死亡原因別統計の超過死亡の多い項目（2023年1月～7月）
2023年12月5日〔火〕付けで、厚生労働省の人口動態統計月報（概数）の2022年7月分が公表されました。
https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/81-1a.html
このURLの令和5年7月をクリックすると、人口動態統計月報（概数）（2023年7月分）のページが開きます。
統計表の欄の青文字「統計表一覧」をクリックすると「政府統計の総合窓口 e-Stat」が開きます。
開いた「政府統計の総合窓口 e-Stat」の表一覧から表番号6－13「（保管第6表）死亡数、死因（死因簡単分類）・性・年齢（５歳階級・小学生－中学生再掲）別」のCSVファイルを求めることが出来ます。
１．135死因別の表とグラフ
この統計の死亡数を2016年1月～2023年7月までをエクセルで集計し、表とグラフで比較して見ました。
下のEXCEL表をパソコンにダウンロードすると大分類・中分類・小分類毎の135死因別の表とグラフが確認出来ます。
集計は「全年齢合計」と「65歳未満合計」、「65歳以上合計」の３つの死因別集計を比較しました。
亡くなる割合は当然、高齢者が多いため、全体の死者うち9割は65歳以上の高齢者です。
65歳以上の高齢者は65歳未満に比べ死者数が多いことから、前年対比や前年同月対比の比較に於いては変動の幅が65歳未満に比べ少なく、増加または減少の傾向がハッキリみられること、死因別の影響が確認しやすいことから65歳で区切って比較して見ました。
２．年度毎の変動があるため過去5年平均で比較
過去年との比較において前年度との比較では、前年の変動が大きいと当年と比較した変動幅も大きく影響を受けることになります。
より傾向を見やすくするため過去5年（2016年～2020年）の平均値と比較する方が、過去5年が平準化されて、当年と比較した変動幅の影響を小さくできます。
2021年以降を過去5年の平均値に含めないのは、2021年4月からコロナワクチンが高齢者に本格的に接種されていることから、この影響を除いた比較を検討するためです。
従って、2021年から2023年は過去5年（2016年～2020年）の平均値と比較して変動の幅や増減を見ました。
日本は少子高齢化社会になっているため、65歳以上で人口増加傾向、65歳未満で人口減少傾向にあり、死者数の単純比較では実態より過小評価や過大評価になります。
65歳以上の人口の増加率を計算すると、2021年の65歳以上の人口は過去5年（2016年～2020年）平均と比較して3.2％増加しています。
2022年は3.6％増加、2023年は3.5％増加で、2023年は前年より0.1％減少しています。
2022年まで、65歳以上の高齢者では人口が増加しているため、死因別の前年同月対比や前年対比などの過去年との比較では人口増加が考慮されないため、死者数が増加していても、人口増加率を考慮すると死亡率は小さくなります。
そのため、その死因の死者数を当該年度の65歳以上の高齢者人口（各年の1月現在の住民基本台帳人口）で除してその割合（％）を計算し、それに1,000,000を掛けて100万人当たりの死者数を計算しました。
100万人当たりの死者数で年度毎の変動の幅や増減率を求め、その死因がワクチン接種後の2021年～2023年でどのように変動したか比較できるようにしました。
図２は「09207 心不全（65歳以上）」の死者数とグラフです。
図の左側（Ａ表）は毎月の死者数の表と折線グラフです。
この表を基に右側に、心不全（65歳以上）の死者数の「年間合計及び5年平均（2016年～2020年）」（Ｂ表）と
「年間合計を65歳以上の高齢者人口で除して100万人当たりの死者数で表示及びその過去5年（2016年～2020年）平均に対する増減割合」（Ｃ表）
の表を求めています。
右端のグラフは心不全（65歳以上）の「100万人当たりの年間死者数」（2016年～2023年）の棒グラフになります。
図２のＣ表中「100万人当たりの年間死者数」は人口増加率を考慮する必要がないので、そのまま比較することができます。
Ｃ表の「100万人当たりの年間死者数」の横には「前年対比」と「('16～'20年平均)に対する増加割合」を表示しましたので、過去5年（2016年～2020年）平均に対する増加割合は2021年は7.6％の増加、2022年は17.5％の大幅な増加になっています。
また、推計値になりますが、2023年も19.3％と大幅な増加になっています。
「('16～'20年平均)に対する増加割合」は過去5年（2016年～2020年）間で－6.9％から＋3.8％の間ですので、2021年の＋7.6％、2022年の＋17.5％、2023年の＋19.3％は大幅な増加ということがわかります。
