The Guardian 書評 春学期まとめ
みなさんこんにちは！
今回はThe Guardian書評の中でピックアップした記事について書かせていただきます。
7/13The Guardian書評
皆さんこんにちは！今回ピックアップした記事は"Corrosive impact’: calls to ban political donations from Australia’s big four consultancies after PwC scandal Pwc" 7/4「pwcオーストラリアのスキャンダルについて」です。
内容
オーストラリアで４大コンサル会社との政治汚職が問題視されている。特にPwcの政府機密情報の悪用及び税金の漏洩に関するスキャンダルが公になり、その他コンサル会社（PwC、デロイト、EY、KPMG）も過去10年の間で労働党と連合に対しおよそ430万ドルの寄付を行ない、その間の契約額は400％も増加していたことが明らかとなった。報告書には連邦政府が公共サービスとその機能をコンサルタント企業に委託しており、コンサルタント企業が政府に寄付を行って共依存の関係性を生み出しているという懸念が高まっていると述べられた。このことから公共サービスの是正と国民の信頼回復のために政治的献金をいち早く取りやめるべきだと透明性擁護団はいは主張している。
また、このスキャンダルが明るみに出たことでpwcオーストラリアは元CEOトム・シーモア氏を含むパートナー8人を解雇したと発表した。漏洩に関与したとして同社が指名したスタッフの数は12名で、そのうち4名はすでに同社を退職していたものの、関与したものに対して厳しい処罰を与えるとも述べられた。またpwcは火曜日、政府コンサルティング事業をシドニーに拠点を置くアレグロ・ファンドへ売却することを決定し、Scyne Advisoryと名付けられたこの新事業は、独自のスタッフを擁し、公共部門とその機関にのみアドバイスを提供する予定だと述べた。
以上で今回の記事はおしまいです。最後まで読んでくださってありがとうございました。
参考文献
7/6 The Guardian書評
みなさんこんにちは。今回のピックアップ記事はFrance riots: dozens of arrests in Marseille as country sees fourth night of unres「フランスで暴動が発生。本日で4夜目となる。」についてです。
内容
火曜日（27日？）にパリ郊外でアルジェリアとモロッコの少年が警察に射殺された事件を受け、フランスで大規模な暴動が続いている。二人の少年は交通違反でパトロール隊に止められていた際、逃げようとしたところを射殺されたと見られる。このことをきっかけに法執行機関による人種差別に対し暴動が起き過激化したと見られる。また、国連権利局も法執行機関からの人種差別とその問題の大きさに対し早急かつ真剣に取り組むべきだとしたが、フランス政府は警察における組織的な人種差別があるという指摘は全く根拠がないと反論した上で優先すべきは国家の統一及び秩序の回復であるとし、厳しい取り締まりを行なったとされる。
逮捕者は1300人以上にのぼるとされ（記事により記述が違うため正確な情報は定かではない。）逮捕者の平均年齢は17歳と非常に若い。
7/1に警察はマルセイユに大幅な増援を投入し、今までで総勢45,000人の警察官が暴動の緩和のために動員された。その他にもフランス全土で暴動の影響からバスと路面電車の運行が停止していることなどから規模の大きさが窺える。
以上で今回の記事はおしまいです。最後まで読んでくださりありがとうございました。
参考文献
6/29 The Guardian書評
こんにちは！ 今回ピックアップした記事は"37 people missing after boat capsizes between Tunisia and Lampedusa" チュニジアボート転覆。37人が行方不明。という記事です。
内容
国際移住機関IOMは23日チュニジアとイタリアのランペトューザ島間でボートが転覆し乗客の37人が行方不明だとした。生存者としてあげられた4人を含む乗客はサハラ以南のアフリカ出身であり、これはチュニジアでの差別を逃れるために多くの移民が地中海を超えて移住していることの現れであるとされている。昨年の11月以来チュニジアから地中海経由でランペトューザ島に到着する移民を乗せたボートは急増しており、転覆し救助された人の中にはチュニジアに連れ戻された人も多いという。
