【おすすめしない】海外移住に向いていない人の特徴4選
こんな内容でお届けします。
本記事について
みなさん、こんにちは！YUJI（水谷侑二）です。
海外移住に興味はあるけれど、自分の境遇では向いていないのでは？と思う方も多いかもしれません。
本記事では、海外移住に向いていない人の特徴を4つ紹介します。
海外移住はメリットがある一方で誰にでも適しているわけではないので、向いていない人の特徴を抑えておきましょう！
私は2022年から東南アジアでセミリタイアをしており、海外に関するリアルな情報を反映した内容となっています。
本記事を読み終える頃には、あなたが海外移住に向いていない人かどうかが分かりますよ。
普段は、国内・海外で世界基準のサイドFIREを目指すグローバルFIREコミュニティ『GLOBAL FIRE CLUB』を運営しています。
公式LINEでは、これから国内・海外でサイドFIREを目指す方にとって必要な情報を体系的にまとめた特典を配布しています。
今だけAmazonで販売中の弊社代表の著書も無料プレゼント
📗最速でFIREを実現する黄金の7STEP - 京大卒が導き出した成功の方程式 -
📗京大卒が教える最強の仕事術
📗日本脱出のすゝめ - 海外移住こそ最強のソリューション -
📗東南アジア式FIRE - 99%の国民が知らない2倍速の資産形成術 -
📗ドバイvs東南アジア - 富裕層の人気移住先の実態 -
📗新時代の海外移住戦略
📗20代で億った京大卒が伝授する99%勝てる人生の投資戦略
📗個人で実践できる月100万円の自動収入の作り方
📗起業2年で売上2億円 億を作る商品販売の極意【マインド編】
📗起業2年で売上2億円 億を作る商品販売の極意【方法論編】
また、こちらの著書に関する6時間以上の動画解説も配布しています。
＼ 最速でサイドFIREを目指す ／
【完全無料】公式LINEから特典を受け取る
海外移住のメリットと注意点
海外移住には、多くのメリットがあります。
たとえば、
外国人の友達ができる
英語力が向上する
税金を大幅に削減できる可能性がある
物価や家賃が日本より安い場合が多い
などですね。
これらのメリットは、仕事面でもプライベート面でも大きな影響を与えます。
特に東南アジア諸国（タイやマレーシアなど）は、多くの日本人にとって住みやすい環境です。
しかし海外移住が全ての人に向いているわけではありません。
むしろ一部の方には、海外移住がおすすめできない、あるいは向いていない場合がありますので、次から海外移住に向いていない人の特徴を説明していきます！
海外移住に向いていない人の特徴4選
海外移住を検討する前に、以下の4つの特徴に当てはまらないか、確認してください。
これらの特徴に該当する場合、海外移住は向いていないか、実現が難しい可能性があります。
これらの特徴に少しでも当てはまる方は、海外移住について慎重に検討する必要があります。
以降、それぞれの特徴について詳しく解説していきますね。
1. 身内周りで縛りがある人
海外移住を考える上で、最も大きな障害となりうるのが、身内や周りの人との関係です。
特に、親の介護や子供の教育に関する問題は、海外移住の大きな妨げになります。
親の介護が必要な場合
子どもの教育に配慮が必要な場合
順番に解説していきますね。
親の介護が必要な場合
親の介護が必要な状況は、海外移住を考える上で大きな障壁となります。
たとえば
両親の健康状態が悪く、病院や老人ホームに入れられない場合
兄弟姉妹がいない、または親の世話をしてくれない場合
他に両親を世話してくれる人がいない場合
などです。
このような状況下で海外移住を選択することは、非常に難しいでしょう！
専属介護士を雇う選択肢
親の介護が発生していると、海外移住しづらいのは確かです。
しかし、全ての選択肢が閉ざされているわけではありませんよね。
私だったら、専属の介護士を雇って、絶対海外にでます。
なぜなら認知症になって身内を認識できていない状態で、私達の自由が制限されるのは違うと思うからです。
もちろん、家族や両親に愛はありますよ。
認知症になると、
考える力がなくなる
そこら辺を徘徊する
身内のことを認識できない
などの状態になると思います。
このような状態の時に、必ずしも身内の娘・息子が世話をする必要はないので、専属の介護師を雇うことも検討の余地があるでしょう！
介護される側もプロに介護してもらえる
専属介護師を雇うと、
介護される側はプロの介護を受けられる
身内は介護の縛りから解放される
上記のように、介護する側・される側の両者にとって嬉しい状態かと思いますね。
もちろん、娘や息子自身が介護してあげたいと思うなら全然問題ありません。
