２０２４年～２０２５年に米国株の暴落が来ると予想されているので過去の暴落の前兆を一流投資家の書籍を参考に調査してみた！！

バフェットに並ぶ、著有名投資家、ジョージソロスのソロスは警告するを読んでみました。今回はこちらを参考文献にします。
 
よくインフルエンサ―がこれは有料級の情報です！！とかいいますがこれぞ有料級の情報だと言うことを知らしめようという企画で作ったのでお楽しみ下さい。

長文なので先にいいね＾＾フォローお願いします＾＾
 
後、著明投資家のレイダリオは過去を知れば、いくつかのリスクは回避できるという名言もありますのでしっかり過去の米国市場の勉強もしましょう！！
 
まず、ソロスは警告するではリーマンショック前にソロスが考えた事や時系列がのっていました。米国市場はこんな感じで暴落して行くのだと学ぶことができました。
そしてソロスが伝えたかった再帰性理論についてです。永遠と持論がつづられていますが私個人としては主流となっている投資理論のランダムウォーク理論や市場原理主義、合理的期待理論、均衝理論など、他の理論よりもしっくりきました。
 
では本題に入ります。今回の本題は三つです。一つは米国のリーマンショックの暴落前兆の調査、その時の一流投資家のポジション、２０２３年と２０２４年一月までの情報との比較です。
 
まずは最初にリーマンショックの暴落がどのように起きて、超一流の投資家はどう考え、そしてどんな投資をしたのか解説します。その間に現在の比較を少しずつ入れていこうと思います。
 
 
まずリーマンショックについてですがざっくり言うとこんな感じです。
 
「2008年9月、アメリカの有力投資銀行であるリーマンブラザーズが破綻し、それを契機として広がった世界的な株価下落、金融不安（危機）、同時不況を総称する。同社は低所得者向け住宅ローン（サブプライムローン）を証券化し販売したが、住宅バブルの崩壊とともに、結局は負債総額約6000億ドル（約64兆円）という空前の破たんを招いた。リーマンブラザーズ社の破たんは連鎖的に大手金融機関の経営危機を招き、金融危機を加速化させるに至った。」
 
ちなみにS＆P５００の暴落率は約５０％の大きな出来事です。
 
そして書籍ソロスは警告するに記載してあった時系列はこんな感じで金融危機の問題がどのように悪化していったかわかります。
 
■２００７年金融危機が起こる前
・2007年２月２３日
HSBC銀行がアメリカの住宅ローン事業のトップを解雇した。計上した損失は１０８億ドルに達した。
 
・２007年３月９日
アメリカ最大の住宅メーカー、DRホートン社はサブプライム住宅ローンがもたらす損失について警告した。
 
・2007年３月１２日
サブプライムローン住宅ローン最大手の一つニュー・センチュリー・ファイナンシャル社が同社倒産の噂が市場を駆け巡った事で株式の上場を停止。
 
・2007年３月１３日
住宅ローンの返済の遅れと住宅の抵当流れが新記録を樹立した。
 
・2007年３月１６日
レンダーズホールディング社が事業資金の捻出のために額面２７億ドルのサブプライム債権を大幅に割り引いて売り出した。
 
・2007年４月２日
ニューセンチュリーファイナンシャル社は不良債権を何十億ドル分も買い戻され、倒産を申請。
 
・2007年６月１５日
ベアースタンズ社の住宅ローン債権専門のヘッジファンド２社がサブプライム関連の株の暴落により追加資金が払えず、一社は救済、２社目は崩壊したことで世界を震撼させた。
 
・２００７年２０月
FRB議長のバーナンキはサブプライローン問題の損失はせいぜい１０００億ドル程度だと軽視を発表したことで市場は安心し、株価は一時上昇したがベアースタンズ社が救済した一社が破綻したことで恐怖が蔓延した。
 
☆暴落の前兆では倒産企業が多く出てくるので現在どの業種の倒産が多いかなどリサーチすると色々見えて来そうですね＾＾
またFRBは深刻な問題が起きたとしても軽視する傾向があるので注意です。例あげるとするなら２０２１年にインフレは大丈夫とFRB議長のパウエルは言いましたがその後、２０２２年には激しいインフレになりS＆P５００は２０％ナスダックは３０％暴落しました。
 
