GrumpyBeereによるPixabayからの画像
BTSがスルーした問題を後輩アーティストが対応したことの意義
BTS・ARMYでも話題の「ボイコット活動」。これ実はとても有益なのですよね。パレスチナへの人道支援のため、世界的にさらに活発になってきていますね。
ENHYPEN/ジェイクさんがWLive配信中に、スタバのカップでコーヒーを飲んでいるのを海外ファン(エンジン)から、飲まないで欲しいというコメントが書き込まれ、それに対応されたという話がXのTLに流れてきて、それを読んだイルアミの「ジェイクさんを賞賛した」TLをいくつか読みました。
賞賛したアミたちも私も失礼ながら、ENHYPEN/ジェイクさんについてあまり知識がなかったのですが、韓国で生まれ、8歳でオーストラリアに移住。BTSの公演を見て、K-POPアイドルになりたくて韓国に来たそうです。
英語が堪能であることで、海外ファンからの窓口になってしまうことが多いとのことです。
そんな事情もあり、以下はその経緯が書かれた「デバク」というゴシップ系のサイトの記事。Wラでのやり取りが書かれています。
このコメントを拾って、この後彼はガラスのコップに移してコーヒーを飲んでいました。彼の真意は書かれていませんが、アーティスト個人でこのような対応をしたことに賞賛が集まっています。
HYBEは個人対応ならば個人の意思にまかせる、ということなのか、今後の展開が興味深いです。
コメント欄は、彼の対応というよりもそれを書き込んだファンへの非難が多く、それはイルアミ内での対応と一緒ですね。改めてここで細かく比較しませんが、アーティストへの要望を、意見交換、共通の学びとして見るか、外圧、強制として見るか、感じるかということです。3D時もそうでしたが、人権の意識についての話とアーティスト個人への要望とは異なる、と言う論点がどうしても理解されないので、日本国内でのこの論争は今後も平行線をたどるでしょう。
でも、コメント欄を読むと、シオニズム、イスラエルのジェノサイド、ボイコットについて知らなかったファンへの注意喚起にもなったようなので、ジェイクさんの果たした役割は大きいと思います。
HYBE所属アーティストのファンクラブ協同の抗議
このツイートはカラットへですが、このシオニズムへの抗議活動はなんとHYBE所属アーティストのファンクラブ共同で活動されていました!
※TOMORROW X TOGETHER、BTS、SEVENTEEN、LE SSERAFIMのファンクラブまたはファン個人が主催となっています。
3Dラップの人種差別意識は、さらなる悲劇に繋がる
ジャック・ハーロウによるジョングクさんのシングル第2弾:3Dのラップ部分「アジア系女性への蔑視、ミソジニー」で、抗議を立ち上げたのは日本のARMYでした。アメリカではジャック・ハーロウが黒人女性を中心とした支持が多いため、「アジア系女性蔑視」については海外ARMYも沈黙をした人も多く、むしろ支持をした人たちの「蔑視ではない」「ラップではよくある」という英語母語者たちの意見や売り上げで判断した一部の日本ARMYが、抗議を続けている人たちを変わらず非難しています。HYBEもジョンググさん自身もまったくこの件には触れていません。
しかし、このパレスチナとイスラエルの紛争が起き、その後、ジョングクさんのGoldenの制作に関係した人たちに、シオニストが多数いたことにさほど驚きませんでした。 このパレスチナ住民へのジェノサイドを支援しているのは、上記の文にもあったようにまず、HYBEアメリカCEOスクーター・ブラウン、バックダンサーのジェイク・コディッシュ、ジャック・ハーロウ、ジャスティン・ティンバーレイク、Usherまで。分かっているだけで。スクーター・ブラウンの人脈には同様のシオニズムの人が多いようです。
これはHYBEアーティスト・ファンへの影響を考えれば、優先すべき問題なのですが、ま、そう単純ではないですね。すでに契約しているスポンサーや進めているプロジェクトなどあるでしょうし。グローバル企業のさらなる課題ですね。
今後のHYBEとアーティストたちに求められること
お茶を濁したまま(そうせざる得なかった複雑な背景を理解しつつ)BTS界隈は残りメンバーを入隊させました。時が解決することを願ったのか、考慮中なのか。2点だけはっきりしているのは、1.少なくても完全に停戦になるまでこのボイコット抗議は続く。2.スクーター・ブラウンとの契約解除。後者はHYBEが決断すれば良いことなので、今後のプレッシャーはさらに強くなると予想されます。
近い将来、独自のエンタメ制作に関するノウハウをを持つ韓国が、アメリカと肩を並べるようなエンタメの中心地のひとつとなる可能性は高いです。それに触発されたアジア各国のエンタメ業界レベルの底上げも進んでます。そのへんも見据えて、今後の対応をアメリカにおもねることなく成長しつづけて欲しいです。