USCPA　TCP受験メモ①-Formの種類

USCPAのTCP科目受験に向けて、自分用の備考として要点をまとめます。
※誤植が多いかもしれませんがご参考までに

・Form 1040・・・個人が申告を行う際に用いる
　・Schedule 1：Additional income and adjustments to income
　　　　　　　  →above the line deductionもこの中に記載
　・Schedule A：Itemized deductions
　・Schedule B：Interest and ordinary dividends
　・Schedule C：Profit or loss from business
　・Schedule D：Capital gains and losses
　・Schedule E：Supplemental income and loss

・Form 1065・・・Partnershipが作成する情報申告書
　・無印：Ordinary incomeを計算
　・Schedule K：separately stated items含め全項目を記載
　・Schedule K-1：各パートナーへのpass thru額などを記載

・Form 1120・・・C corpが申告を行う際に用いる
　　　　　　　　  ※原則として総所得の大きさ関係なく提出はマスト
　・Schedule M-1：会計上の所得と税法上の所得の調整表
　　　　　　　　　※NOL及びDRDの控除はこれに含まれない
　・Schedule M-2：Unappropriated REs勘定の変動を記載
　・Schedule M-3：総資産が10M以上の法人が作成を要求される
　　　　　　　　　※Schedule M-1よりも情報の粒度が細かいため、作成要
　　　　　　　　　　件に該当しない企業が自主的にこれを作成することも
　　　　　　　　　　許可されている
　(参考)
・Form 851：連結納税を行う際に提出が必要となる書類
・Form 1122：子会社を連結申告する初年度に添付が必要となる書類

・Form 2555
　→Foreign earned income exclusionとForeign housing exclusion or
　   deductionの申告を行う際に用いる

〇Kiddie tax関連
　・Form 8615：Tax for certain children who have unearned income
　　※条件を満たす子ども自身が申告書を提出する
　　(作成要件)
　　・不労所得が$2,500以上ある
　　・いずれかの年齢要件を満たす(今回は略)
　　・課税年度末に両親のどちらかが存命している
　　・子供がその課税年度においてtax returnを提出する必要がある
　　・　　　　　　〃　　　　　　MFJではない

　・Form 8814：Parent’s election to report child's interest and dividends
　　※以下要件を満たすことで子供の所得を親の申告書に記載できる
　　(要件)
　　・課税年度末に子供が19歳未満(フルタイム学生の場合は24歳未満)
　　・子供の総所得が$13,850以下
　　・子供の所得がInterestとDividendsのみ
　　・課税年度において子供に予定納税は発生しない
　　・子供の収入から連邦所得税が源泉徴収されていない
　　・子供がMFJではない
　　・親自身がMFJか、この選択をする資格がある

・Form 6251：Alternative minimum taxを計算する際に用いる
　(算出過程)
　  Regular taxable income
+/-Adjustments
   +Tax preferences
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　  Alternative minimum taxable income
    -Exemption(固定額でFiling statusにより決定)
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　  Alternative minimum taxable base
   ×AMT tax rate(AMT baseが$220,700以下は26％、それ以上は28％)
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     Tentative minimum tax
　-Regular tax
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　 Alternative minimum tax  

・Form 706：Estate tax申請時に用いる
　　　　　　 被相続人(Decedent)の死亡後9か月以内に提出する必要あり
・Form 709：Gift tax申請時に用いる
　　　　　　 Calendar-yearを用いて提出、翌年4/15までに納税　

・Form 1041：trustやestateに$600以上の所得、もしくはnon-resident
　　　　　　    alienがいる場合に、それらの所得税申告のために用いる
　・Trust：Calendar-yearを用いることがマスト
　・Estate：Calendar-yearの利用は任意

・Form 1023：IRC501条(c)で定義されている組織が非課税組織となる際に
　　　　　　   設立から15か月以内に提出が必要となる
・Form 990：非課税組織が当年度の寄付額などを申告する際に用いる
　　　　　　 ※Charitable contributionの控除を用いている納税者の申告内
　　　　　　　 容との照合に用いられる
・Form 990T：非課税組織のUnrelated business incomeが$1,000を超える際
　　　　　　　超過分の申告に用いられる

・Form 6252：割賦基準が適用される課税所得の計算時に用いる