なお、2023年は公表された月数がまだ7ヶ月と少ないですが、1年分に換算した「100万人当たりの年間死者数」の推計値で記載しました。
2023年1月～7月の死者数の合計値を7で除して12を掛けて1年分に換算しています。
死者数は冬期に死者数が増加し夏期に死者数が減少する傾向にあります。
そのため、人口動態統計の死者数速報値は9月まで公表されていますが10月以降の死者数が昨年と変わらなければ、今後、この同じ題目で報告する8月分人口動態統計発表による報告予定から11月分の報告予定までの「100万人当たりの年間死者数」の推計値は少なく算出されると思われます。
また、Ｃ表の「100万人当たりの年間死者数」の表の横に「前年対比」の増加率を掲載していますので、何年に死者の増加が大きく始まったのか参考になります。
個々の死因別の比較は上記のエクセルファイルをダウンロードしていただければ、公表された「（保管第6表）死亡数及び死亡率（人口10万対）、死因（死因簡単分類）・性・年齢（5歳階級・小学生ー中学生再掲）別」の全ての項目の「全年齢合計」と「65歳未満合計」、「65歳以上合計」の３つの死因別集計の2016年1月～2023年7月までの死亡数の統計とグラフをみることが出来ます。
集計の元になった2016年1月～2023年6月分のデータは、この表題と同様の過去のnote投稿に貼り付けてあります。
2023年7月分はエクセルファイルを以下に貼り付けます。
３．死因別の100万人当たりの死者数を基に増減一覧表の作成
このnoteのデータは厚生労働省発表の人口動態統計月報（概数）における月ごとの死因別の死者数を集計して、死者数が増加傾向にあるのか、減少傾向にあるのか死因別にまとめたものです。
その生数字の表とグラフとともに、死因別の年間合計をその年の総人口（住民基本台帳の1月人口）で除した100万人当たりの死者数を計算しています。
この死因別の100万人当たりの死者数を基に過去5年（2014年～2018年）平均に対する2019年から2023年までの増加割合を計算しました。
なお、2023年の数値は発表月分までを1年に換算した推計値です。
なお一部のデータは統計方法の変更などにより、データが無かったり、他に変更したデータが混ざっていたりするため、過去2年（2017年～2018年）平均に対する2019年から2023年までの増加割合で求めています。
この一覧表を作成することで、全ての死因の増減傾向がより判りやすくなると思います。
以下の表は前出のEXCEL「死因別年間比較表（グラフ）7月（2016年～2023年）」のシート「各死因の5年平均に対する増加割合（2023年7月）」に表を作成しています。
この表を見ることで、2019年は過去5年平均と比べ死亡率が10％以上増加した死因が少ないのに比べ、ワクチン接種が始まった2021年から過去5年平均と比べ死亡率が10％以上増加した死因が異常なほど多くなったのがわかります。
下の図８～図10は「各死因別の100万人あたりの死者数の過去5年（2014年～2018年）平均に対するその年の 増減率（2019年～2023年）」を示し、2019年から2023年（2023年は予測値）がどのような増減になったか示したものです。
更に各死因毎に、2019年の増減率と2023年の増減率を比較し、この期間にどのくらい増加、または減少したか比較しています。
更に増減率だけでは、実際の死者数の数値が判らないので、各死因別の2019年と2022年の死者数実数を示しました。
ワクチン接種後、殆どの死因の死亡率が上昇するのは異常です。
ワクチンが死亡率上昇の原因と考えるのが、常識的な思考の持ち主ではないでしょうか。
４．このデータから読み取れるものと危険を察知する考え方
下の絵はKYT（危険予知訓練）の訓練シートです。
工場などでは、この絵を見て何が危険か意見を出し合って災害防止に努めます。
これにより何が危険か、どこが危険か危険を察知し、予知する訓練を行います。
私たちは政府によってワクチン接種を推奨されていますが、ネット上のワクチンの危険性を訴えている記事や超過死亡や死因別の死亡推移を分析することによってワクチンの危険性を認識できると思います。
ワクチン自体の作用メカニズムによる害は、内外の研究者により色々な論文が次々と出されて危険性を訴えています。
超過死亡は状況証拠でワクチン自体の害を証明するものではありませんが、この危険予知訓練のように危険を予知する上では役立つものと思っています。
医師や研究者、海外の情報、色々な情報を集め総合的に検証し、危険を予知し、自分や家族の命を守っていこうではありませんか。