NFT熱再燃？NFT購入の抑えたいポイント
暗号資産市場に続き、NFT（非代替性トークン）市場にも再び注目が集まっています。過去のブームを振り返りつつ、NFTの可能性や現在の動向、そして投資の際に注意すべきポイントについてお伝えします。
NFTブームの振り返り
NFTといえば、2021年〜2022年にかけて世界中で大ブームを巻き起こしました。特に有名な事例としては、次のようなプロジェクトが挙げられます：
Bored Ape Yacht Club（ボアードエイプ）
サルのイラストをテーマにした高額なNFTコレクション。著名人やスポーツ選手が購入し、SNS上でも話題に。ゾンビ飼育員（Zombie Zoo Keeper）
2021年に小学3年生ながら動物のゾンビを題材としたドット絵のNFTアートを販売し、たかくらかずきやトレバー・マクフェドリーズ、スティーヴ・アオキらが購入したことで話題に。
NFTは単なるデジタルアートではなく、エンターテインメント業界やコレクター市場で大きなインパクトを与えました。
NFTの可能性はアートだけじゃない
NFTはアートの枠を超え、さまざまなビジネスモデルに応用されています。以下はその代表例です：
ラグジュアリーブランドとのコラボ
ルイ・ヴィトンの「トレジャーボックス」は、NFTを利用して限定アイテムや特典を提供する取り組みの一例です。NFTを所有することで、ブランドとの特別な体験が得られる仕組みになっています。宿泊サービスでの利用
海外では、ホテルやリゾートが宿泊権をNFTとして販売する動きもあります。所有者は転売や予約時に優先権を得ることができ、従来の予約システムとは異なる利便性が注目されています。
NFTは今後も新しいサービスや価値の提供方法として活用される可能性が高いでしょう。
現在のNFTトピック：国内市場も活気づく？
2025年に入り、国内市場でもNFT関連の話題が増えています。以下のような企業やプロジェクトが動き出しています：
メルカリのNFT事業参入
フリマアプリ最大手のメルカリが、NFTの売買プラットフォームを開設。これにより、より幅広い層がNFTにアクセスしやすくなる可能性があります。NTT Digitalの「はぴウェル応援団」キャンペーン
NTT DigitalがNFTを活用した新たなキャンペーンを実施中。健康促進やユーザー参加型イベントでNFTが利用され、一般層の参加が促進されています。
国内大手企業の参入が、NFT市場のさらなる盛り上がりのきっかけになるかもしれません。
盛り上がりの裏にはリスクも…要注意ポイント
メルカリの参入によって国内のNFT市場が盛り上がることは期待されます。しかし、一般層が市場に参入するタイミングでは、詐欺や投資トラブルも増加する可能性があります。以下は代表的なNFT詐欺パターンです：
偽アカウントからのNFT販売
人気プロジェクトを装った詐欺師が偽のNFTを販売するケース。公式サイトを装ったフィッシング詐欺
購入時に偽サイトへ誘導され、ウォレット情報を抜き取られる。過大な価格上昇を謳ったスキーム
「今買えば100倍に値上がり」といった根拠のない誇張広告。ウォレット情報の詐取
「技術サポート」を装った詐欺師がウォレット情報を要求する。
NFT市場に参加する際には、正規の情報源を確認し、公式サイトや信頼できるプラットフォームを利用することが重要です。
NFT所有における課題
通常、ブロックチェーン上のNFTはパーミッションレス（制約が少ない）で、以下の特徴が求められます。
ウォレットの自由性：NFTを複数のウォレット間で自由に移動可能。
分散型所有権：メタマスクのような外部ウォレットにアクセスして管理できることで、所有者の真の支配権が保証される。
相互運用性：異なるプラットフォーム間で取引や使用が可能。
しかし、楽天NFTやメルカリNFTのようなプラットフォームでは、以下のような制限が存在します。
プラットフォーム依存の取引環境
購入したNFTはそのプラットフォーム内のみで取引可能な場合が多い。外部マーケットプレイスでは売買できない。ウォレットの制限
プラットフォーム専用ウォレットにのみNFTが紐づけられ、メタマスクなど一般的なウォレットには持ち出せない。所有権の曖昧さ
ユーザーは「データの所有者」というよりも「ライセンスを購入した利用者」のような位置づけになる。
本質的な「所有」の再考
この制限の中では、真に「自分のNFT」と言えるか疑問が残ります。
分散型のブロックチェーンの理念から見ると、「所有者がいつでも自由にNFTを管理・売買できる」ことがNFTの本質と言えるでしょう。
理想的な進化例
初期段階では独自プラットフォーム型でも、後に外部ウォレットへの転送を可能にする仕様変更
ブロックチェーン技術の教育・啓蒙の推進
もしこれらが進展すれば、ユーザーも「本当に自分のNFT」を持つことへの理解が深まるでしょう。
今後も弊社では、暗号資産の調査をはじめ、ＮＦＴなどにも精通したメンバーが暗号資産の質問にお答えします。
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