仮想通貨／暗号資産とは何か？完全初心者にもわかりやすく徹底解説！
今回のゆーがラボ
仮想通貨とは？
仮想通貨のメリット・デメリット
仮想通貨の定義
の3点を中心にわかりやすく解説していきます。
仮想通貨（暗号資産）/ビットコインとは何か
仮想通貨（暗号資産）とは、電子データのみでやりとりされる通貨であり、法定通貨のように国家による強制通用力（金銭債務の弁済手段として用いられる法的効力）を持たず、主にインターネット上での取引などに用いられる。デジタル通貨（digital currency）とも呼ばれる。
2009年に運用が開始されたビットコインの登場以降、アルトコインと呼ばれる派生の仮想通貨が次々と生まれ、法定通貨と仮想通貨を交換する仮想通貨取引所が登場したことで、仮想通貨の保有が急速に広がった。
仮想通貨（暗号資産）/ビットコインの種類
仮想通貨（暗号資産）の種類には、ビットコイン、イーサリアム、リップル、ビットコインキャッシュ、ライトコイン、NEM、イーサリアムクラシック、LISKなどがあり、現在もその数は増え続けている。
特にビットコインは、ビットコインキャッシュ、ビットコインゴールド、ビットコインダイヤモンド、ビットコインシルバーなどの派生通貨が4種類誕生しています。
仮想通貨（暗号資産）/ビットコインの仕組み
仮想通貨（暗号資産）の仕組みについては、通常の法定通貨とは異なり、管理するための国家や中央銀行のような組織が存在しない場合が多い。
主に仮想通貨（暗号資産）を扱う者同士によるピア・トゥー・ピア（P2P：Peer to Peer）と方式が採用されており、ユーザー同士で取引の情報が管理される。発行数に上限がある仮想通貨が多く、流通量に対する需要と供給により価格が変動します。
仮想通貨（暗号資産）/ビットコインの特徴
仮想通貨（暗号資産）の特徴を以下に整理する（※ ただし、以下の記述については、仮想通貨の代表例であるビットコインを念頭に置いたものである）。
1. 中央管理者が存在しない
法定通貨と異なり、仮想通貨には価値を保証する中央集権的な発行主体や管理者が基本的には存在しない。
P2Pでトランザクションを参加者全員で監視するブロックチェーンという仕組みによって、中央銀行の持つ信用が価値を保証する法定通貨とは異なる方法で価値を担保している点に特徴がある（※ SuicaやPasmoといった電子マネーについては、あくまで日本円を電子化したものであり、法定通貨である日本円を発行する中央銀行である日本銀行の信頼性に依拠したものである）。
2. 発行上限が存在する
中央銀行が発行する法定通貨の場合、自国の経済状況に応じて、発行枚数を変更することができる。一方で、仮想通貨には中央管理者が存在せず、発行枚数を変更することは基本的には不可能である。そのため、多くの仮想通貨では発行上限枚数を定めており、貨幣の価値が維持されるように設計されている。例えば、ビットコインでは、発行上限枚数は2,100万枚に設定されている。
3. 換金可能である
電子マネーの場合は、日本円などの法定通貨に換金することができない仕組みとなっているが、仮想通貨は、その時点での時価で売買を行うことが可能である。
仮想通貨（暗号資産）/ビットコインの利用用途
仮想通貨の具体的な利用用途については、下記の通りです。
1 投資・投機
仮想通貨は価格が固定されていないため、投資の対象となる。そのため、将来有望と思われる仮想通貨の価格上昇ないしは下落を見込んで、投資を実行することで利益を得ることが可能である（参考：仮想通貨 儲かる）。
また、仮想通貨FXの仕組みを活用すれば、価格下落局面においても、収益化の機会を得ることができる。なお、投資に際しては、取引で損失を出す恐れもあるため相応の注意が必要である。
2 送金・決済
仮想通貨は所有権の移転が可能であるため、決済に利用可能である。仮想通貨決済に対応した店舗やウェブサイトなどでは、仮想通貨を利用したショッピングが可能である。また、仮想通貨を利用することで、海外送金を割安な手数料で行うことができる。
3 分散型アプリケーション開発
仮想通貨は分散型アプリケーション開発にも用いられる場合がある。具体的には、イーサリアムにおけるETH等が挙げられる。
仮想通貨（暗号資産）/ビットコインのメリット
仮想通貨やビットコインを購入・投資するメリットは3つあります。
1. セキュリティ体制が盤石で安心
2. 価格変動が大きいため高い利益を狙いやすい
3. いつでも取引ができる
セキュリティ体制が盤石で安心
仮想通貨は公開鍵暗号方式とブロックチェーン技術により、なりすましや、取引データの改ざんが困難であるため、セキュリティ体制が盤石で安心して保有できるのが強みです。
