656. Lancet and Lancet IDで貯められていた4つの記事

1. Overcoming COVID-19 vaccine hesitancy hurdles

Yang C, Lapp L, Tebbutt SJ. Overcoming COVID-19 vaccine hesitancy hurdles. Lancet. 2023 Sep 30;402(10408):1129-1130.

WHOの第14回国際保健規則COVID-19緊急委員会の報告書によると、COVID-19の蔓延を抑えるための重要な公衆衛生介入を実施する上で、ワクチン接種へのためらいと誤情報の拡散が引き続き重要な障壁となっている。
世界人口の約70％がCOVID-19ワクチンを1回以上接種しているが、残りの30％の人口が未接種の理由は、低所得国でCOVID-19ワクチンへのアクセスが悪いこと、そして、知識が乏しい、態度や信念が異なる、ワクチンの安全性や有効性に懸念があるなどの理由で、接種しないことを選択する人がかなりの割合を占めていることである。ワクチン接種のためらいは、世界人口の25％に及ぶ。ワクチン接種のためらいのリスクが高い人々の特徴は、女性、50歳未満、独身、無職、5人以上の世帯に住んでいる、学歴が学部卒未満、医療関連以外の仕事に就いている、COVID-19ワクチンを安全でないと考えている、などである。ワクチン接種のためらいの問題に対処できるようにするため、COVID-19とワクチンに関する現在の研究をより透明で正確に報告し、ワクチン接種のためらいとCOVID-19ワクチンに対する否定的な認識をよりよく理解することが重要である。

2. Long COVID in low-income and middle-income countries: the hidden public health crisis

Jassat W, Reyes LF, Munblit D, et al. Long COVID in low-income and middle-income countries: the hidden public health crisis. Lancet. 2023 Sep 30;402(10408):1115-1117.

COVID-19の長期的影響に対する研究や国の協調的対応に関し、国家間に大きな格差が存在する。国際重症急性呼吸器および新興感染症コンソーシアム特徴解析プロトコールでは、4大陸20カ国でCOVID-19に回復した14,112人の登録患者のうち、5565人（39.4％）が9つのLMICsに登録されていた。南アフリカで行われた縦断的コホート研究では、COVID-19感染後6ヵ月時点で3700人の参加者のうち39％に症状が持続していたことが報告されている。多くのLMICには、この問題の大きさと影響を正確に報告するための十分な調査やサーベイランスのインフラがない。特にアフリカ諸国では、SARS-CoV-2の検査体制が不十分で報告も少ないため、急性COVID-19の検出が過小評価されている可能性がある。LMICでは、Long-COVIDを治療するための集学的なリハビリテーション・サービスの能力が十分でない可能性がある。LMICのLong-COVID患者は、医療システムの制約、プライマリケアサービスのリソース不足、非感染性疾患や慢性感染症の大きな負担による多くの競合する優先事項のために、現在、断片的なケアしか受けていない。パンデミックに備えるためには、研究能力の向上と、パンデミックによる疾病負担の全領域を記録できる、多数のLMICにわたる強固なサーベイランスシステムの確立に集中することが不可欠である。

3. A new era of suicide prevention in Indonesia

Barmania, S. A new era of suicide prevention in Indonesia. Lancet 2023, https://doi.org/10.1016/s0140-6736(23)01907-4.

インドネシアでは、宗教的なタブーによって自殺は長い間汚名を着せられてきた。2014年に導入されたインドネシアの健康保険制度は、自殺や自傷行為に関連する治療費をカバーしていない。自殺にまつわるスティグマは、報告不足の主な原因となっている。オニーの研究チームは、実際の数字は公式発表の8〜59倍であり、インドネシアは「世界で最も報告されていない自殺者数の多い国」であると推定した。オニーたちは、2022年にインドネシアで開催される20カ国・地域（G20）会議において、複数の異なる宗教を代表する宗教指導者を招待することで、宗教的側面に正面からアプローチすることにした。「メンタルヘルスの問題を抱える人々を無視したり差別したりすることは、宗教によって正当化されるものでも、支持されるものでもない」。ロンボク宣言では、メンタルヘルスの認識とスキルは集団的な責任であること、メンタルヘルスの問題を抱える人々を助けることは尊い行為であることが述べられている。2023年7月、インドネシアは一連の抜本的改革の一環として新たな保健法案を可決し、自殺予防について法律に明記した初の中低所得国となった。この法案では、ライフコース全般にわたる自殺予防への取り組みが約束されているが、その詳細についてはまだ決定されておらず、州当局に委ねられることになっている。

4. Tuberculosis: a different way of doing things

国連総会は9月22日に結核に関するハイレベル会合を開催し、各国は2030年までに結核を終息させるというコミットメントを再確認し、2027年までに4,500万人を治療し、さらに4,500万人に予防治療を提供し、年間220億米ドルを結核に費やすことを誓約した。しかし、2018年に開催された同じ会合で立てられた治療、予防、資金援助に関する目標は、1つ（600万人のHIV感染者に予防治療を提供する）を除いて大きく未達であり、WHOの「結核撲滅戦略」に向けた進展は停滞している。
結核の疾病負担を大幅に減少させる可能性のある一連の手段として、100年以上ぶりの新しい結核ワクチンがまもなく利用可能になるかもしれないという希望がある。ビル＆メリンダ・ゲイツ医学研究所が開発したM72は、第2相臨床試験での目覚ましい結果を受け、2024年初めに第3相臨床試験を開始する予定である。資金調達は依然として大きな課題であり、2021年に結核に費やされた資金は50億～40億ドルは、必要額の半分にも満たない。委員が指摘するように、結核への投資は大きな見返りを生み出すことができる。LancetのRATIONS研究では、インドの結核患者の家庭内接触者に食糧を配給することで、罹患率を39-48％減少させることができることを示した。栄養不足は結核の危険因子としてよく知られているが、驚くべき結果である。