現在問題の解は、真理をつかめば回答を得られ解決させられる。

現在問題の解は、真理をつかめば回答をえられ解決させられる。2022/08/25

日本国民は日本マスコミ（世界マスコミはしくれ）の嘘洗脳ニュースで頭脳支配されている。

しかし下に紹介する記事で書かれていることの方が、どうやら事実実態のようだ。

私達電網民は報道される世界の実像から、真実を抽出しなければならない。

そうでないと、下に紹介する記事も西側マスコミ同様に、世界国民がそれに騙されることになるからだ。

世界資本主義は、つまり資本主義諸国を統括している者たちは、グレートリセットを目指してウクライナ戦争を仕掛け、

コロナウイルス拡散、経済不安定化（物流の停滞、国際「制裁」金融の萎縮、各国統一した値上げ政策など）、マスコミによる世論混乱政策などをやっている。

そのような世界的現象を「西側」ニュースを観ているだけでも、その真実がわかる。

要は、反「西側」ニュースの事実報道の事実を観ているだけでは、真実はつかめないということでもある。

まして「西側」資本主義統制世界ニュースでは、嘘洗脳で国民意識が混乱し世界動乱の要因を育てていることになっている。こののーとでも「ウクライナ問題ロシアが悪者」宣伝し続けているし、戦争資金の金まで集めている。

先に書いたように、また度々このブログで書いてるように、真実の視点で世界を見るなら、世界崩壊過程を食い止める現象は起きていない。

ロシアと軍は、ウクライナとその軍＋英米欧と軍が後ろ盾の兵士派遣企業などとの戦争ダンスを、一緒に踊っているだけなのだ。
ロシア政府がそれを自覚しつつ意図的に「ウクライナ特殊戦争」をしているのか、無自覚に戦争しているのか、今のところ分からない。

しかし、英米欧とウクライナの戦争目的の全面と本質を知らずに、その戦争ダンスの相手はやめられないし、戦争に勝利することもできないし、世界大戦と文明崩壊を食い止める役割も果たしてもいない。

その一方各国国民の反政府運動は崩壊を食い止める運動の反映ではあるが、それが焦点を合わせ文明崩壊を食い止められるのは、

長期の反グレートリセット運動を続け、グレートリセットが実現した後の非公然運動として戦い続けることで達成される、その可能性があるといえる程度の意味でのこと。

グレートリセットが世界国民を抑圧することになるものだから、それに反抗する国民が必ず現れ闘いが続くということだし、勝利するのも長期間何十年もかかるものだからだ。

そのような意味でも、今から反「西側」諸国とそのニュースが、真実を掴み世界的諸事件がグレートリセットを目指して資本主義諸国が起している事件の、事実だけでなく真実を報道するなら、それを食い止められる可能性が多くなっていく。

さらにそれを電網民が広めれば、世界大戦と核大量使用戦争、邪宗グレートリセットを食い止められる。

下の記事では、「事実報道」はしているが、真実報道はしていないために、ウクライナ戦争の停戦と終戦が可能かのような空想を吹聴して、グレートリセットの策略を進めやすくしているよう加担していることになっている。

愚かにもイスラエルの策略に載せられ、彼らを一段とのさばらせることになっている。

イスラエルの敵側たちは、イスラエルのその策略を気付いていないのだ。

世界資本主義はウクライナ戦争を拡大させようとしているのであり、終戦は目指していないし、終戦活動を妨害するだろうし、妨害するために兵器軍備を贈り続けているし、資金もウクライナ募金として集金してもいる。

今後、もし、ウクライナ「停戦」や「終戦」という現象と事実ニュースがあれば、それは一時的現象で、グレートリセット活動の進捗状況を調整する時期にあたったか、グレートリセット勢力とその活動を一時後退させたか、その可能性しかない。

イスラエル、グレートリセット、ユダヤ教民族主義(シオニズム)などと対抗する勢力は、彼らを壊滅させることはしないし、できないし、人類の敵としてその本質を世界国民に普及理解させる運動を起こしてはいないから、それ以外ないといえるのだ。

