内定者研修の頻度やプログラムは？内定者辞退を防ぐポイントも紹介
この記事おすすめの方
・内定者研修の実施方法や時期について詳細を知りたい方
・内定期間を有効活用されたい人事担当者の方
・内定辞退や早期退職を防ぎたい企業の人事担当者の方
内定者研修は、自社の内定者に向けた研修プログラムで、
入社前の時期を利用して必要なスキルを身に着ける場を提供するだけでなく、内定者の不安や悩みを解消しグリップする役割もあります。近年の内定者の特徴を把握し、効果的な研修を実施することで内定辞退率を低下させ、早期活躍できる社員の増加につながります。
本記事では、内定者研修の目的から実施時期や頻度、研修を計画する際の効果的なポイントについて詳しく紹介します。
内定者研修の目的とは？
内定者研修を行う目的は主に3つあります。
1.社会人として必要なスキルを習得するため
2.未経験職種への不安を軽減するため
3.内定辞退を防ぐため
では、詳しくみていきましょう。
1.社会人として必要なスキルを習得するため
入社後に組織の一員としてスムーズに働くために
必要なスキルを習得する場を提供します。
入社後に新入社員研修を行うことは前提ですが
内定者の段階でビジネスマナーやロジカルシンキングなど、社会人として必要不可欠なスキルを身に着けることでスムーズなスタートをきることができます。
これらのスキルは一朝一夕では身につかないため、早いタイミングで着手することが推奨されます。
2.内定辞退を防ぐため
近年は内定者の売り手市場と言われており、2‐3社から内定をもらっている学生も多いのが現状です。
入社予定先企業を決めた後に選択の余地があることに加え、入社までの期間が6～12ヶ月ほどあることから、社会人生活や入社企業への不安を抱え、
内定辞退をすることも少なくないようです。
マイナビの2024年度卒内定者意識調査では、入社企業を決めた学生の半数以上が「不安になったことがある」と回答しています。
上位の内定者が不安になる理由としては、自身のスキルに対する不安や、企業や仕事とのミスマッチへの懸念があげられます。
反対に、研修を通じて内定者が成長実感を得て会社や仕事が自分に合っていると感じられることで、内定辞退の防止に繋がります。
3.未経験職種への不安を軽減するため
会社の雰囲気を知ったり、仕事に触れたりする機会はありますが、経験のない職務への不安は入社前には解消しづらい点としてあげられます。
そこで内定者研修の段階で未経験職種についての理解を深めたり、実際の業務に近い体験を経験したりすることで不安の軽減につながるでしょう。現在は内々定時点でインターンシップとして入社前に未経験業務に触れる機会を作っている企業も多く見られます。
ただ、社内リソースも限られている中で、どのように実施するか迷われる担当者様も多いかと思います。その際は、eラーニング・LMS(学習管理システム)などを上手く活用して、社内リソースを最小限として、内定者が自主的に学ぶことができる仕組みをつくることがおすすめです。
内定者研修の開催形式と実施頻度・時期
新卒就職活動と入社までの一般的な流れは下記のようになります。
4月：順次内々定
10月：内定式
翌年4月：入社式
内定式から入社式までは6ヶ月ほどで、内々定から入社までの期間となると10～12ヶ月ほどの期間があります。
多くの企業はこの期間で内定者研修を行いますが、適切な開催形式や実施時期・頻度はどのくらいなのかみていきましょう。
開催形式
まず、開催形式ですが、オンライン研修と対面(オフライン)研修をバランスよく実施することが重要です。
コロナ禍ではオンライン研修が中心でしたが、近年の内定者は学生時代をコロナ渦で過ごした経験から、内定者同士や先輩との繋がりなどリアルでのコミュニケーションの場を求める人も少なくありません。
一方で、オンライン研修は卒業前の内定者に負担をかけずに効率的に開催することができます。
そのため、密なコミュニケーションやロールプレイが必要な研修は対面(オフライン)、その他の座学や実践型学習に関してはオンラインで開催するなど、研修の内容に合わせてハイブリッド型で開催すると良いでしょう。
実施頻度・時期
オンライン研修と対面(オフライン)研修、それぞれの推奨開催頻度とポイントを解説します。
オンライン研修：
月1回 + 自主学習
座学や内定者が各自で進めることができるeラーニング学習を実施。
自主学習を軸として、進捗の確認やフィードバックを定期的に行いましょう。
対面(オフライン)研修：
2〜3ヶ月に1回
ロールプレイングを伴う研修や、懇親会などの密なコミュニケーションが必要な場合に実施。
対面(オフライン)形式の研修を実施する場合は、早い段階でスケジュールを決定して内定者へ共有することが必要となります。内定者は内定式後もスケジュールが詰まっている前提で計画し、試験期間やイベントの多い時期は外すなどの注意も必要です。
ハイブリッド型研修の例
