経済学入門書掲載の図とその作成プログラムを公開【4】日本編＋α
この一連の記事（１・２・３）では、私の書いた経済学の入門書の『経済学って何だろう』に掲載された図を最新のデータを使ってアップデートしたものと、それを作成するための手法とプログラムを公開しています。今回は、日本国内のデータを中心に、RIETIのJIPデータベースやEU KLEMS、IMFのWorld Economic Outlookのデータを使った図についても公開・説明します。例えば、以下のようなものです。
（マネタリーベースが大きく変化しても、マネーストックも物価もそれほど変化しない）
（コロナ禍では国債依存が顕著）
（日本はICT投資を増やすことで所得を増やせる可能性がある）
日本のデータを使った図の作成
日本のデータは、これまで紹介してきた世界銀行、OECD、Penn World Table、V-Demといった国際的機関によるデータとは異なり、月ごと、四半期ごとなどより細かな機関のデータが得られるという利点があります。ただし、データセットの構築が簡単ではないという短所もあります。
日本政府によるデータは総務省のe-Statというウェブサイトにかなり集約されています。また、APIも整備されており、Rのestatapiというパッケージでもデータ収集が可能です。しかし、手動で検索するにせよ、APIを利用するにせよ、国際的機関のデータサイトとくらべると、使い勝手がよくありません。
例えば、ここでは世帯所得の中央値や上位20％のデータを使っていますが、これが含まれる国民生活基礎調査のデータは、毎年データがアップデートされるたびに別のフォルダに格納されてしまい、毎年同じ動作をしても新しいデータを取り込むことができません。
さらに、e-Stataでは見つからなかったデータも多く、例えば政府の歳入・歳出関係の財務省財政関係基礎データは財務省のウェブサイトにありますが、なんとデータがPDFファイルとなっているので、それをExcelやcsvに変換し、不要な行・列を削除して整える必要があります。しかも、表の形式が毎年変わります。
記事の最後にあるzipファイルに含まれるStataのdoファイルには、それぞれのデータについて、どのような手順で見つけて加工するかを詳細に書いています。これによって、同じようなデータを使おうとしている皆さんの苦労が減るとありがたいです。
ここでは、以下のデータを使って以下のような図を作成しています。
日本銀行時系列統計・e-Stat
図 5-1 日本のインフレ率と消費者物価指数の推移（月次）
図 5-6 日本の名目金利・実質金利の推移（月次）
図 5-9 貨幣供給量・金利・インフレ率の推移（年次）
内閣府国民経済計算・e-Stat
図5-12 日本のインフレ率と雇用者報酬変化率の推移（四半期）
内閣府国民経済計算
図 6-1 日本の公共投資と政府消費の推移
財務省財政関係基礎データ
図 6-3 日本の財政支出の内訳の推移
図 6-4 日本の財政収入の内訳の推移
e-Stat 国民生活基礎調査
図 1-3 日本の実質世帯所得の中央値と上位・下位20％値の推移
e-Stat 総務省労働力調査
図 3-7 日本の非正規労働者の割合
2024年8月現在の最新のデータを利用して作成したこれらの図も記事の最後のzipファイルからダウンロードできます。
RIETI JIPデータベース・EU KLEMSを使った図の作成
経済産業研究所（RIETI）では、深尾京司理事長を中心として30年ほど前から産業別の生産・投入に関するデータ、JIPデータベースを整備して公開しています。また、欧州で構築された同様のデータベースであるEUKLEMSに対してJIPデータをシェアすることで、EUKLEMSが世界の主要国の産業別データベースを提供することに貢献しています。
JIPデータベースは、産出・資本・労働などに分かれたデータがExcelファイルで、EUKLEMSは同様に分かれたファイルがcsv、Stata、Rファイルとしてダウンロードできます。
JIPデータベース、EUKLEMSともに産業別のデータベースですので、国別ではなく産業別の分析を行いたい時に、非常に便利なものです。ただし、ここでは国全体のICT投資に関するデータのみを使って、以下のような図を作成しています。
図 1-6 主要国のICT投資額の推移（対GDP比）
図 1-7 日米欧諸国のICT投資率と1人あたりGDPの関係
なお、本来であればEUKLEMSのデータだけで事足りるはずなのですが、EUKLEMSに含まれる日本の通信機器に対する投資額がGDPより大きくなっており、明らかに誤りだと考えられるので、この部分をJIPデータベースで置き換えています。この点については、記事の最後のzipファイルに含まれたEU_KLEMS.doに詳細を記述しています。
IMF World Economic Outlookを利用した図の作成
最後に、IMFのWorld Economic Outlook（WEO）を紹介します。IMFはむろん金融・国際金融関係のデータに強く、このサイトから様々な金融指標のデータベースにアクセスが可能です。
しかし、ここでは政府の歳入・歳出・債務・プライマリバランスに関するデータを国際比較するために、WEOに含まれる主要なマクロ変数のデータベースを利用します。WEO2024年版のデータは、このサイトからcsvファイルとして簡単に取得できます。その上で、以下のような図を作成しています。
図 6-6 主要国の財政収入・支出・収支の推移
この図は、OECDのデータを使っても作成していますが、WEOの活用事例ということでここでも紹介しておきます。
図とその作成のためのファイル
以上の図とその作成のためのStataのdoファイルは以下のzipファイルに収められています。
これに含まれたdoファイルは以下の通りです。
BOJ_money.do : 図5-1, 6, 9, 12（番号は上記参照）の作成
Naikakuhu_GDP_expenditure_nominal.do : 図6-1の作成
MOF_zaisei.do : 図6-3, 4の作成
eStat_median_income.do : 図1-3の作成
Soumusho_labor.do : 図3-7の作成
EU_KLEMS.do : 図1-6, 7の作成
IMF_WEO.do : 図6-6の作成