Withコロナで水素活用もより本格化!
バイデン大統領の就任もあり、脱炭素・環境保護の流れが一層強くなっているこの昨今、日本も菅首相の方針表明から再エネなり、どのように電力構成が今後より『脱炭素化』できるか、という面で太陽光なり風力(洋上を含む)が進められると見られている。
過去のシリーズ投稿は下記リンクをご確認ください。
-石油業界シリーズ(石油先物、逆張り、業界シフト、今後の展開、原油と金)
-日本のエネルギーミックス(電力小売り、意味とは、再考、今後の展開、消エネから省エネ、難題の解決方法、カーボンニュートラルの未来、EV移行へのスピード感、時間軸と判断軸、現場はつらいよ、溜めた宿題、自由化から寡占へ)
そしてトヨタが数年前から販売をしている、水素を活用した燃料電池車も、究極のエコカーとして話題になるものの、車体コスト高に加えて水素という搬送のしにくいエネルギーへの不安等もあり、あまり注目はされてこなかった。
一方で最近韓国SKグループも水素エネルギービジネスの拡大を進めている、という記事も見ました。
韓国SKグループが水素エネルギー事業を急ピッチで拡大している。3月までに米燃料電池メーカーのプラグパワーの株式9.9%を…取得し筆頭株主となる。グループ横断で水素の供給網を確立し、海外展開も視野に入れる。油田開発から石油精製、給油所運営を手掛ける「石油のSK」が水素インフラの担い手へと事業変革に動き出した。
同じ脈でいうと、石油生産最大のサウジアラビア(サウジアラムコの実質オーナーの国)も、日本の三菱商事との水素生産に加えて、更にドイツ企業を招聘し、より水素が活用可能な都市開発へ進んでいる模様。
サウジは米産業ガス大手のエアープロダクツ・アンド・ケミカルズと協力し、化石燃料から取り出す「ブルー水素」ではなく、再生エネルギーをつかって水を電気分解する「グリーン水素」を生産する。出力400万キロワットの太陽光・風力発電所や電解施設を建設する事業費は50億ドル(約5200億円)とされ、「サウジ改革プランのカギを握る」(NEOMのナドミ・ナセル最高経営責任者)。25年までに毎日2万台の水素バスを動かせる日量650トンの水素の生産、輸出を目指す。
コロナと直接は関係ない産業(ここでは、エネルギー)においても、WithコロナやPostコロナ時代を見据えた変革が進んでいると、より感じる。
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