恐妻から学ぶ_理解しやすい「OPS」

営業利益率を把握することにより、企業の収益力が強く、本業で利益を生み出す力が高いと評価されます。

そこで、営業利益率を算出するためには、「売上高」に対する営業利益率を算出することになります。

【売上高営業利益率（OPS：Operating Profit on Sales ）】

①売上高営業利益率（％）＝　営業利益　÷　売上高

②会社の生存を左右する大きな要素となる

③経営状態の正否がわかる

④コスト管理がおろそかになりやすい

⑤業種業態や事業構成によって不公平感がでる

【目安となる業種別平均値】
　　建設業 　　　　4.42%
　　製造業　　　　3.39%
　　情報通信業　 　4.74%
　　運輸業・郵便業2.16%
　　卸売業 　　　　1.53%
　　小売業　　　　0.85%
　　不動産業・物品賃貸業7.00%
　　学術研究、専門・技術サービス業12.64%
　　宿泊業・飲食サービス業0.89%
　　生活関連サービス業・娯楽業2.46%
　　サービス業（他に分類されないもの）3.29%

一般に売上総利益率が高いにもかかわらず、売上高営業利益率が低い企業の場合、販管費がかかりすぎている可能性があります。

一方で、売上総利益率はそれほど高くないのに、売上高営業利益率が他社よりも高い企業の場合、営業努力や経費削減を積極的に行っていると見ることができます。

なお、営業利益と売上高営業利益率が過去数年間にわたって大きく低下している企業については、本業が傾いている可能性が高いので要注意と言えます。

確かに営業利益率は、会社の生存を左右する大きな要素になり得る。
なぜなら、会社の生存を保障するのは売上ではなく「利益」であるからです。

営業利益率を見落としたまま売上拡大に走った結果、会社が傾く中小企業は少なく、営業利益率の適切な目標なくして、企業の成長はないといっても過言ではありません。

また、売上高ではなく、粗利対比の「営業利益率」のモニタリングも安定経営を実現するうえで欠かせないポイントになります。

そのため、売上総利益高営業利益率の推移を長期的にモニタリングしていくと会社経営の正否が見えてきます。

①営業利益率が上昇傾向にあれば正しい経営（収益性と競争力アップ）

②営業利益率が下降傾向にあれば正しくない経営（収益性と競争力ダウン）

営業利益率の水準が適正であるか否か、営業利益率の目標運用が正しくされているか否か、しっかりチェックすることで、経営改善へ前進できますので、売上総利益高営業利益率は意識されることをお勧めします。