。
『不都合な真実』。
一度も、国民投票など実行した事が、無い国民性の日本人に、何故?100%改憲されるというのか?
私は、そう成らないと思う。
日本人の、お花畑平和思想は、反原発運動に見られる様に、合理性が何時も負けて感情が勝つのである。故に、岸田文雄程度が、改憲を唱えても憲法は改正されない。100%無理だと予言する。
今の戦後左翼やフェミニスト反戦平和の連中は、日本人の気質を知らない。日本人は、沖縄人とは違い”本土決戦”を逃げた民族である。
それに、敵に、2回も致命的な大量破壊兵器の原子爆弾を落とされても、戦後、直ぐに、米国人とセックスを出来る民族で、米国を愛せる民族である。お花畑の平和主義至上の日本国。
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