なぜ移民が急増しているのか
今回のガーディアン記事においては昨年の11月以来移民が増加していると述べられていたが、それに加え今年4月から始まったスーダンの内戦の影響で移民が急増しているといった見方をする記事も多く見られた。チュニジア中部に位置するスファックスでは元々チュニジア人が欧州への密航ルートで使用することが多いエリアであったが最近は黒人の密航者が増えている。理由として今年2月にチュニジアのカイス・サイード大統領が黒人移民に対するヘイトスピーチを行ったことから黒人差別の傾向が加速し多くの黒人移民がこのエリアに集まったことが考えられる。国連難民高等弁務官事務所（UNHCR）によると、スーダンの戦闘で周辺国に50万人以上が逃れてその半分が隣国エジプトが占めており、国内避難民も約170万人に上っていると報告し、また国際移住機関（IOM）の広報員はスーダンからの道のりは遠すぎるため国境周辺で事態が沈静化するのを持っている人が多く、到着には少なくとも１年はかかるとの見解を示していた。にもかかわらず実際は内戦が始まり約2ヶ月でチュニジアに到着し海を渡り始めている現状にある。
まとめ
事態が急激に進んでいることなどからスーダンの内戦の規模や影響が深刻であることが伺えました。また、チュニジア大統領によるヘイトスピーチについては批判的に捉えましたが、チュニジア国民にとって移民に職を奪われる、治安が悪化するなどといった負の影響が大きいので一概にも今回の発言や政策を批判することはできないとも考えます。
以上で今回の記事はおしまいです。最後まで読んでくださりありがとうございました。
参考文献
6/22 The Guardian書評
こんにちは！今回の記事は6/22分のthe Guardian書評です。今回ピックアップした記事はIndia heatwave: nearly 100 dead amid warnings to stay indoors「インドの熱波により約100人の死亡者が記録される」です。
内容
ウッタルプラデーシュ州とビハール州で45度近くの気温が記録され60歳以上を中心とした死亡事例が増えている。そのため政府は屋内避難勧告を出し、日中は柳生に留まるように進めている。この気温は例年の気温の範囲を５度近く上回っているとされており、4月にはインドの金融首都ムンバイで開かれた政府イベントで暑さのせいで13人が死亡し、一部の州は全学校を1週間閉鎖した。
また、バリア地区の医務官によると日曜日（18日）から過去３日間の間で約300人が暑さの影響による体調不良で入院に至ったとしている。猛暑の原因を調査する学術団体の研究では、4月に南アジアの一部を襲った熱波が気候変動によって発生する可能性が少なくとも30倍高いことを発表した。
今回の記事ではインドの猛暑について触れられていましたが日本でも近年猛暑の影響が深刻化しています。気象庁によると2020年浜松で記録された41.1度が日本で最も高い気温とされていて、今回の記事に記載されていたパトナ地区での44.7度と3.6度差となります。その他のデータからも日本の最高気温は上昇傾向にあることが記録されているので今年も夏は暑くなりそうですね！皆様も熱中症など体調不良に気をつけてお過ごしください。
今回の記事は以上になります。最後まで読んでくださりありがとうございました。
参考文献
6/15 The Guardian書評
こんにちは！今回のThe Guardian書評はScientists record first known ‘virgin birth’ in female crocodile in Costa Rica
コスタリカで初めてメスのワニの処女出産が確認される。についてです。
内容
コスタリカの動物園で約16年間オスとの接触がなかったワニが出産したという初めての事例が確認された。2002年に2歳で捕獲されて以来、彼女は動物園で過ごしてきたという。このワニは自身の遺伝子的に99.9％同一である胎児を成形したとされており、この発見は恐竜などの祖先も自己複製能力を持っていた可能性があることを示唆している。条件的単為生殖は鳥、魚、トカゲなどの種で見られており、ワニでの事例は初の発見であった。稀ではあるが環境ストレスや配偶者の不足など、種が困難または不利な条件に直面したときに発生すると考えられている。
