電子保存（kintone）の活用方法「社内情報共有で困ったときは」
こんにちは、山田方式ケアプラン構造こと、山田準一です。
本製品「電子保存」オプション機能の上手な活用方法をご紹介します。
今回は、社内情報共有で困ったときについてです。
※本製品は、国産クラウドシステム「kintone（キントーン）」をベースに開発されています。「kintone」はサイボウズ株式会社の製品および登録商標です。
電子保存オプション機能に関しての動画
親しき中にも礼儀あり
外部との情報共有や情報提供に力を入れがちですが、併設・社内の情報共有が上手くいかなかったり、忘れがちだったりします。併設・社内だと甘えがあるのか情報共有が雑なこともあります。併設・社内事業こそ情報共有や情報提供はきちんと行いましょう。
併設・社内事業間で情報共有できる本製品「電子保存」オプション機能を解説します。
併設事業所に依頼するとき
皆さんは、併設・社内事業にご利用者を依頼するとき、どうしていますか？
①「ご利用者さん、お願いします」と情報を紙コピーで渡す。
②「ご利用者さん、お願いします」と言うけど、情報の整理が間に合わず、併設・社内事業から情報提供を催促される。
皆さんはどちらですか。
kintoneをみて
私が併設・社内事業にご利用者を依頼するときは、口頭で依頼して「情報、保険証はkintone（電子保存）に入っているので、kintone（電子保存）から見て、ダウロードしてください。」です。
kintone（電子保存）を併設・社内事業でも活用していることで、情報を紙で出して渡す必要もなく、情報共有をいつでもどこでもパソコンやスマホ、タブレットからでも見れます。とても便利です。
電子保存で横の連携強化
ケアマネジャー、介護サービス事業所、医療機関など併設している場合は、併設・社内事業も含めて電子保存機能を使用することをおススメします。これほど便利で事業間の情報共有が早くなるのかと実感します。
従事者側からすれば「部署が違うから、事業が違うから」と思っても、ご利用者・患者さんからすれば同じ会社です。
「この前、Aスタッフさんに伝えたのに、なんで伝わっていないんですか？」ご利用者・患者さんから何度もこのような声を聞きました。
何度も同じことを言われないように改善しましょう。
情報共有するだけです。
最後に
2000年公的介護保険制度始まった初期、一部の介護サービス事業所や医療機関から言われたことが「(書類が)届いていません」。
聞いてみると「自分の部署に届いていない」。複数の事業を利用しているご利用者・患者さんの情報を送っても各部署間で共有されていなかったのです。
情報共有されていないというより「うちに届いていない」と言うのです。
基本的に医療・介護・福祉の人は、責任感が強いです。そのため「スタンドプレー」「自分が担当」「自分だけ」が見受けられます。事業所として契約し、業務を行っているので、自分以外のスタッフも解るようにしておく。自分がいなくても回る仕事の仕方をしなくてはいけません。
会社の皆が情報共有できていることで、ご利用者・患者さんは安心します。それが信頼です。
最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
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