シャツの第一ボタンとボタン穴を合わせ、そこだけ完成させればいいだけなのに、あとの第二ボタン以降は通常通り間違いまくっていても、それが普通なのだからそのままでいいのである。

真実から真理を導き出せないために、救い難く愚かしいことを繰り返している。

グレートリセットを声高に世界的宣伝している大経済家勢力がいますが、彼らが推し進め作ろうとしているその世界新システムは、世界国民やその国と、国が集まる国連ででも話し合われて、しかも合意を得て地球世界システムにしようしているのでしょうか？

強権的に経済力を使い各国の財界経済界を黙らせ、その財界に支配されている政権党と政権が黙り込み、またその財界と政界に支配されているマスコミが黙り込み、国民全体が否応なしに言葉を失っている状態にさせられているではありませんか。

そのグレートリセットは、人類が求め続けてきた幸せと愛を実現するする方向に進む「新人類制度」なのですか？

もしそうならコソコソ世界自由貿易条約だとかで各国を縛ったりせず、また大企業に各国を支配経営（政治・政権・行政・軍隊・警察・検察そのほかの運営経営）させる謀略をやめて、正々堂々と世界国民と国連（民主化されたものならなおのこといいがロシアと中国がいるだけでもマシ）に提起するべきでしょう。

それに世界財界資本主義も協力するのだといえば、誰も反対するものはいないでしょう。

シッカリ国連や各国で、マスコミさえ責任を持った議論や対応をするでしょう。

そうしないでウクライナ戦争を仕掛け、それを絶対的にやめないで、何が何でも核戦争を起こし拡大して、地球敵崩壊を起こさせなければ、その前にロシアと中国の両大国を黙らせ彼らに追従する政権政治家政党にしなければなりませんが、そのためにも英米欧vsロシア中国が核攻撃し合って互いに衰退（政治的権威の喪失と経済の破綻、国家社会の動乱）してくれないと、米国軍や欧州軍ロシア中国軍を金の力で支配できません。

また各国政治家軍人財界人の暗殺合戦を起こせません。

ウクライナ戦争を停戦や終戦させることは、彼らが許しません。

拡大核戦争にしなければグレートリセットは実現しないし、実現できないのです。

宗教の経典にあることは、その信者たちには絶対であり、そこには神が選んだ民と選ばれなかった民があり、そこには違いがあって選ばれなかった民は愚劣で正義心がなく（冒頭で書いた正義心の欠如のこと）悪辣なことを平然とやれる性質の民族であり、そのまま放置すればを何をやるかわからない民族共なので、神に選ばれた民が彼ら愚民・ゴイム・ヤフーを制限統制しないといけないのです。

世界的核爆発で地球崩壊的なアルマゲドンで大洪水になるから、選ばれた人動物などを「ノアの方舟」に乗せて一時避難もしなければいけないのです。

カトリック・クリスチャンが聖書の教えを捨てて、仏教や比較的近い宗教であるユダヤ教やイスラム教に宗旨替え改宗できますか？

宗旨替えした証拠に聖書を足で踏んづけて、両足でボロボロに引き裂き、火に投げ込んで燃やせますか？

イスラム教なら、そんなことしたら処罰の対象になります。

それぞれの宗教には他の宗教では考えられない「教え」「言い伝え」「秘密の経典」祭事などがあるのです。

宗教ごとの真理があり、各宗教はそれを教え導いているのです。

それら「真理」はそのうちの優れた宗教の「優れた真理」一つに纏まることは絶対的にありません。
それぞれ自分たちの教えである真理が絶対で、他の宗教の真理は偽物とするのです。言葉に出しては言いません。

