せっかくポスト・コロナを考えるのであれば

いつも私の拙い note を読んでいただきありがとうございます。

今回も柔らか・ゆるふわ系で参ります。

いつも私の note を読んでいて、このタイトルが来たら、勘のいい方は次のワードが何が来るか分かるかと思います。

どうですかね？分かりますかね？

早速答えからいきます。

「せっかくポスト・コロナを考えるのであれば、一緒に南海トラフ対策も考えましょう」

です。

理由はですね、南海トラフ対策はほぼほぼポスト・コロナ対策にも使えるのですが、ポスト・コロナだけを考えていると南海トラフ対策は後回しになってしまうからです。

考えてみましょう

今回、新型コロナウイルスにより仕事環境や生活環境は大きく変わりました。

それに対して、今後についても「コロナ前に戻る」ということは想像しづらく、新しい生活を作り出していかないといけない状況です。

もういくつか対策をされた方もいらっしゃると思いますし、今考えている方もいらっしゃると思います。

では、ちょっとここで質問です（特に関東にお住まいの方）。

今回の緊急事態宣言期間、自宅での自粛生活をしている時に何度か震度4クラスの地震が発生しました。頻繁に揺れている時間もあったので「このタイミングで大地震来ないでくれ！」と願った人も多いと思います。結局は大きな地震は今のところは来ていませんが、この地震が発生してから今までで地震対策を取られた方はどのくらいいらっしゃいますでしょうか？

のど元過ぎれば…で地震のことを忘れてた方もいらっしゃるのではないでしょうか？

「来るかもしれない」とリアルに感じたのに対策を考えてない「ただ来ないでくれと祈っただけ」だとしたら、それは今回のコロナ騒動を想像できなかったのとは訳が違って「想像できなかった」ではなく「考えなかった」と言わざるを得ません。

今からでも対策は取っておくことをお勧めいたします。

その上で「ポスト・コロナ with 南海トラフ対策」を考えてみましょう。

個人の方

特にウチは「サニーバンク」という障害者を対象としたサービスをしています。

障害者は「ポスト・コロナ」だけを考えると、自宅での生活で（ヘルパーさんがいない状態）や（薬や消毒液などを含めた物資が足りなくなる場合）を想定して、通信手段や連絡手段を複数持つなどの対策をとることを考えないといけない訳ですが、「with 南海トラフ対策」にすると、避難所での生活、衛生面、電源、連絡方法など考えることが大きく増えます。

せっかくなので一緒に対策しましょう。

「サニーバンク」でもどういう準備をしておくといいか考えている最中です。何か良いアイデアがあれば教えてください。

企業の方

企業はリモートワークに関していろいろと考えさせられたと思います。「ポスト・コロナ」でリモートワークを推進してオフィスを狭めて固定費を減らす計画を立てている会社の方もいらっしゃいます。

そこでせっかくなので「with 南海トラフ対策」です。

今回の件で、おそらくですが、法人税優遇特区のような政策が地方で施行されると思っています。

リモートワークを推進するものの、まだ紙の資料を最低7年間保管しておかなくてはならなかったり、いろいろと物理的な場所は必要だと思います。それを本社ごと法人税が優遇される地域に移転しても良いと思います。その際に、地震の少ない九州や北海道あたりはおすすめです。福岡市や今治市はスタートアップ創業特区としても認定されているので、そういった動きは早いと思います。このあたり注目です。

また、関東に住んでいる社員のためにはサテライトオフィスを駅近で数か所安い物件を契約しておけば、家で働く人とサテライトオフィスで働く人を効率よく分散させて稼働できるようになると思います。テナント代や交通費などを大きく節約することが出来ます。

そうなると社員は家賃の高い東京にあえて住む必要がなくなります。

安い（かつ地震の少ない）地方（本社？）に引っ越した方が支出を大きく抑えられます。かつ、安心です。

現時点でも月2回ぐらいの顔合わせであれば、福岡に住んで東京に飛行機で移動した方が家賃と物価を考えると安くなります。

こういった動きが増えてくると日本はもっと効率的になるんじゃないかなと思っています。

まとめ

いかがでしょう？

みんなが南海トラフ対策を事前に考えておけば、実際に来たときのパニックや経済的損失もかなり抑えることができると思っています。

「その時」のことを考えるタイミングってなかなか無いと思います。今、それを考えてみませんか？

というところで、今回はここまで。