どの領域に、どのように、ローコードプラットフォームを活用するのがいいのか？

ノーコーダーズ・ジャパン協会が公開されている「ノーコード・カオスマップ」（ローコードも含む、2021年11月版）を見ると、200近いノーコード、ローコードサービスが存在しています。 今回は IT変革を進めていこうと考えられている企業様が ローコードプラットフォーム、Outsystemsを検討する際に参考になる情報をまとめました。下記にそのスライドをシェアしていますので、そちらを見ながら記事を読んでいただければと思います。

カオスマップに見るように、ローコード、ノーコードにも様々な種類、特徴があります。プログラミング経験やスキルがないいわゆるシチズンユーザーが簡単なアプリを作れるツールから、ミッションクリティカルな複雑なエンタープライズアプリケーションを構築・運用できるプラットフォームまで、企業様の戦略やニーズに応じて、適切なサービスを選ぶ必要があります。

ローコードプラットフォーム OutsystemsはスライドのP1～P6にあるように幅広い特性のシステム、幅広い業種、幅広い業務領域に適用することができますが、ノーコードや他のローコードツールと大きく違うポイントは以下になります。

・複雑なエンタープライズアプリケーションを開発することができる（ビジュアル開発とビジュアル開発で対応できない要件のプログラミング機能）
・開発から運用までを、迅速かつ効率的に一気通貫でカバーすることができるため、ビジネススピードへの迅速な対応が求められるアプリケーションに最適
・戦略的な展開プランニングと実行により、多くの領域で使えば使うほどコストメリットを享受することができる

逆にいうと、以下のような場合には、他のツールを選択するのが有効です。

・1部門や限られた利用範囲での少数の簡単なアプリケーション
・変化が少なく、ビジネススピードが求められない、主に単純なSystem of Recordの領域のアプリケーション
・市販されている既成のソリューション機能（SaaS、ERP、CRM製品など）でまかなえる領域の業務

これまでのローコードプラットフォーム Outsystemsを採用されている企業様は全世界で1,700社を超えていますが（2021/12時点）、それらの企業のOutsystems採用から展開の典型的なパターンをP7-P9にまとめてみました。

P7 : Outsystemsの展開例 1 - スモールスタート

IT変革を推進していくにあたって、企業様にはいろいろなハードルがあります。例えば、自社で内製化していく人材リソースが十分ではない、ステークホルダーやマネジメントへのIT変革の説得が必要、アジャイル開発の経験がない、既存IT資産がブラックボックス化している、IT変革への組織やマインドセットの改革などの問題です。こういった問題を解決するには、ある一定のリソースや期間が必要になります。これらの問題を解決しながら、同時に小さな成功を積み重ねていくという方法で、割合簡易なアプリケーションからOutsystemsでの開発運用を開始し、そのほかの問題の解決進捗とOutsystemsのスキル・経験の習得を並行して進めながら、徐々に適用範囲を広げ、効果を刈り取っていくというやり方です。

P8 : Outsystemsの展開例 2 - スピード重視ビジネスニーズ 

2つ目のパターンはスピード重視のビジネスニーズがあり、それに対応するために開発と運用を迅速かつ効率的にできるローコードプラットフォームを採用するというケースです。最近の例でいえば、コロナワクチンの職域接種対応のため、2週間程度でアプリケーションを作られた企業様が多くいらっしゃいました。あるいは、新規ビジネスを市場に早く投入したいと考えるビジネス部門の要望により、IT部門がその足かせになるわけにはいかないため、サービス投入リードタイムをできるだけ短くし、ビジネス立ち上げをできるだけ早くするような場合にも、ローコードプラットフォームを採用される企業様がいらっしゃいます。
そのアプリケーションがファーストリリースされる頃から、あるいはそのプロジェクトと並行して、展開計画を策定し、より広い領域に適用していくというケースがあります。

P9 : Outsystemsの展開例 3 - EOS/EOLや全社展開戦略

最後のパターンは、IT戦略やIT計画策定の中で、ローコードプラットフォームを中核に位置付けて展開していくものです。IT戦略やIT計画の中で中心となる複雑なエンタープライズアプリケーション、例えば、システムサポートやライフサイクルが終わってしまう基幹システム、ブラックボックス化してビジネス変革に対応できなくなったERPやノーツアプリケーションなどを、中期的に新しいシステムにしていく場合です。DXの必要性が重要視されてくるにしたがって、こういった企業様も増えてきております。

皆様の企業でIT変革を行う際の参考になれば幸いです。読んでいただきありがとうございました！

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Jump Start - Japan

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