オウム真理教、世界統一教会、創価学会、ヒンズー教、仏教も自分たちの教えが絶対なのです。

ユダヤ教もそれと同じです。彼らは神の王国を作らなければならないのです。

Pars to day  8月 24, 2022 16:04 Asia/Tokyo

『ウクライナ危機勃発から半年、各国の立場の違いくっきり、世界経済への悪影響も』

https://parstoday.com/ja/news/world-i103228

ロシアによるウクライナでの特殊軍事作戦の開始から、24日水曜で半年となりますが、戦争の長期化とともに、国際社会では各国の立場の違いが明確化しています。

ウクライナ戦争勃発以来、西側諸国は、対ロシア制裁・圧力を強め、あらゆる種類の軽量および重火器、弾薬、燃料をウクライナに供給することによって、戦争終結に向けた一歩を踏み出さなかっただけでなく、益々ウクライナでの戦火を煽っています。

ロシアは繰り返し、「西側によるウクライナへの武器送付は同国内の紛争を長引かせるだけであり、予測できない結果をもたらす」と警告しています。

ウクライナでの軍事紛争が続く中、トルコや国連を含む一部の調停者は緊張緩和や、紛争解決に向け努力しています。

ウクライナ危機は政治と外交の時期に差し掛かっていますが、西側諸国によるウクライナへの武器援助により、ここ数週間で緊張が高まり、紛争はクリミア半島を含む他の地域に広がっています。

一方、ヨーロッパは、ウクライナ戦争の結果の一部としての、ロシアからのガス供給のない厳しい冬に備えています。

報道各社によりますと、24日水曜はウクライナにとって旧ソビエトからの独立31周年記念日に当たり、控えめな祝典が行われ、ロシアへの抵抗意志を改めて確認する日となりそうな気配の中、首都キエフでは市民集会が禁止され、東部の最前線都市ハルキウでは夜間外出禁止令が発令されています。

しかし、今回の戦争が長期化する中で、国際社会や各国の間では立場の違いが浮き彫りになっています。

日本やEU、アメリカ、カナダなどは対ウクライナ支援に加えて、厳しい対ロシア制裁を行使、強化してきました。

これに対し中国は一貫して欧米などによる対ロシア経済制裁に強く反対しており、イランもこれと同様の立場を踏襲しています。

また、アジア諸国の中で対ロシア制裁に参加しているのはごくわずかの国にとどまっているほか、ヨーロッパでは、ロシアへの対処をめぐり立場の違いが浮き彫りになっており、今後、各国が対ウクライナへ支援で結束していけるのかは不透明となっています。

ウクライナ戦争ではこれまでに多数の犠牲者や、国内外避難民が大量に発生した一方で、和平交渉のめどは立っておらず、戦況はほぼ膠着状態となっています。

一方で、この戦争の長期化はインフレや食物・エネルギー価格の高騰に拍車をかけており、世界経済の減速に加えて、ロシアやウクライナからの穀物の輸入に依存している一部の地域のは食料不足などへの懸念が浮上しています。

こうした現状のもと、国際社会はそれぞれの利害対立を抱えながら、この戦争の平和的終結と戦争の影響の解消に向けてどう対処していくのか、その舵取りや手腕が問われることになります。

社会科学の党日本共産党さえ、世界の急激な変化と奇想天外な世界を信じられない。

このブログでウクライナ戦争をやらせた本当の仕掛け人と目的を、グレートリセットを進めようとしているユダヤ教民族の世界金融支配者と、世界的タイ企業の主要株主を席巻している組織ユダヤ教民族が、

英米欧とその旧植民地国や属国の世界資本主義を従えて、ウクライナ戦争を第三次世界大戦にまで拡大させ、核兵器の大量使用で社会インフラや自然の大破壊を行い、さらに人口削減を行うと策謀していると警告してきた。

