ドイツに学ぶ「時間厳守」と「専門性」がもたらす高い生産性の秘密
「ドイツ人のすごい働き方」を読んで感じたこと
ドイツは日本のおよそ2/3の人口でありながら、GDP（国内総生産）では日本を抜き、世界3位となっている。最近の予測では、2025年には日本がインドに抜かれ、世界5位まで転落する可能性も指摘されている。
こうした状況を踏まえると、ドイツがどのように高い生産性を実現しているのか、その働き方や考え方には学ぶべき点が多いと考える。
ドイツでは「時間厳守」の考えが社会に深く根付いている。そのため朝早くから仕事を開始し、夕方にはきっちり退勤することが一般的である。日本でも近年「働き方改革」の名のもとに残業削減が叫ばれているが、長い時間働くことが称賛される風潮はまだ根強いと考える。
一方、ドイツ人は「限られた時間のなかで成果を出す」意識を徹底しているため、生産性が高いといわれている。これは「パーキンソンの第一の法則」、つまり「仕事は完成までに利用可能な時間を使い果たすように拡大していく」を逆手にとり、終了時間を明確に設定することで、仕事を効率的に終わらせることにつなげていると考えられる。
また、ドイツの職場では、専門的なプロフェッショナルスキルが求められている。日本にはあまりなじみがないかもしれないが、ドイツには「マイスター制度」という職人の最高位を認定する仕組みがある。これは、単に資格を取得して終わりではなく、仕事をしながらも継続して学び、技能を高めていくことが当然とされる制度である。
最近の日本でも「リスキリング」の必要性が盛んに唱えられているが、実際に社会人になってから学び直しをしている人はまだ少ないのが現状である。日本は学校教育までは一定の質と評判を得ているものの、社会に出てから自己投資を続ける文化が広く浸透しているとは言い難い。ドイツの場合、プロとしてのプライドとともにスキルを磨き続けることが社会的にも当たり前の存在意義をもっている。
GDPは国全体の「儲け」を示す指標であり、各国の景気や経済状況を判断する上で非常に重要である。日本は総GDPこそ高水準にあるが、一人あたりのGDPとなると順位を下げ、2023年には31位、直近では37位に低下したとされる。
一人あたりのGDPランキングは、国民一人あたりの豊かさを示すうえで有効な目安である。日本は依然として世界のなかで豊かな国の部類に入るが、ランキングが下降傾向にあることは否めない。ドイツのように限られた時間で高い成果を出しつつ、専門性を高める姿勢を取り入れていくことが重要となるであろう。
専門性が求められる現代社会
現代社会においては、なんでもそつなくこなすジェネラリストよりも、専門領域で群を抜くプロフェッショナルが求められる傾向が強まっている。技術革新や社会情勢の変化が激しい時代だからこそ、専門知識やスキルによって付加価値を高める人材の需要が高まっているのである。
ドイツの職場文化では、そうした専門職の存在が経済全体の生産性を支える大きな要因となっている。日本でも「持っているスキルを磨き、さらに新たな能力を身につける」姿勢が不可欠となる時代が到来しているといえよう。
文化や歴史が異なるため、ドイツの制度や慣習をそのまま日本に適用することは難しい部分もある。たとえば「家族と過ごす時間を優先して夕方には退勤する」という働き方や「マイスター制度」のような仕組みを、法律や企業風土が異なる日本で即導入するにはハードルもあるかもしれない。
しかし、他国の優れた要素を学び取り、日本の社会や企業に合わせてカスタマイズして取り入れることは効率的かつ再現性が高いアプローチといえる。逆に自国の文化にこだわり過ぎて変化を恐れれば、国際社会での競争力をさらに失う結果にもなりかねない。
浮島 達雄
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