飼育員が14個の卵を確認し、孵化した個体はいなかったものの、その卵内に成形された個体が確認できたと述べられている。
条件的単為生殖とは
条件的単為生殖とは有性生物がオスがいない環境下に置かれた場合、単為生殖に切り替える繁殖方法のことを指します。繁殖方法はいくつかあり、代表的なものはオートミクシスとアポミクシスに分けられます。違いは、
オートミクシス：通常の有性生殖の場合、メスの細胞は卵子と極体に減数分裂し、卵子のみが生殖に用いられることで極体は余ってしまう。しかし、オートミクシスによる単為生殖の際は極体と卵子が融合することで新しい個体が生み出されることになる。この時、遺伝子はわずかに組み変わるため、母親の染色体しか使われていないものの、完全に同じ個体（＝クローン）ではない。
アポミクシス：減数分裂を経ず母親と全く同じ遺伝子で新しい個体が生み出されること。（＝クローンの形成）植物に多く見られる。
といった違いがある。今回の記事に上がっているワニの事例はどちらであるが記載はなかった。しかし、単為生殖を行う生物は多く、脊椎動物でも80種以上の種で確認されている。哺乳類はゲノム刷り込みの影響から単為生殖する事例は知られていないものの、マウスなどのいくつかの哺乳類の種では実験により単為生殖を誘発することに成功している。
まとめ
今回の記事では単為生殖について触れられました。この記事を読むまで知りませんでしたが、哺乳類以外の動物は自然発生的にクローン（正確にはクローンではない）を生み出すことが可能なのかと非常に驚きました。（生命の神秘だ！不思議ですね）一方、世間でよく使われる「クローン」は体細胞を用いて人工的に生命を生み出すもので倫理的な問題があります。しかし、もし哺乳類での自然発生的な単為生殖及び誘発の実現可能性が高くなればどう対処していくのでしょうか、、、。とても興味深いと感じた記事でした。
今回の記事はここまでです。最後まで読んでくださりありがとうございました。
参考文献
6/8 The Guardian書評
みなさんこんにちは！ 今回の記事は
What’s the Caribbean without its beaches? But the people are losing access to them 「カリブ海のビーチにアクセスできなくなる可能性」です。
内容
近年、カリブ海近郊では政府が政治資本家や外国企業に土地を用意に売却する傾向にあり、保護された土地や貴重な資源が長期的観点なしに売却されている現状だ。記事ではこのような取引のほとんどには汚職がつきものであり、政府に対する国民の信頼が失われつつある。加えて開発業者の劣悪な環境慣行が生態系に取り返しのつかない被害を与えている。カリブ海近郊の国のほとんどは小島嶼開発途上国（SIDS）に分類されているため、気候危機に脆弱であるにもかかわらずこのような傾向にあることは持続可能性において危険な状態にある。小島嶼開発途上国（SIDS）とは小さな島で国土が構成される発展途上国のことを表し、地球温暖化による海面上昇の影響を受けやすいとされている。また、その他の島国固有の問題の観点（少人口・自然災害等）からも持続的発展可能性が低いとされている。
にもかかわらず、記事内ではこのような国の政府が外国企業などの誘致に力を入れており、誘致の際に奨励金などを与える「招待型」を採用している。そのため地元住人の雇用の多くはスキルを必要としない最低賃金での職業に勤めている。その一方でこれらの外国企業が開発した利益はそれぞれの本国へ送金される結果となる。
また、土地が外国企業などに売却された影響で公共スペースがなくなり多くのビーチが民営化されていることも問題として挙げられている。影響として海水汚染や漁師の生計が立てられないことなどが挙げられる。
今回の記事はこれでおしまいです。最後まで読んでくださりありがとうございました。
参考文献
6/1 The Gaudian書評
Elon Musk’s brain implant company Neuralink approved for in-human study ニューラリンク社が米国食品医薬品局から人体実験に関する承認を得た です。
記事の内容