こうする以外に、世界的統一の制度であるグレートリセットはできないし、完成しないのだ。

プーチン暗殺ロシア分捕り、中国共産党政権壊滅

彼らの一時的な段階的目標としては、露の分捕り、中国共産党政府の壊滅を目指しながら順番に進めていくだろう。

露のアフリカ大陸に向かうだろう西アジア中東経済開発圏や、日本にも繋がるだろう北極圏経済回廊計画。

中国の一帯一路経済圏計画も着々と進んでいる。

これらを分捕るのも、世界大戦でどちらが野蛮行為ができるか野蛮比べとなり、ユダヤ教民族の教えと民族の世界分散が優位に働くことになるだろう。

露の戦略は、現在でもオットリ刀で対応していて「受け手の対応」しかできないからで、相手は「攻めの対応」で不正や非人道な殺戮であれ勝手放題を実際にやってるし、これからも自分で各原発を爆発させ、核兵器を使いながら、「ロシアがやった」と世界マスコミ企業の広報力・宣伝力・先脳力を使って世界大宣伝する。

世界国民の洗脳は進んでいる。

こうすればそれが世界の誰もが認め事実にさせられる。

さらにまたインターネット電網でも、彼らが金をつぎ込で、すでに各国の特殊機関の言論工作隊が、バイトを雇って、電網大宣伝工作をしているのだから、事実は揺るぎないものとなっている。次に紹介する記事も、その反映として確認することができる。

グレートリセットを進めるといってるのだから核兵器使用する以外ないのにも関わらず、まだこんなことを言ってる。

現実的に世界と切り結べる情報支配力もないのに、またその努力をしていない（RTを見てもわかる）のに、時局的対応（受け手の）ができると考えているのだろう。

トランプ派と米軍司令部正義遵法派の「攻めの活動」が求められている。

これでトランプとその勢力が攻めの対応を止めてしまえば、世界は彼らの勝手放題となる。（フェイスブックやツイッターなどの独裁ファシズム化を食い止め、民主化、自由化を進めている。）

Pars Toda https://parstoday.com/ja/news/world-i104572

ベラルーシ大統領、「人類は核戦争勃発の寸前にある」

9月 18, 2022 19:37 Asia/Tokyo

ベラルーシのルカシェンコ大統領が、核戦争の勃発の可能性について警告しました。

ルカシェンコ大統領は、最近、世界各地で発生した戦争のすべてにおけるアメリカの参戦と、戦争勃発における同国の裏の目的に触れ、「現状が継続すれば、一大核戦争の勃発は想像に難くない」と語っています。

また、シリア、アフガニスタン、ナゴルノ・カラバフ地域、ウクライナにおけるアメリカの好戦的な行動に触れ、「ヨーロッパはアメリカのもう一つの目的である。その証拠に現在、ヨーロッパで起こっている出来事から唯一、漁夫の利を得ているのはアメリカである」としました。

さらに、「アメリカは、世界における重要な政治的対立の全てに加わっている」とし、「世界はそのバランスを失い、いつ爆発してもおかしくない」と述べました。

オンライン限定の月刊ジャーナル・ネイチャーフードが掲載した、アメリカ・ルトガーズ大学の研究者が行った調査の結果からは、核戦争が起こった場合、全世界で50億人が飢餓により死亡することが判明しています。

アメリカの戦争挑発行為や軍事予算は常に、人権擁護団体の批判を受けています。

2022/09/25に記載。公開設定を妨害されているためここに掲載。

日本でグレ・セット謀略活動が本格始動。

「グレート・リセット」はどこの馬の骨か分からない者と勢力が主張するものであり、何の根拠もないし、その必要性もない。

日本でその謀略組織がドル印刷力で無限の金の力を発揮して、活動し始めている。

「グレートリセット」なる結論を出すため、それらしく見せるためのあれこれ新聞記事の寄せ集めで説明・理論をつくっているだけの俗論を展開している。各自がいちいち調べ研究すれば、その各論解説の論理学的仕掛けの罠にハマるようにできている。

