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防災グッズは準備していますか?
2011年3月11日14時46分頃に発生した東日本大震災。
恐怖の記憶も薄れてきていますよね。
震災の直後に慌てて用意した防災グッズも、見直しをしていなければ12年前のもの。雑貨類以外はすでに使えなくなっているものが多いはず。
弊社では「リスクマネジメント事業」の一環として、防災グッズの取扱を始めました。
企業に対して、防災備蓄品を確保しておくことを条例として定めている自治体も存在します。
例えば東京都の場合、企業の防災備蓄義務を「東京都帰宅困難者対策条例」で規定しています。
防災備蓄品として確保しておくべきものとその目安
では、どのような防災備蓄品を確保しておくべきなのでしょうか。
飲料水や非常食などが必要であることはイメージできますが、どの程度の量を確保しておけばよいのか分からない担当者は多いかもしれません。既出の東京都帰宅困難者対策条例を参考に、防災備蓄品として用意すべき基本的なものと、その目安の量を紹介します。
飲料水:1人当たり9ℓ(3ℓ×3日分)
主食:1人当たり9食分(3食×3日分)
※アルファ化米、クラッカー、乾パン、カップ麺など
毛布(1人当たり1枚)
乾電池・非常用電源
懐中電灯
衛生用品
携帯ラジオ
救急医療薬品類
簡易トイレ
上記で示した品目はあくまでも参考情報です。自社の業種や地域の特性、時期など、さまざまな事情も考慮しながら必要な防災備蓄品を検討することが重要です。例えば、寒冷地のオフィスで真冬に暖房が停止した場合、毛布1枚では足りない可能性が高いでしょう。また、真夏の蒸し暑い中では1日3リットルの飲料水では不足し、熱中症にかかるリスクも高まります。そして、コロナ禍の今、使い捨てマスクは必須です。
今回はすぐに役立つ商品を集めましたので、企業でもご家庭でも今一度防災グッズの見直しをお勧めします。
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