前述したように、オンラインと対面(オフライン)の研修を組み合わせて研修を実施する場合、一般的な内定者研修のカリキュラムに当てはめるとどのようになるのでしょうか？以下に一例をご紹介いたします。
実施頻度は無理のない適切な範囲で実施しつつも、必要なスキルは習得してもらいつつ、企業との関係性を深めて入社意欲を高めることに注力しましょう。一点注意しなければならないのが、内定の定義は「入社予定日を就労開始日とする解約権留保付きの労働契約（雇用契約）」とされています。つまり、入社予定日までの内定者期間は就労を開始しなければならない労働契約上の義務が発生していないということです。
内定者研修を行うことは違法ではありません。しかし、参加を強制したり内定者が不利益となるような行為を行った場合には違法になる可能性があるので注意しましょう。
開催形式と実施スケジュー内定者研修の5つのポイント
社内外の満足度を高める、内定者研修の計画やプログラム作成のポイントを紹介します。
1.近年の内定者の特徴を把握する
近年の内定者は以下のような特徴があります。
オンライン学習に慣れている
タイパ(タイムパフォーマンス)を重視する
SNSネイティブである
研修プログラムも、この特徴をふまえて作成することをおすすめします。
例えば、eラーニングなどオンライン研修プラットフォームを利用して内定者のペースで時間や場所を気にせず、学習を進められる環境を作るのも効果的です。忙しい内定者のすきま時間を効率よく活用でき、繰り返し学習できるようなサービスを選ぶことを推奨します。
また、タイパ(タイムパフォーマンス)を意識する世代のため、短い時間で多くの内容がキャッチアップできる動画コンテンツを中心としたり、倍速再生が可能なツールを選定するなど工夫すると良いでしょう。
コミュニケーション方法においても、SNSやチャットツールの使用がおすすめです。内定者にニーズがあり、不安の共有や情報交換の場となり、仲間意識も強くなることでしょう。
2.内定者の志向とニーズを反映させる
内定者研修のプログラムは、基本的に企業側が身につけて欲しいスキルの学習内容を提供しますが、内定者の志向やニーズを把握して研修に反映させることも効果的です。ひとくちに内定者と言っても、スタートの知識量や技量は異なるため、なるべく個人に合わせた研修にできると良いでしょう。
例えば、技術職の内定者には専門的なスキル研修を、営業職の内定者にはコミュニケーションスキル研修を提供するなど、職種や個別のニーズに対応したプログラムを想定しましょう。内定辞退を防ぐためにも、まずは徹底して理解に努めることが必要です。アンケートや内定後の面談で再度ヒアリングをするのもよいでしょう。
前年の内定者研修をそのまま実施する前に、今年度の内定者にあった内容か、最終的な内容の検証を行いましょう。
3．最終目標を決めて、振り返りを実施する
内定者研修の目的を明確にし、具体的な最終目標を設定することが研修を成功に導くでしょう。
ポイントは「内定者研修の目的ゴールは何か」「終了後にどうなってほしいのか」を設定し、そこから逆算して内容と実施方法を検討することです。
そして研修終了後、やりっぱなしではなく目標に対する実際の成果について振り返りを行い次回の研修に活かしましょう。
4．自社にあった開催形式を採用する
内定者研修の開催形式は、オンライン、オフライン形式、集団形式、個人形式など様々です。それぞれ目的や状況に応じて選択する必要があります。内定者の居住地や研修コスト、研修の内容に応じて最適な形式を選定しましょう。
例えば、遠方に住む内定者が多い場合はオンラインが適していますが、実践的なスキルや集団ワークなどを行う場合は対面形式が効果的です。
内定者研修の計画を立てる上で、開催形式と目標を同時に検討する必要があります。
研修の実施にどれくらいの労力をかけられるかは、企業によりそれぞれです。業務負担を軽減させたい、専門性が高い職種・分野の学習システムを導入したい、社内で全て実施するのは難しいと困っている方はカスタムの柔軟性が高いシステムを活用することも選択肢のひとつです。
5．内定者の研修進捗やスキルを見える化する
ぜひおすすめしたいのが、スキルの見える化をし、管理体制を整えることです。学習管理システム（LMS）などのツールを導入し、見える化する仕組みを整えることで、内定者ひとりひとりの研修進捗を簡単に管理できます。進捗が芳しくない内定者のフォローを簡単に行えるため、研修担当者の負担軽減にもつながります。また、受講状況だけでなく習熟度についても管理をすることで、内定者ひとりひとりの得意分野や苦手分野の把握が簡単にでき、成長を促すこともできます。
まとめ
内定者研修は、内定者が不安を解消し、入社予定企業への入社意欲を高めるため、そして内定辞退を防ぎ、スキル習得で早期活躍する人材育成のために必要な重要なプログラムです。研修の目的や実施スケジュール、頻度を見極め、しっかりと計画し、最近の内定者の特徴に応じた内容での実施を心がけましょう。
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