イーロンマスク氏が設立した脳インプラント会社であるニューラリンクは人の臨床研究において初めての承認を米国食品医薬品局（FDA）から得た。以前からFDAに対し人体治験の許可を求めてきたもののいくつかの懸念事項（脳組織を壊すことなくデバイスを付け外しできるかなど）から承認はされてこなかった。今回の承認は米国の議員らが規制当局に対し同社の動物実験に対する問題に関する調査を求めていた中で行われた。同社は2018年以降の実験により約1500等以上の羊や猿、豚などの動物を実験に使用し殺処分した疑いから動物福祉法に触れるとして連邦捜査の対象となっている。（しかしこの事実が今回の承認と関連するものであるかは不透明である。）また、同社は木曜日のツイートで現段階では臨床実験は開始されていないと発表した。今後研究が進むにつれて技術発展が進むことが期待されている。
ニューラリンク社とBMIについて
ニューラリンク社は2016年イーロンマスクによって設立されたブレインマシンインターフェイス（BMI）を開発する企業です。BMIとは脳と機械を直接的に繋げる最先端技術のことです。BMIは脳を理解するニューロサイエンスがベースとなっておりリハビリなどに応用することでの社会貢献が目指されています。具体的には人の脳内の神経活動を記録しロボットのアームを動かしたりコンピュータを動かすなどの成果は現代でも実現されているそうです。これらのことからBMIは大きな可能性を秘めている最新技術であり、将来的に医療現場だけでなく一般化すると考えられています。
しかし、これらの研究が進むにつれて人と機会との関わり方に問題性・危険性を孕んでくるといえます。例えば機械からの信号を受けて人間が処理し操作するまでにはタイムラグが生まれてしまいます。その際の事故リスクであったり、もしくは技術進歩によってテレパシー、読心術のようなことができる期待も高まっていますがそれに対するプライバシーや機密情報漏洩などの問題の懸念もあります。これらの問題を乗り越えていくことが今後のBMI研究に求められています。
ニューラリンク社は主に埋め込み型のインプラントの作成と手術ロボットの開発に注力しており、AIが人間を追い抜くなら、人間の能力も拡張すれば良いという考え方で患者と健常者の両方がBMIの技術を利用し快適に過ごすことを目標としています。
以上で今回の記事はおしまいです。最後まで読んでくださりありがとうございました。
参考文献
5/25 The Guadian書評
Facebook to be fined £648m for mishandling user information「Facebookがユーザーの個人情報を不正使用したことで6億4800万ポンドの罰金」です。
記事の内容
アイルランドの規制当局がFacebookに対し６億4800ポンド以上（７億4600万ユーロ）の罰金と米国へのデータ転送の停止を命じられた。この記録は2021年にルクセンブルクがアマゾンに課した7億4,600万ユーロを上回る、EU一般データ保護規則（GDPR）違反の記録を樹立することになる。EU全域で規制当局の決定により欧州ユーザーから米国ユーザーへのデータ転送も一時的に停止される見通しであるがこの判決が直ちに行われる可能性は低い。またこの決定に対し、Facebookのオーナーであるメタ社は訴訟を行うと見られている。
また昨年11月、メタ社は5億人以上のユーザーの詳細がオンラインで公開されるという違反が発生し、アイルランドのデータ監視機関から2億6,500万ユーロ（2億3,000万ポンド）の罰金を科せられた。そのほかにもメタ社は罰金を貸されており、2021年9月以降で総額10億ユーロ近くの罰金を課されている。しかし、同社の第一四半期の売上高は280億ドルであると発表され、この制裁は効果のあるものとは言えないのかもしれない。
Meta 社について
meta社は2004年に創業されたFacebook社が名前を変え、2021年10月に新たにソーシャルテクノロジーの進化のために生み出された会社です。メタ社は新たなコミュニティづくりの実現のため、メタバースの構築を目標としています。「メタバース」とはインターネット上に構築された三次元の仮想空間のことを指し、同社は今後10年でメタバース利用者を10億人に達成しようと目標を掲げています。また、同社はプライバシーとセキュリティの面を重視しています。さらに、今後行われる選挙に向けて、偽情報などに対応した選挙情報を届けることを確約していました。そんな中での個人情報の不正利用のニュースは消費者の信頼を大幅に落とす結果になったと考えられます。しかし、メタ社の第一四半期の売上高から一民間企業が公的機関の制御の枠を越え始めていることが考えられるため世界的大企業に対する対策と制裁が重要視されていくことになりそうです。