FRB議長の発言を全部信じるのはリスクがありますね＞＜
 
話が少し脱線したのでまた時系列に戻りたいと思います。
 
■2007年８月金融危機が始まった。
・2007年８月6日：アメリカの大手住宅ローン会社アメリカン・ホーム・モーゲージ社が従業員の半分以上を一時休職処分とした上で倒産を申請した。企業はサブプライム・ローンの借り手・貸し手、双方の多くを苦しめた住宅不況の犠牲になったと述べた。
 
下記画像は過去の住宅のデータです。
確かに住宅関連の指標は悪化している為
この時期の住宅不況は明確だったと思います。

このグラフを簡単に説明すると、２００７年頃には住宅バブルが破裂し中古や新品の家が売れない為、新築も減っている状態です。
これが２００８年に起きたリーマンショックの原因となる住宅バブルの崩壊による金融危機です。
 
ちなみ住宅バブルが起きた原因として書籍ではITバブル(S＆P５００の暴落率４９％)が弾けた時に救済策として政府が超低金利にしたことが原因だと述べられています。低金利にすることで住宅ローンが低下したので転売やローンの借り換えが横行したからだそうです。
また住宅価格が上がった為、住宅を担保に借金がしやすい環境にあった事も述べられています。
 
話はまた脱線しますが２０２４年に大統領選がありトランプ前大統領は以前、就任すれば低金利にすると言っていたので当選すれば、現在暴落中の不動産株も生き返るのではないかとワクワクします。
 
話はそれたのでまた時系列に戻りたいと思います。
 
 
・2007年８月6日　短期資金市場から資金が干上がってしまったことでフランスのBNPパリバ銀行がアメリカのサブプライム問題を理由に合計２０億ユーロに達する系列の投資ファンド三社の営業を一時的に停止した。
BNPは市場の活動が停止したために系列三ファンドの資産価値を適正に評価できないと述べた。結果、欧州の中央銀行はユーロ圏の各銀行に９５０億ユーロをつぎ込みサブプライム問題で発生した信用収縮を緩和しようとした。その際、アメリカの中央銀行のFRBや日銀も同様の政策を実施した。
 
☆ちなみに補足ですが上記は歴史上BNPバリパショックといい、リーマンショックの発生原因とネットでは言われています。
 
・2007年８月10日欧州の中央銀行は追加で610億ユーロを資金市場につぎ込み、FRBは信用収縮を克服すべく、短期資金を必要なだけ、無限に注ぎ込んだ。
 
・2007年８月13欧州銀行は追加で477ユーロを資金市場に注ぎ込んだ。
続けて日銀、FRBも市場に資金供給を行った。
 
☆資金の供給量を見るだけで大規模な救済しないと銀行がもたない状態かわかります。
 
☆2023年で言うと3月に起きたSVB破綻の救済処置と似たような事をして各銀行を融資して救済しています。SVB破綻で起きた救済はのちに隠れ量的緩和という表現で伝えられています。
合わせて読みたいニュース記事：https://bloomberg.co.jp/news/articles/2023-03-12/RRFFPGDWRGG001
 
・2007年８月16日全米最大の住宅ローン会社のカントリーワイド・ファイナンシャル社が115億ドルの融資枠を使い切ってしまったと宣言。オーストラリアの住宅ローン会社ラムズ社も資金繰りが苦しいと述べた。
 
・2007年８月17日FRBは信用問題で苦しむ銀行に支援するべく、割引率を0.5％引き下げた。しかしこの効果は乏しく、最終的に先進諸国の各中央銀行は長期にわたって金融システムに供給をし続けなくてはいけなくなった。
 
・2007年9月13日イギリスの最大の住宅ローン銀行のノーザン・ロックが破綻寸前にある事を発表し取り付け騒ぎがおきた。（多数の預金者がお金を引き出す行為）
 
ここまでがリーマンショックのきっかけとなった金融危機や重要な出来事になります。
さらにわかりやすいようにS＆P500のチャートを用意しました。２００７年１０月には下落がスタートしているので上記内容が暴落の前兆だということがわかります。
 

まとめると銀行が潰れて危機が起きる前に資金を供給して防ぎましたが色々問題が起こりすぎて恐怖が蔓延していったというのが２００７年になります。
この部分だけ見ると2023年3月に起きた銀行の連鎖破綻からの救済の流れに少し似ていますね＾＾。
 
