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第88回 8/17 地政学的リスク イスラエルXパレスチナ イスラエルXイラン注視する 

こんにちは!

今回はNYダウ、森を見ることにしました。日経平均株価8月5日過去最大の下げ、8月6日過去最大の上げを経験し、8営業日が過ぎました。ここから上昇トレンド、下降トレンド、もちあいになるのか非常に重要の判断場所とみてNYダウを見てみる。

先ずは今回の激しい上下動を引き起こした米国経済。
直近8/16 8月ミシガン大学消費者態度指数・速報値、前回66.4 予想66.9
結果67.4
8/15 8月ニューヨーク連銀製造業景気指数 前回-6.6 予想-6.9 
結果-4.7
8/15 8月フィラデルフィア連銀製造業景気指数 前回13.9 予想6.0
結果-7.0
8/15 7月小売売上高(前月比) 前回0.0 予想0.3
結果1.0
8/14 7月消費者物価指数(CPI)(前月比) 前回-0.1 予想0.2 
結果0.2
8/2 7月失業率 前回4.1 予想4.1 
結果4.3

物価も安定してきており、ハードランディングからソフトランディングになってきている。よって9月の大幅利下げから小幅利下げに後退したが、
気になる失業率が悪化。

もうひとつは地政学的リスク
イスラエルとパレスチナの戦争を停戦できるかどうか、これによってはイラン対イスラエル報復合戦に陥るかどうか
中東情勢悪化による原油再高騰によりインフレ加速

相場は相場に聞けの格言。

経済はいい方向にいっているのだが、何かリスクが見え隠れすると相場は言っているのだろう。終値で20MAを超えて自立反発は終了とみている。今週20MAが上向くまで終値が耐えられるのかどうか。バンドワイズは縮小方向で何かあるかもしれない。

NYダウ

常に最悪のシナリオを想定しなけらばならない。FRBが最も重視している物価と雇用。
では物価に影響与えるのは、地政学的リスクが一番悪とみている。
とすると今回のイスラエルXパレスチナ イスラエルXイランを注視する必要があろう。

海外投資家動向 8月第1週

プログラム売買
買い残「先物売り・現物株買い」→「弱気サイン」
売り残「先物買い・現物株売り」→「強気サイン」

海外投資家動向

8月第1週(8月5日─8月9日)の海外投資家による日本の現物株と先物合計の売買は、7823億円の売り越し(前週は1兆0669億円の売り越し)だった。売り越しは4週連続。個人は1850億円の売り越し(同4699億円の買い越し)で5週ぶりの売り越し、信託銀行は4216億円の買い越し(同755億円の売り越し)で2週ぶりに買い越した。

東京証券取引所がまとめた同期間の2市場投資部門別売買状況によると、現物株は海外投資家が4953億円の買い越し(同5524億円の売り越し)だった。4週ぶりの買い越し。個人は553億円の売り越しで、4週ぶりの売り越し。信託銀行は2171億円の買い越しで、3週連続で買い越した。

海外投資家動向2


海外投資家動向3


NYダウ

8/17入電 40,659.76 96.70ドル高

NASDAQ

8/17入電 17,631.72 37.22P高

日経平均株価

8/16入電 38,062.67   1336.03円高

GROWTH

8/16入電 783.95 18.93P高

GROWTH 8/19-8/23 急騰前株

※投資方法として、下記推奨銘柄をどの時点でインしてどの時点でアウトするかはご自身でお決めください。

ここ3年くらいボリンジャーバンドによるデータを毎日とっていて、あーでもないこーでもないを繰り返し、何か見えてきたような気がする。継続は力なりです。

【気になる銘柄】

※週によっては気になる銘柄(ダブってしまう場合もあります。)

再度ネットキャッシュ比率0.3以上、キャッシュニュートラルPER 15倍以下インしたい銘柄群を上位10傑

第1位☆☆☆☆7157 ライフネット生命

第2位☆☆☆☆9330 揚羽

第3位☆☆☆☆4450 パワーソリューションズ

第4位☆☆☆☆7067 ブランディングテクノロジー

第5位☆☆☆☆6045 レントラックス

第6位☆☆☆☆9165 クオルテック

第7位☆☆☆☆3625 テックファームホールディングス

第8位☆☆☆☆3542 ベガ

第9位☆☆☆☆157A グリーンモンスター

第10位☆☆☆☆9467 アルファポリス

(^^♪ 貴方の気になる銘柄をコメント頂けると嬉しいです。

!(^^)! スキを押して頂きますと今後の励みになります。 !(^^)!

※今後もどうぞよろしくお願いいたします。

当情報は、あくまで個人的な見解等を記載している個人情報であり、特定の銘柄の売買等を薦めているものでは一切なく、投資の勧誘、推奨を目的としたものではございません。また、当情報の内容に関して、投資助言行為は一切行いません。
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