今回の記事はこれでおしまいです。最後まで読んでくださりありがとうございました。
参考文献
5/18 The Guadian書評
‘We’re against LGBT’: Erdoğan targets gay and trans people ahead of critical Turkish electionトルコのエルドラン大統領は「私たちはLGBTに反対する」としてトランスジェンダーを批判している。という内容です。
記事の内容
トルコ全土で選挙集会が行われている間レジェップ・タイップ・エルドアン大統領はLBGTに対する厳しい非難を行なった。昨年6月にもLGBTのイベントに対する全国的な取り締まりで数百人が逮捕されている現状にあり、今回も文化戦争が激化するとされている。エルドアン大統領は家族の価値観について保守的であり「私たちにとって家族は神聖であり、強い家族は強い国家を形成する」としている。また、女性の暴力に対する欧州評議会からもトルコを離脱させていて、エルドアン大統領の再選は女性とLGBTに対しての暴力問題に国家規模で目を瞑ることになると述べられている。
なぜLGBTに反対なのか
日本や世界全体ではLGBTQに対しての権利が認められつつありますがなぜトルコでは反対の運動が強いのでしょうか？それは宗教観の違いにあるとされています。外務省データによるとトルコはイスラム教（スンニ派・アレヴィー派）が大部分を占めているとされています。そしてイスラム教の聖書コーランの教えでは同性愛者を非難する文面があり、非合法であるとされています。そのためトルコを含むイスラム圏ではLGBTの人々が迫害されてしまう、社会的地位が非常に低いといったケースが少なくありません。そのためエルドアン大統領はLGBTに批判的態度を取り国民の人気を得ているのだと考えられます。
しかし、他の記事によると現段階では今年2月にあった大地震の影響と、それに対するインフレ対策の対応によりエルドアン大統領は劣勢であり、与党統一候補のクルチダルオール氏が優勢であるとも述べられています。（追記：どちらとも過半数に届かず決選投票になるとのこと）もし、エルドアン大統領の再選が叶わなかった場合、トルコのLGBTの問題は解決に近づくと期待されています。
今回の記事は以上になります。最後まで読んでくださりありがとうございました。
参考サイト
5/11 The Guadian 書評
今回のピップアップ記事は
2023 Met Gala: pearls, pregnancy reveals and a giant cat celebrate Karl Lagerfeld – as it happened 2023年メットガラの記録 です。
こちらの記事は5/1に始まったメットガラについて書かれたものなので更新型の知事形態となっていました。そこで今回はメットガラの基礎知識と特に注目したスタイルについて述べたいと思います。
met gala とは？
メットガラとは毎年5月の最初の月曜日にコスモポリタン美術館（通称MET）開催されるガラ（＝祭典）のことを表します。日本では海外セレブのコスチュームにのみ焦点が当てられることが多いですが、実際は募金活動を目標として開催されています。また、コスチューム・インスティテュートのための展示会としての機能もはたしています。メットガラでは毎年テーマが決められていて広範囲なテーマになることもあれば個人を評してテーマに挙げられることもあります。今回のテーマは「カール・ラガーフェルド：美のライン」でした。
カール・ラガーフェルドとは？
今回のテーマでも挙げられたカール・ラガーフェルドとはどのような人物なのかここで紹介したいと思います。カール・ラガーフェルドはドイツ生まれのフランスで活躍したファッションデザイナーです。クロエ、シャネル、フェンディなどのブランドで活躍し、自身のブランドも立ち上げています。2019年に死去し、彼の功績を讃えて今回のメットガラのテーマに挙げられました。
