災害の時はX「旧Twitter」
地域コミュニティは災害時必要と言われていたが
町内会とか自治会とか、私の住む大阪市では、『入るメリットを探す』よりも、そもそも『入らないデメリット』を探す必要がないと思われるくらいになっている。年配の人は、入ることが当たり前と自分たちの価値観を若い人に押し付けてくるが、町会費を払い、会社を休んで地域活動することに抵抗感を感じる人が多い。
若い人も地域のコミュニティの必要性を感じているのだが、そこに従来の自治会はないなぁと言うのが現実である。その乖離はどこにあるのか、一言で言うのは難しいがその中の一つにITの習熟度がある。
高齢者が運用する組織は超アナログ
私の知っている大阪市の自治会の会長は70～80歳代。最近やっとLINEグループで連絡ができるようになった。しかしいまだに大半はアナログのコミュニケーションで、これが若者の参入を阻害していると思う。
2024年1月1日。元旦から北陸では大きな地震が発生したが、ひとつ注目するべき出来事が記事になった。
この地震で被害を受けた人が住所を挙げた上で、助けを求める投稿が相次いでいる。家屋などの倒壊に巻き込まれたとみられる。投稿は数万回拡散され、「消防署に連絡しました」「お気を強く持ってください」など気遣うコメントが寄せられている。投稿主の中には「救助された」と報告した人もいる。
この記事を見た時に近所の人の助け（共助）も期待でしているが、それよりもSNSを使いできるだけ遠くの人に助けを求めるということだ。
SNSに自分の家の住所を書くなんてことは平常ならありえない、しかし災害時は別だ。この行動は「第三者が通報したりすることで現場がさらに混乱することもある」「事実でない投稿がまぎれる可能性がある」などと、ネットユーザーに冷静な対応を呼びかける投稿もあるそうだが、自分や自分の大切にする人のためなら必要な対応だと思う。そして、災害時も地縁よりもSNSの方が方が役に立つようなら、ますます地域コミュニティの継続は難しいんではないかと思ってしまう。もちろんそれだけが「地域コミュニティ」の存在意義ではないんですが、ないんですがねぇ。
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