ちなみに２０２３年に起きた銀行破綻による救済の内容はこちらになります。
「FRBが連銀窓口貸出制度と２０２３年３月12日に導入したバンク・ターム・ファンディング・プログラム（BTFP）の2つを通じた銀行貸し出しは、15日までの1週間で1,648億ドル（約22兆円）に達した。特に連銀窓口貸出制度を通じた貸出は、1,528億5,000万ドルと、前週の45億8000万ドルから一気に増え、2008年の金融危機時に記録した1,110億ドルを上回って過去最高を記録した。」
 
これだけ見ると２００７年の銀行の救済処置より大規模となっております。
 
今回の２０２３年３月の救済プログラムの名前はBTFPといい２０２４年３月に終了との記事が２０２４年一月に発表されているのでBTFP終了後、個人的意見としてはまた銀行破綻は出てくると思っています。
 
■恐怖が蔓延した２００７年と暴落が起きた２００８年の米国経済指標はどうだったのか？
 
・失業率

意外にもリーマンショック前はゆったり上昇する感じで、失業率が急上昇したのはリーマンショック後です。

・個人消費

個人消費はリーマンショック２～３ケ月までは良好でしたがやはりリーマンショック後からは暴落しています。
 
・GDP

国内総生産もやはり暴落直前まで上昇していますね＾＾
 
・インフレ

２００８年の９月のリーマンショック以降はデフレよりになっています。現在２０２４年～２０２５年に暴落したら一気にデフレになりそうですね＾＾
 
 
 
まとめ：現在２０２０年～２０２４年は米国経済指標の内容で長期金利が上下することで株価も上下しますが２００７年１０月から２００８年の下落は、重要な経済指標だけ見ても、遅行指数なので全然、暴落予想の材料にはならないことが立証されました。
米経済指標だけみれば、ソフトランディングしていたけど一気に悪化した感じですね＾＾
しいて言えば失業率が少しずつ上昇してきたらレッドラインというところでしょうか。
 
■では！！先行指標とされる米国経済データや米経済指標はどうだったのか？
・米国と中国の購買担当者景気指数（PMI）

２００７月１０月から下落トレンドになりましたが購買担当者景気指数は５０以上ある為、先行指標としては役にたっていませんでした。しかしリーマンショック前の２００８年にはしっかり下落しているので直近の状況を見るには良さそうです。

・アメリカ労働統計局が発表するJOLTS求人件数

アメリカの求人件数ですがやはりリーマンショックの前兆となった２００７年１０月前まで求人件数は高い位置にあるので景気の回復が見られています。こちらも暴落の前兆を察知はしていないようです。
 
結論；これらのことから経済指標やデータを見ても暴落の前兆を認識することはほぼ不可能という結論に至りました。書籍の中でジョージソロスが暴落の認識を自分の中で確定したのが２００８年３月頃なのでニュース記事をしっかりチェックし、その出来事から今後どうなるか想像力を働かせる方法が有力だということがわかりました。
 
 
 
■「番外編」住宅バブル崩壊は予想されていた？
 
住宅バブル崩壊は２００６年ぐらいから明確に予想されており、リーマンショックの原因となったサブプライムローン問題は２０００年に政府に私的していたが無視をしたと記載があるのでリーマンショックの８年前から前兆はあった事になります。つまり問題発生から問題が公になり暴落までの期間は８年間もあったということになります。
 
現在２０２４年で問題視されている事は沢山ありますがこれだ！！という原因は今の所、公になっていません。思い当たると言えばAIバブルと過去に調べた出来事、住宅バブルの崩壊ぐらいかもしれません。
 
過去に調べた景気後退懸念ニュース記事一覧；https://note.com/wwfhtr/n/n8a6ec860c357
 
個人的には今回は金融危機で暴落すると思っているのですが実際はどんなことで暴落するかはわかりません。
米国の暴落に全振りした投資をしている私としては、この先、どうなるかワクワクが止まりません＾＾
ちなみにソロスの書籍には金融危機は２０年間で７回起きたと記載しているので頻度は高いみたいです。
 
 
後、２０２４年はクレジットカードの支払い延滞が増えているということです。国民の生活が困窮してきているのがわかります。
ニュース記事；https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-01-11/S74B8XT0G1KW00
 
リーマンショック前は住宅バブルで住宅の価格が上がって行くので借金の担保に住宅を入れている人がいたみたいですが結果、バブルが崩壊して住宅価格が下がる事で追加入金が必要になったという情報もあります。
？？？この文章を見て、あれって思った方は鋭い方です＾＾
 