しかしながら、
世話するのが大変
介護するのが面倒
このような状態の方はプロの介護師にお願いする選択もありではないでしょうか？
子供の教育に配慮が必要な場合
身内周りでは、親の介護とは別に子どもの教育があって、海外移住できない人もいると思います。
これは子供の年齢や教育段階によってベストな判断が変わるので以下の年齢に分けて、説明していきますね。
幼児期（1~3歳）
小学校低学年～中学生
高校生や大学生にあがる節目の年
ひとつずつ見ていきましょう！
1.幼児期（1~3歳）
まず子どもの年齢が幼児期（1~3歳）の場合です。
子どもが学校に通う前くらいの小さい状態だったら、むしろすぐに海外移住することをおすすめします。
海外のレベルの高い教育を受けられれば、最高の子どもに育つからですね。
2.小学校低学年～中学生
次は、子どもが小学校低学年〜中学生の場合です。
すでに子どもが学校に通っている時に海外移住してしまうと、劇的に環境が変わり子どもに負担がかかるのでよく考える必要がありますね。
主に友人関係や語学面の負担が大きいでしょう！
さらに学校自体も途中で転校になるので、子どものことを考えると少し酷かなと思いますね。
3.高校生や大学生にあがる節目の年
逆に高校生や大学生にあがる節目の年であれば、グッドタイミングです。
ただ小学生以上の場合は言語や住環境など、ある程度慣れているところがあると思うので、子どもがどう感じるかを考えてあげる必要があります。
独身貴族や子どもがいない状態であれば、大人だけの考えで海外移住すればいいでしょう。
しかし子どもがいる場合は親の責務を全うし、子どもの気持ちを考えてあげることが大切ですよ。
2. 日本でしか仕事が成り立たない人
海外移住を考える上で、仕事が海外でも継続できるかの視点は重要です。
日本でしか仕事が成り立たない場合、海外移住は向かないでしょう！
オフラインでの活動が多い場合
仕事がオフラインでの活動に大きく依存している場合、海外移住は難しくなります。
たとえば、
取引先やクライアントとの対面での挨拶や会議が頻繁に必要な場合
定期的にセミナーや講演会を開催する必要がある場合
日本でのオフラインイベントに頻繁に参加する必要がある場合
などです。
これらの活動が仕事の大部分を占める場合は、海外に住むことは現実的ではないでしょう。
たとえ東南アジア（タイやマレーシアなど）であっても、日本から6〜7時間のフライトが発生するので、頻繁はきついと思いますね。
海外移住を実現したい場合は、できるだけ仕事をオンラインで完結できるように移行することを検討しましょう。
具体的には、
オンライン会議システムの活用
ウェビナーの開催
オンラインコンサルティングの導入
このような内容です。
日本のコミュニティに依存している場合
仕事面だけでなく、ビジネスコミュニティや人間関係の面でも、日本に依存している場合は海外移住が難しくなります。
ビジネスネットワークへの依存
日本のビジネスパートナーとの密接な関係が必要な場合
日本のインフルエンサーやコミュニティとの繋がりが重要な場合
メンターや師匠との関係
日本にいる師匠や先輩の元で学んでいる段階の場合
定期的な対面指導が必要な場合
人脈形成の重要性
ビジネスの成功が日本での人脈に大きく依存している場合
日本でのネットワーキングイベントが重要な場合
これらの状況下では、海外へ移住することで人間関係やビジネスチャンスを失う可能性があるので、注意してください。
人間関係や仕事関係で日本にいないと困る方は、少なくとも現段階では海外移住に向いていないですね。
3. 犯罪履歴がある人
犯罪歴がある人は海外移住に向かないです。
過去にその国で罪を犯した場合、パスポートの取得やビザの申請が難しくなるからですね。
海外移住する場合、パスポートとビザを両方取得しないといけないのですが、どちらも取得が難しくなるので厳しいでしょう。
パスポート取得の条件
まずはパスポートの取得条件をみていきます。
パスポート（旅券）の取得に関しては、旅券法第13条に基づいて判断されます。
以下のような場合、パスポートの取得が拒否される可能性が高いです。
渡航先の国で入国を認められていない場合
逮捕状が出ている、または身柄拘束が予定されている場合
禁錮以上の刑（死刑、懲役刑、禁錮刑）に処せられ、その執行中または仮釈放中の場合
過去にその国で犯罪を犯し、刑事事件になっている場合やその国から強制退去処分を受けている場合は、旅券法第13条第1項に反しています。
その他の条項もありますが、パスポートが発行されないのは上記に挙げたレベルだけですね。
軽い罪なら問題ない
万引きをした
スピード違反をした