過去には取引所に対するハッキングが発生したこともあるがCoincheck（コインチェック）は現在、大手証券会社マネックス証券を傘下におさめるマネックスグループが所有しており、GMOコインはインターネットインフラ事業に特化したGMOグループが所有しているため、信頼できる運営元の取引所で口座を開設するのがよいです。
価格変動が大きいため高い利益を狙いやすい
ビットコインを始めとする仮想通貨は価格変動が大きいため、高い利益を狙いやすい。そのため、株式や投資信託のような伝統的な資産運用で得るのは難しい高いリターンを期待できる。
また、草コインと呼ばれる時価総額が低くマイナーな通貨はボラリティが大きいため、ビットコイン、イーサリアムのようなメジャーな通貨と比較しても高いリターンが得られる可能性もある。しかし、草コイン投資は信頼性が低く価値が急激に下がる場合もあり、国内の取引所で取り扱われていないので弊サイトでは推奨しません。
いつでも取引ができる
仮想通貨は24時間365日リアルタイムで取引できる。日本株の場合は東京証券取引所が開いている9時～15時の間でなければ取引ができないため、社会人がリアルタイムで参加するのは難しい。しかし、仮想通貨なら自身の都合のいい時間に取引に参加できます。
仮想通貨（暗号資産）/ビットコインのデメリット
一方で、仮想通貨（暗号資産）/ビットコイン投資のデメリットは3つあります。
1. 取引所のハッキングやアカウントへの不正アクセス
2. 多額の資金を投資するのはリスクが高い
3. 常に値動きを監視し続けるのは難しい
取引所のハッキングやアカウントへの不正アクセス
セキュリティ面が盤石といわれている仮想通貨だが、取引所がハッキングされてしまう事件が過去に発生している。多くの国内取引所では、こうした事件を踏まえてセキュリティの改善に努めたが、不安があるなら信頼性の高い企業が運営している取引所を利用することを推奨する。また、自身のアカウントのパスワードがなんらかの理由で漏洩し、不正アクセスされる危険性もある。取引所を利用する際はパスワードが外部に漏れることがないようにセキュリティ管理を徹底しよう。
多額の資金を投資するのはリスクが高い
仮想通貨は他の伝統的資産と比較して値動きの幅が広いため、特に投資初心者がいきなり多額の現金を仮想通貨に換えるのは他の投資方法と比較してもリスクが高い。初心者の場合は、少額から投資を始めるのがいいだろう。bitflyerでは1円からでも投資できるので、初期投資額の下限を気にする必要はない。自身の余裕資産に合わせて投資額を設定しよう。
常に値動きを監視し続けるのは難しい
24時間取引できるということは、反対にいえば常に値動きを監視し続けるのは難しいということである。短期的な値動きを監視し続けて本業などが疎かになるのは本末転倒であるため、長期を前提に投資することが重要だ。中期から長期での投資であれば、値動きをあまり確認できない忙しい人でも仮想通貨投資を始められます。
仮想通貨（暗号資産）の定義
仮想通貨は、暗号技術を活用して開発されたデジタルな通貨の一種であり、インターネット上で不特定多数の人々や企業間で物品もしくはサービスの対価として使用することができる。資金決済法では、仮想通貨を法的に以下のように定義している。
・物品を購入し、若しくは借り受け、又は役務の提供を受ける場合に、これらの代価の弁済のために不特定の者に対して使用することができ、かつ、不特定の者を相手方として購入及び売却を行うことができる財産的価値であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの
不特定の者を相手方として前号に掲げるものと相互に交換を行うことができる財産的価値であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの
ちなみに、中国当局が開発を進めている「デジタル人民元」については、中国人民銀行の穆長春デジタル通貨研究所長によって、「仮想通貨やステーブルコインとは異なる性質のものである」ことが明らかにされている。中国では、2020年1月1日に施行された「中国人民共和国密码法」によって、デジタル通貨を発行する最低限の法規定が整備され、デジタル通貨発行に向けた素地が出来つつある状況である（参考：中国の「密码法(暗号法)」の内容と意義。中国政府の意図、規定される暗号の種類とは？）。仮想通貨の定義からは外れるが、ステーブルコインや上記のデジタル人民元を含む中銀デジタル通貨についても、今後はその動向をより一層注視する必要があります。
暗号資産/仮想通貨に関するまとめ
今回は、NFTの基礎を幅広く解説していきました。
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