老後までにどれだけ貯蓄しなければならないのか

皆さんお久しぶりです。モダです♪

今回は、これからの世代（20~30代）が、「収入のどれくらいを貯蓄に充てなければならないのか」について、話したいと思います！

これからする話は、かなりの確率で起こるであろう未来に基づいて話していきます😓

かなり厳しい未来の話になっちゃいますが、現実逃避せずに未来に備えていこうという事です😀

先に言ってしまいましたが、結論は「かなり貯蓄しないと生活するのは厳しい」です💦

なぜ、そのような結論になるのかについても書いていますのでよろしくお願いします。

それでは具体的に述べていきます。

1.これからの内容を理解するために必要な知識と条件

これから話す内容は、収入といった個人差の出る項目なので、具体的に話す前に個人差を考慮した条件と未来にどんな問題が起きるのかの2つを話していきます。

個人差を考慮した条件として3つ決めます。

1.老後の生活資金をどれだけ取得したいか

⇒最終所得の半分を継続して取得（少ないと感じるが最低限として考える）

2.勤労時代にどれくらいの速さで所得が伸びるか

⇒年ごとに5％ずつ

（一定的な上昇はあり得ないが、労働の功績が経験に応じて上昇するとして、インフレ率に加えて5％とした）

3.何歳で引退したいか

⇒65歳（一般的に引退する年齢として考慮する）

この条件で、さらに知っておくべき現状について話します。

まず、今まであった公的年金が将来もらえない可能性が高いという事ですね。

これはかなり前から言われていて、知っている人も多いかと思いますが、具体的にいうと、何人の年金受給者を労働世代10人で支えているかで説明します。

1960年⇒1人　　2050年⇒7人

もう分かってしまいますね💦

次の世代が年金をもらうにはあまりにも破綻しているという事です。

次に企業年金ですが、こちらは設けている企業が大幅に減少しているだけでなく、労働者が引退まで勤め上げることが難しくなっていることからも与えられる可能性や量は大きくはないでしょう。

最後に、引退した後どれくらい生きるのかについてですね。

これは言うまでもなく、少子高齢化により公的年金が崩壊しているだけでなく、引退後に生きる時間も長くなるため、必要な貯蓄が多くなるという事です。

これら2つの年金と3つの条件と長寿化を踏まえてもらえると理解しやすくなるかと思います。
それでは進めていきましょう！

2.前世代はどのくらいを貯蓄に充てればよかったのか

まずは、これまでの老後の資金の源を知る必要があります。

老後の資金として源となっていたのは３つです。

これら3つを最終所得の50%を継続して取得する為の割合も書いていきます。

1.個人の貯蓄（10％）

2.公的年金（20％）

3.勤務先の企業年金（20％）

前の世代では、これら3つが安定して手に入るため、最終所得の半分を死ぬまで継続して取得し続けるという条件においては、状況としてかなり良好であったと考えられます。

また、個人の貯蓄の割合が10％のみになること・引退した後の人生が短いことも考慮しても、毎年の年収の4~5％を貯蓄にすることで生活できていました。

3.次の世代はどれだけ貯蓄しなければならないのか

これを考えるのは、それぞれの項目について明確にしていきながら説明します。

1. 公的年金は、少子高齢化に基づき、受給量は少なくなるでしょう。

2. 企業年金は、設けている企業が少数になること・企業を勤め上げることが難しくなることから無くなるとします。

3. 長寿化ににより、引退後の時間が圧倒的に伸びることを考慮します。

その上でしていく貯蓄の割合は以下のようになります。

1.個人の貯蓄（40％）

2.公的年金（10％）

3.勤務先の企業年金（0％）

どうでしょうか。

なかなか厳しいものがありますね💦

それだけでなく、年収の約25％を貯蓄に充てないと生活できないということにもなります。

長寿化を手放しでは喜べないという事がわかります。

この事実を知った上で、どのような生き方をしなければならないのかを考えさせられます。

まずはこの事実を受け止めることが大切です。

それからどうするのかを一緒に考えていきましょう！

今回は僕の記事を読んでいただき、ありがとうございます♪

少しでも皆さんに役に立ってもらえれば嬉しいです！

毎日更新頑張っていきますのでよろしくお願いいたします。それでは！