などの軽微な犯罪であれば、パスポートの取得に影響はありません。
日本国民の場合は憲法第22条で「海外渡航の自由」が保障されているので、よほどのことがない限り、パスポートは発行できます。
ビザ取得の条件と無犯罪証明書
パスポートが取得できても、ビザの取得は別問題です。
犯罪歴がある場合、ビザの取得が困難になる場合が多いですね。
短期滞在の場合
1〜3ヶ月程度の短期滞在の場合、多くの国では犯罪歴はあまり問題にならない。
ただし、アメリカ、カナダ、オーストラリアなどは例外で、短期滞在でも厳しい審査があり、入国拒否のリスクがあります。
中長期滞在の場合
多くの国で「無犯罪証明書」の提出が求められます。
例：マレーシアのデジタルノマドビザやMM2Hビザ、タイのタイランドエリートビザなど
犯罪歴がある場合、これらのビザ取得は難しい。
国別の対応
アメリカ、カナダ、オーストラリア：犯罪歴に対して特に厳しい姿勢を取っています。
その他の国：ビザなし渡航が可能な国もありますが、中長期滞在のビザ取得は依然として困難です。
このように犯罪歴が軽くてパスポートを取得できたとしても、中長期滞在用のビザを取得する際に「無犯罪証明書」が必要になってきます。
そのため過去に犯罪歴がある人が中長期的なビザを取得することはかなり難しいです。
4. 日本人と遊びたい人
海外移住を考える上で、よく見落とされがちな要因として、「日本人との交流」があります。
単純に日本で日本人と遊びたい人は、海外移住が向いていないです。
日本人の絶対数は日本が一番ですからね。
日本人との交流したい
特に経営者やインフルエンサーは、
お金を持っている
SNSの影響力もある
ので、とにかくモテます。
一方で海外にでると日本人の母数が少なくなるので、日本人にモテまくるという経験自体は圧倒的に少なくなります。（ある程度の見てくれなら、東南アジアでは大体の人はモテますので、日本人にこだわりがなければ大きな問題ではないですね）
なのでとにかく日本で、日本人と遊びたい人に関しては海外移住は向かないでしょう！
日本の女性は世界的にもレベルが高い
男性目線でみると、日本人の女性は世界的にもかなりキレイな部類に入ります。
そのため日本にいたほうが、モテるし遊べますということであれば、日本に残るのも悪くない選択肢ですよ。
自分は海外移住しましたけどね笑
海外にでると外国人との絡みが増える
海外にでると日本人とも仲良くなりますが、外国人と絡む機会が多くなります。
私の場合は日本人の安定メンツを3〜4人持ちつつ、残りの友人・知人・彼女は全員外国人です。
どれだけお金や時間があってフォロワーがいたとしても、そもそも日本人が少ないですよね。
なので、たとえ高い税金・社会保険料を払ってでも、日本人と仲良くなりたい・遊びたい方は日本に残った方がいいと思いますよ！
まとめ：海外移住が向かない人の特徴4選
本記事では海外移住に向かない人の特徴を4つ紹介しました。
海外移住は確かに大きなメリットがありますが、誰にでも適しているわけではありません。
本記事のまとめ
■ 親の介護や子どもの教育で縛られている人
■ 日本にいないと仕事が成り立たない人
■ 犯罪歴があり、お金がない人
■ 日本人と遊びたい人
他にも細かい点はありますが、代表的な特徴はこの4つかと思いますね。
海外移住は大きな選択になるので、今のあなたに適しているかを正しく判断してください。
＼ 海外の最新情報が集まるコミュニティ ／
GLOBAL FIRE CLUBを詳しく見る
【GLOBAL FIRE CLUB】
公式LINEでは、これから国内・海外でサイドFIREを目指す方にとって必要な情報を体系的にまとめた特典を配布しています。
今だけAmazonで販売中の弊社代表の著書も無料プレゼント
📗最速でFIREを実現する黄金の7STEP - 京大卒が導き出した成功の方程式 -
📗京大卒が教える最強の仕事術
📗日本脱出のすゝめ - 海外移住こそ最強のソリューション -
📗東南アジア式FIRE - 99%の国民が知らない2倍速の資産形成術 -
📗ドバイvs東南アジア - 富裕層の人気移住先の実態 -
📗新時代の海外移住戦略
📗20代で億った京大卒が伝授する99%勝てる人生の投資戦略
📗個人で実践できる月100万円の自動収入の作り方
📗起業2年で売上2億円 億を作る商品販売の極意【マインド編】
📗起業2年で売上2億円 億を作る商品販売の極意【方法論編】
また、こちらの著書に関する6時間以上の動画解説も配布しています。
＼ 最速でサイドFIREを目指す ／
【完全無料】公式LINEから特典を受け取る
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？