おやがいしゃ？せいかいは？
正解はどれでしょう？
①おや 外車
②親が医者
③親会社
解答
正解は・・・全部です。
街角で見かけた見知らぬ車種・・・
よ～くみると
国産車だと思ったら外車か！
これが①のパターン
芸能人でもサバンナの高橋さんのように
親元がお医者さんだという例は
結構あります。
②のパターンで親が医者
と言われるケースは
子供は医者の世界にいない場合が多い
お医者さんは重要な仕事ですが・・・
当然向き不向きはあります。
北杜夫さんのように
父親が高名な歌人でしかも医師で・・・
本人も精神科医になり・・・
お父上を凌ぐほどの作家となった
そんな例もあります。
しかし②親が医者というパターンは
「不肖の息子・娘」の場合が多い
そんな気がするのは
小生がヘリクツ菌に脳内を占拠されているからでしょう。
そう思って久しぶりに脳内メーカーを利用したら
食が８割強でした。
小生の各記事には脈絡がない・・・
とある読者の方にコメントで酷評されました。
もしも誰かに
「お前は鉄道関係と乗り物の分野だけ記事を書け」
と言われたら・・・
明日からｎｏｔｅへの投稿はやめようと思います。
ブログのたぐいは著名人ではない小生が
「好きな時に自由な内容で書き散らかせる。」
から価値があります。
誰かにお金をもらって・・・
「〇〇〇の事を書いて」となれば
それは仕事です。
たとえ「内容はおまかせ」
だとしても少しだけ強制性が加われば
「記事を書く楽しみ」は半減・・・漸減します。
好きなことを書ける場所こそ
「ストレスの発散」にも寄与するでしょう。
なぜｎｏｔｅで書いているのかと考えると・・・
「おやがいしゃ」という駄洒落にもならない言葉遊びで
記事を書いています。が
毎度おなじみ支離滅裂な文章構成になっております。
なぜ相変わらずの・・・伝統芸のように安定したカオスを招いたのか？
関口瀬名さんの正論とはという記事をよんで・・・
考え込んだせいです👇
本来ならせいろんで動くべき方々が動いていない・・・
③を考察していませんが・・・その理由は
この記事で
田淵さんがテレ東役員から受けた電話で
テレ東と日経新聞の関係を嘆いているからです。
日本経済新聞は大きな新聞社です。
ただしその経済予測は・・・
大学生なら「可」がもらえるかどうか？
特にバブルがはじけて以降は・・・
毎年のように予測を出し・・・
成功率は６割程度です。
新聞社が出す経済予測は
「日経平均株価が〇〇円になる」のように
明確に数値化されるものだけではないため
およそ６割だとひいき目に書いていますが・・・
「ザイムショウの代理店」だという
とある経済アナリストの
評価はマンザラでもないのです。
日経の限界は
「経済界や財政官庁の希望的観測や将来像から大きく逸脱できない」
アサヒやまいにち・TOKYOのような左寄りの報道機関で
ないから尚更かもしれませんが・・・
政治にも経済にも「専門誌」として
「堂々と正論を述べる」べきなのに
「すりこ木とすり鉢に両手両足を取られて身動きできない」
ように見えます。
発行部数を減らすのは大手新聞社のトレンドなので
テレ東を子会社として牛耳っているハズが
親の方がどんどん縮小する傾向であり
本業の新聞を売るより電子化して
生き残る戦略は正しいのでしょう・・・が
「新聞は宅配や駅売りだけが販路ではない」
と電子版の売り上げを積極的に増やしてきた
業績にも陰りが差し始めました。
広告収入がネットに流れ・・・
「新聞本体の広告収入も漸減傾向にある。」
からです。
日経はチラシがあまり入らない新聞です。
従って日経専売の新聞販売店は都心部など
極少数しか存在しません。
新聞販売店は「チラシ収入が生命線」です。
その利益が見込めない「クオリティーペーパー」は
「実売部数が下がれば・・・地獄」です。
東京のテレビキー局は新聞社の子会社から出発した会社がほとんどです。
現在新聞社と資本関係をほとんど持たないのはＴＢＳ※だけです。
日本テレビー読売GHD１４.２％ 読売テレビ６.４％ 読売東京本社６％
テレビ朝日ー朝日新聞２４％ 東映１７％
フジメディアHDー東宝７.９％ 自社６.５％ 文化放送３.３％ 関テレ２.６％
（フジテレビジョンーフジ・メディア・ホールディングス 100%）
テレビ東京ー日経新聞３２.６％
という構造です。
※ＴＢＳ＝東京放送もかつては毎日新聞の傘下でした。
１９７４年の朝日・読売・毎日新聞社合意によって
電通を含めた４社資本から毎日新聞単独へ以降しましたが
１９７７年毎日新聞本体が経営不振で株式の大半を放出し
新聞との資本関係が薄い放送局になりました。
フジテレビジョンはフジMHDの完全子会社です。
フジサンケイグループはホリエモン問題で
「君臨すれども統治せず」へ方針転換したのか
フジテレビを継承したフジメディアHDが
産経新聞・ニッポン放送・東北放送などを子会社化しました。
特定の勢力に支配されないための特殊な形態ですが
実態は大株主の産経新聞がテレビも運営する親会社へ
統合された状態です。
新聞社は上場しないという日本の慣習は
報道の公正さを担保するため
新聞が特定の勢力に支配される危険を排除するための構造です。
日本では
「実業界で成功した大立者がメディアを傘下におさめ・・・」
というアメリカ型のメディア統治は
現在まで成功していません。
だからと言って
「親会社が子会社のテレビ局に君臨して良い」
そんな理屈もないので
田淵氏の記事にある
「テレ東プロパーの窮屈」
を解消しなければ
「日経新聞もその程度の会社か」
と関口瀬名さんの「正論だけでは動かない」
を具現化する悪しき例となってしまいます。
メディア論などを学ぶと基本的な
メディアの統治構造は・・・
案外と社会に知れ渡っていないと感じます。
テレビ各社は報道によって
「子会社や下請け会社いじめ」
問題にしますが
親会社との不文律を抱えている・・・
のはテレビ局自身だという
なんとも意味深な構造です。
マスコミ帝国の凋落とネット帝国の来襲
その文脈で田淵氏の記事を読むと・・・
視聴者ではなく
「スポンサーの顔色と視聴率を重視する番組制作」
は簡単には覆らないが・・・
視聴者の分母がどんどんネット帝国へ切り崩され・・・
「スポンサーがネットへ出稿し・・・新聞やテレビが凋落する」
結果として
視聴者本位が確立される
その変革期を読み間違えて・・・
財務省が続ける小細工に加担するマスコミ・・・
財務省が庶民を見誤って・・・凋落する明日
さて庶民の代理人である政治家のすみか
政界は正解を導きだせるか？
流れを読めるのか？
流れに掉さして渦に巻き込まれ溺れるのか？
あなたはどちらだと思いますか？
小生の予想は
流れを読む政治家４割
溺れる政治家５割
溺れた政治家は
「渦から浮かびあがることは・・・ない」