哲学の根っこなしの英米資本主義が捻り出した「思想体系」の誤魔化しをここでもやっている。

現代科学的思想の根本欠陥となっているのも、哲学の根っこがないために「現人類を導く知性」は出てこないのである。

その現人類知性や意識の根本的問題は別にして、現代諸国民が普通に理解できる、「現人類の課題」は次のようにあるだろう。

その第１、は、国連の民主主義の確立の課題でしょう。国連安全保障理事会の常任理事国である英米仏ロシア中国の特権を廃止して、統治面積や人口比など合理的道理で世界区域を分域して、その選挙区から選出される代表による理事国と、そこからまた常任の理事国を選出するべきだろう。

２，核兵器の廃絶の課題。

３，マスコミ、情報、インターネット、の個人「私」企業経営制（米１国ユダヤ教１民族統制監視）を廃止して、国際国連所有とし第三者的学術的監視統制にする課題。

４，戦争と紛争の停止と廃止課題。民主国連の介入により民主主義と道理に従った話し合い解決を行う。軍備の縮小を進める。民主国連が軍備製造と軍事技術の一本化と研究開発を行う。各国は警察権を保証する範囲の武力しか持たせない。製造は禁止し作らせない。

５，飢餓の撲滅と貧困の解消の課題。後発国および民族の主体的意思のもと、衛生化、近代社会化をうながし援助・実現する。

６，民主的統一通貨体制の課題。ビットコイン創造の趣旨の通り、国際統一通過として使用し、国際国連監視と管理を行う。経済取引、経済援助他も国連とこの機関を通して民主主義と道理にしたがって行う。国連通貨の為替市場組み入れ禁止。

７，化学バイオテクノロジーの統一的監視統制の課題。コロナ問題の発生の原因究明と責任追及。１国や数カ国、私企業などの秘密裏の遺伝子組み換え禁止、国連の一限管理とし公開とする。

８，物理・電子技術・労働（兵隊）ロボットなどの統一的一限監視統制、

９，科学学術の再建と世界文化文明の多様な発展を促すよう、また公平な世界普及を進める、統一的監視統制（知性と人倫の再建と普及）

10、地球（宇宙も含む）自然生物など種の保存、地球宇宙環境の保全の統一的一限管理監視統制

11、世界の人間と国民の人権を保証する。発現表現の自由などの自由権を保証する。部族・民族などの単位体（史的宗教体など）の自立自主権を保証する。

１２、その他。（宗教など）

こうしてみると分かるように、現人類にとって「グレートリセット」なるものの必要性はどこにもなく、皆無といえるであろう。世界金融経済界を支配する勢力であるユダヤ教民族の、いわゆつ「ローゼンタール文章」（https://duckduckgo.com/?q=%E3%83%AD%E3%83%BC%E3%82%BC%E3%83%B3%E3%82%BF%E3%83%BC%E3%83%AB%E6%96%87%E6%9B%B8&atb=v209-4__&page=1&sexp=%7B%22artregexp%22%3A%22a%22%2C%22biaexp%22%3A%22b%22%2C%22msvrtexp%22%3A%22b%22%7D&iax=videos&ia=videos&iai=https%3A%2F%2Fwww.youtube.com%2Fwatch%3Fv%3Dew5sDuGKfxA）に示されている宗教的経典の謀略を実現するために進めようとしているものが「グレートリセット」であり、現人類は人類発展史上で非常に危険な段階に直面している。哲学界も学術界も言わないし、政治政党も言わず、ましてマスコミも言わず、経済界司法界宗教界も言わない状況にあり、彼らの独壇場となっていてその危険性が増している。

これを読まれた方の密かな協力をお願いしたい。文章不足文の追加（添削）。特に海外に翻訳発信することが緊急性をもち、世界知性が哲学なき知性に汚染されているため、正常な思考活動が阻まれている。多くはマスコミが報道する自然保護と、しかもそのうちの「海洋汚染」「気候変動」「CO2」などの個別問題の、しかもその文章では微細問題へと誘導されるようになっており、その報道策略（論理学的原理）のままに、人類知性が貶められ閉じ込められ、上記のように世界の大情況を見られないようにされている。