・現在国民の生活が困窮している。
 
・インフレで住宅価格は上がっている
 
・インフレは下がってきている。
 
まさかリーマンショック前のように住宅を借金の担保に入れていませんよね？アメリカのみなさん＞＜
住宅価格が下がった時、どうなるかみものですね＾＾これは今後のお楽しみですね。
 
 
 
■２００８年ジョージソロスの２００８年３月の投資日記まとめ
結論から言うとジョージソロスはリーマンショック前に暴落を予知して米国株が下がると思い、空売りしていました。また短期売買では破綻寸前のリーマンブラザーズは耐えると思い上昇を狙い利益を出したり、ベア社が競売にかけられる事を予想して株を売買して損失を出したりしました。
また“予想外なことが起き”
損失を出し利益が帳消しになったりしました。
それでも市場のマイナスに比べると少ないと述べています。
 
■ソロスの予想外な出来事について
２００８年３月１０日
金融市場の混乱は予想以上にひどく、地方債の崩壊、金利のスプレッドは拡大をし続けた。また銀行も証券会社も証拠金を引き上げた。
その他に、鉄鉱石は３０ドルが天井と思っていたのだが６０ドルに上昇した。ゴールドも上昇していると述べている。
その他にソロスが予想できなかったことは３月３０日にFRBが０．５％の緊急利下げを行った事に驚いていました。そしてその政策により住宅ローン金利は下がらず上がりました。また１０年物の国債が買われ大きな喪失を出したと書かれています。
 
 
■上記を個人的な見解から考察
 
鉄鉱石について
ソロスは鉄鉱石の下落にポジションを向けていたと思います。鉄鉱石は景気後退場面では使う頻度は低くなる為、下落するはずですが予想に反して上昇したことでソロスは損失を出したと思います。鉄鉱石の上昇理由を調べるとちょうどその頃、鉄鉱石の産地であるオーストラリアの水害で炭鉱の操業停止したのでそれが原因だったと思います。
 
ゴールドについて
ソロスはゴールドの下落にかけていたと思います。ゴールドは株式市場が暴落した際に売られ損失や買い増し、新規買いに充てられ傾向があります。しかし利下げ、金融緩和を予想し上昇していったと考えられます。そのことからソロスは市場の崩壊が想定より早い段階で来ると思っていたが来なかったという考察になります。

住宅ローン金利について
基本的に２０２２年は長期金利の上昇と連動して住宅ローン金利が上昇した為、連動制があると思っていましたが利下げで住宅ローン金利が上昇した理由については調べてもわからず不明です。
しかしマネーショートというリーマンショックを題材にした映画では低所得の支払い能力が低い人が住宅を購入しており信用が低い為、住宅ローン金利が高まったのかな？？など勝手に想像しています。
 
 
１０年債国債について
ソロスは下落に大きくポジションをおいていました上昇したので損失を出しました。もしかしたら上昇と下落の判断をミスしても良いよう米国がソフトランディングする可能性も考慮して保険目的で下落にかけたのかもしれません。
 
基本的に米国債はゴールドと同じで市場が不安定になると買われますし、米国株が下落した時の資金移動先として選ばれる傾向があるのでなぜ下落にポジションを取ったのか？詳細は不明です。
 
 
■ジョージソロスは２００８年３月の時点で２００８年がどんな年になるか予想していた。
 
内容；やがて、アメリカ政府は税金を投入して住宅価格の下落を食い止めないと行けなくなる。その決断が下されるまで住宅価格の下落は加速的に進行し担保割れから、持ち主が逃げ去り、破綻する金融機関がどんどん増えるだろう。ドル離れ、の動きも不況も悪化するはずである。
 
■「ソロスは警告する」を読んだ感想
私はもともとレイダリオやジョージソロスなど有名投資家は好きなほうですのでかなり勉強になりました。特に２００７年の情報は以前、調べましたがこの書籍より詳しく掲載されているサイトや書籍はありませんでした。米国の時系列をまとめデータ化している私にとってはとてもありがたい本でした。ちなみにこんな良作が２１０円で売られている事を悲しく思います＞＜
 
本書の半分は再帰性理論という投資理論になりますが今回はその部分は省いたので次回、現在の投資理論を全部まとめた時に説明します＾＾
 
今回のnoteは以上になります。
一冊分の内容をまとめたので長文になってしまい申し訳ありません。この内容が読者の役に立てるように願っています。
 
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