生前は黒のサングラスとスーツが彼のアイコンであったこと、愛猫家であったことなどが知られている。
2023年注目すべきスタイル
今回のテーマがカール・ラガーフェルドということで参加者たちはスーツスタイルや彼の愛猫であるシュペットをモチーフにしたスタイルが多く見られた。その中でも一際異彩を放ったのがリル・ナズXによるバースデースーツである。バースデースーツ（ネイキッドスーツ）とはボディペイントと下着のみで構成されるファッションスタイルのことである。生まれたままの姿というのが語源であり、今回のリル・ナズXのスタイルは最も特徴的だったと言える。彼は全身をパール（カール・ラガーフェルドが愛していたとされる）であしらい、頭部にシュペットをオマージュしたアイマスクやヘッドピースなどを飾った。
今回の記事はこれで終わりです。ここまで読んでくださってありがとうございました。日本版vogueに参加者全員のスタイルが掲載されていたのでそちらもご参照ください。（下記にURLを添付しておきます。
参照サイト
4/27 The Guardian書評
今回ピックアップした記事は”Western and other nations escalate plans to evacuate diplomats from Sudan”「西側諸国などの国家はスーダンから外交官を避難させる計画を強めている。」と言った記事です。
要約
スーダンの首都ハルツームでの紛争が激化している。国際NGOによると停戦が失敗に終わり、死者数は420人を超え、負傷者は3700人に登ると言われているが、実際の被害者の総数ははるかに多いと述べられている。
そのため、西側諸国などはハルツームから自国の外交官などを非難させるための努力を強化させている。
4/22の日曜日、英国は1200人以上の兵士を派遣させ外交官とその家族をハルツームから避難させることに成功した。
また、米国も4/21日土曜日に特殊部隊とヘリコプターを派遣し70名のアメリカ人の避難に成功したと述べられている。
しかし現地住民は自国民のみに避難をさせる他国に不満を抱く者や、外国人がいなくなることにより戦闘部隊の行動が激化することを恐れる声も見られた。
なぜスーダンで内戦が起こったのか
このスーダンでの内戦のニュースは大きな話題となっていますが、イマイチ理解できない部分が多いと思います。（私はちんぷんかんぷんでした！）なのでスーダンの歴史からなぜこのような内戦が起きているのかについて書きたいと思います！
まず初めに、どこが戦っているのかというと
国軍VS RSF（即応支援部隊）です。
RSFとは準軍事組織、第二の軍隊などと呼ばれ、国軍がクーデターなどを起こした際にそれを迎え打てるようにバシール政権によって作られた組織です。位置付けは国軍の傘下になります。
バシール政権は2019年まで30年間もの間続いた独裁政権です。そのバシール政権がクーデターを恐れ、組織した RSFでしたがその後国軍と手を組みクーデターによりバシール政権崩壊へと導きました。（その際 RSFは国軍から出向者として人員を確保したほか、海外の外部勢力との関係性を強めた。）
バシール政権崩壊後、国軍と民主化勢力で共同統治を行なっていましたが、2021年に国軍が再びクーデターを起こし実権を握りました。その後国連が仲介となり民主化への移行を進め、その中の軍の再編についての協議に反発した RSFによって今回の内戦が起きたというわけです。軍の再編において国軍と RSFは完全一体化となるわけですが、その中でもどちらが権力を握るのかということで内戦が起きたというわけです。流れとしてはバシール独裁政権→軍＋民主化勢力の共同統治→軍が実権を持つ→ RSFの反発＝内戦
といった感じです！少しは流れが見えたのではないでしょうか？
またこの内容はとても軽くまとめているのと私自身知識が浅いのでご参考までに！（何か捕捉などあればコメントなどしてくださるとありがたいです！）
この記事はこれで以上になります！ここまで読んでくださりありがとうございました！世界中でより幸せが溢れることを祈っております。
参考サイト
https://news.yahoo.co.jp/articles/8fab1cf5a9bd6a92c182cb90811a0627e94aee8d