テレワーク制度が完全に廃止されたら、会社を辞めて転職するか
こんにちは、ねこくんです。（@nekokundesu_)
主に通関士・貿易・転職について発信しています。
皆さんの勤める会社ではテレワーク制度は導入されていますでしょうか。
わたしの勤める会社ではコロナ明けの今でもテレワーク制度が継続されており、わたしも週２～３回はテレワークをしています。
以前、こんな記事も書きました。
通勤片道1時間のわたしにとって、テレワークは通勤の負担が減る上、家事育児に費やす時間も確保でき、大変助かる存在です。
そんなテレワーク制度がもし無くなって「明日から毎日出社してください」となっても今の会社で働き続けるか、それとも別の会社に転職するか。いくつかの視点から考えてみたいと思います。
※あくまで一社員からの視点で考えた考察であり、経営者側の視点は考慮しておりません
１．テレワーク制度が無くなったら転職する可能性大
もしテレワーク制度が完全に廃止されたら強く転職を検討します。実際に転職する可能性は非常に高いです。それほどテレワーク制度には助けられています。テレワークによってワークライフバランスを維持できており、ある意味テレワークに依存していると言ってもいいかもしれません。
２．テレワーク制度＝福利厚生だと思っている
テレワーク制度は家事・育児・介護などをしなければならない社員にとっては大変助かる制度です。そういう意味でテレワークは福利厚生の一環だと思っています。
仮に「テレワークは会社の生産性を低下させる」という理由でテレワーク制度を廃止した場合、それは「社員に評判の福利厚生を生産性低下のため廃止する」とも捉えられます。その会社で働くことで受けられるメリットの低下とも取れます。わたしにとってそのデメリットはあまりにも大きく、場合によっては年収ダウンよりもインパクトが大きいため「転職しよう」と強く思ってしまうでしょう。
３．数多くの社員が活用している制度を無くす会社に残り続けるのか
現在、わたしの感覚ではおおよそ7割の社員がテレワーク制度を活用しています。その理由は前述の通り様々かと思います。
・家事
・育児
・介護
・通勤の負担軽減など
そんな制度を無くす方が総合的に考えて会社にプラスになる、と考える会社に残り続けるのか？と問われれば自ずと答えはノーです。残り続ければ今後も合理化やコストカットを理由に社員満足度が下がるような施策をやる可能性があると考えると、やはり転職しようと思ってしまいます。
４．仮にサボっている社員がいるのであれば…
「サボっていて仕事をしていない社員がいることが発覚したので、テレワーク制度を廃止します」という経営判断に至ったとします。言いたいこと理解できますし、一見すると理にかなった判断とも思えます。でもこれは例えば、「車通勤中に違反した社員がいるので車通勤を禁止にします」と言っているようなものです。
もちろんケースバイケースですが、一部の社員のせいで一律で全社員にデメリットを課すのは、わたしとしては「この会社は社員にデメリットがあることでも、今後も一律での経営判断をするんだ」と思ってしまいます。そんな会社に居続けるかどうかと問われれば、やはり答えはノーですね。
（少し愚痴っぽくなってしまいました…）
ということで、いくつかの側面から「テレワーク制度が廃止されても会社に居続けるか」について考察してみました。このnoteを書きながら「やっぱりテレワーク制度に依存しているな」とも感じました。もはやなくてはならない存在です。その分、テレワークしながらでも成果や結果は出そうと思っています。もちろん会社側から「テレワーク制度を廃止することで辞めるような社員はいなくてもよい」と言われればそれまでですが…
以上
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