ネイチャー資本主義
Title:ネイチャー資本主義
著者:夫馬賢治
出版社:PHP新書
感想を書いた日: 2024-10-23
# あらすじ
環境問題を克服する資本主義の到来
あらゆる角度からカーボンニュートラル、ネイチャーポジティブ、つまりブラネタリーバウンダリー地球の限界について向かうべき方向に向かうべき方法について言及している。なかなか読み応えがあり、何回か読み返す必要がありそう。
# 感想
カーボンニュートラルに向けて様々な燃料転換に関するプロジェクトが発足している昨今、どうしても資金暢達が難しく、消滅して行く案件も増えている。これって資本主義の経済ではどうにも解決出来ないのでは？と心配になりググった結果、検索に引っかかったのが本書である。SDGs(持続可能な社会)、ESG(環境.社会.ガバナンス)経営、投資の必要性、環境団体と政治政党の関係者変化、各プレイヤーが
プラネタリーバウンダリー地球の限界を維持、低減するためにするべきことなどについて示している。
基本的には大筋合意したい所だが、現代は短期から長期目標に転換すべき時期であり、現代の生活レベルを維持向上させながら長期目標を達成するまでをどう乗り切るかは、やはり綺麗事の域を脱していないと言うのが読了後の感想。改めて本当に難しい問題であることを認識しました。そうなんです、産業革命に匹敵する大きなイノベーションが必要であり、働き手の我々のやるべきことは、ちまちま地球環境に優しい生活を送ることでも無く、仕事上でイノベーションすることが何よりも求められているのです。
以下メモ
本書に頻出するデカップリングとは経済と環境の指標を切り離すこと。経済発展の面でも環境面でもプラスを目指すこと。今後も人口が増え発展途上国の開発が進むことを考えると産業革命以前の生活レベルに戻っても追いつかない。つまりイノベーション技術革新が必要なのだ。
現在の対立構造の変遷をまとめるとオールド資本主義vs脱資本主義 この対立軸は環境社会への影響を考えると利益減となる考え方
ニュー資本主義vs陰謀論 こちはら環境社会への影響を考慮すると利益増となる考え方
私は陰謀論の思想に偏っていると認識。もう少しニュートラルな視点を持つべきであると思いました。
ネイチャー資本主義をプレイヤー別に指南
企業
機関投資家
金融機関
メディア
政府・自治体
市民
企業に務める一般市民である小生がなすべきこと
SDGsに貢献するイノベーションを行う
働き手、消費者、有権者、資本家であることを認識する
本当に一瞬先も見えない時代ですなぁ…
以下chatGPTと会話してみたのでコピペします。
自分「プラネタリーバウンダリー、地球の限界を維持、低減させるためには長期目標が必要である。一方で目の前の生活を維持するためには短期目標も必要です。この相反する目標を実現するためにはどうすべきか？エネルギー問題に絞って考えてみて」
GPT「プラネタリーバウンダリー（地球の限界）を超えずにエネルギー問題を解決するためには、短期と長期の目標をバランスよく設定し、両者を統合的に実現する必要があります。これを達成するためのアプローチをいくつか挙げてみます。
1. 短期目標：即効性のある技術と政策の導入
• エネルギー効率の改善: 現在のインフラや技術を最大限に活用して、エネルギー使用効率を上げることが即効性のある対策です。省エネ家電の普及や建築物の断熱性能の向上、工場のエネルギー効率改善などが該当します。
• 再生可能エネルギーの急速な導入: ソーラーパネルや風力発電を短期間で拡大し、化石燃料依存を減らすことで、目の前のエネルギー需要を再生可能資源でカバーする。
• エネルギー貯蔵技術の強化: 電力の不安定さを解消するために、短期的には電池や蓄電技術を強化することが重要です。これにより、再生可能エネルギーの利用可能時間が拡大します。
2. 長期目標：構造的な変革と持続可能な未来の設計
• エネルギーの脱炭素化と新技術の開発: 水素エネルギーや核融合など、ゼロエミッションを目指したエネルギー技術の開発と実用化を促進することで、持続可能なエネルギー供給の基盤を築く。
• 持続可能な都市設計: エネルギー消費を減らすために、都市のインフラを電動化し、公共交通の利用を促進する長期的な計画が必要です。歩行者優先の街づくりや、自給自足可能なエコシティの導入も有効です。
• 資源の循環型経済の促進: 資源を効率的に再利用し、無駄を減らすことで、エネルギー需要を低減させ、持続可能な消費パターンを定着させる。
3. 統合的アプローチ：政策と技術の連携
• カーボンプライシングや補助金政策: 短期的には炭素排出を抑制するための価格政策や、再生可能エネルギーに対する補助金が重要です。同時に、長期的な目標に向けて、技術開発を支援する政策を併用することが、両者を統合するカギです。
• 個人レベルの意識改革と行動変容: 省エネ生活やエコな選択を促すキャンペーンや教育を行い、エネルギー消費を抑える行動を奨励することが、目の前の生活を維持しながら地球環境を守る長期的な効果をもたらします。
これらの対策を連携させることで、短期的なエネルギー問題の解決と、長期的な持続可能性の実現を同時に追求することが可能です。」
自分「短期目標の再生可能エネルギーの急速な導入について疑問があります。四季折々天候の変化があり、狭い国土の日本でも有効な対策なのかな？自然破壊や景観破壊、洪水や土砂崩れなどの問題が発生するし、調整電力も必要となるよね？
もう一度短期目標を達成するアイデアを深掘りして。」
GPT「再生可能エネルギーの急速な導入に対する疑問、とくに日本の気候変動や地理的条件を踏まえた懸念は非常に重要な視点です。日本のような狭い国土と四季折々の天候変化、また自然災害リスクが高い地域で再生可能エネルギーを短期目標として導入するには、以下の点を考慮する必要があります。
1. 天候変化と調整電力の必要性
日本では天候や季節の変化が激しく、特に太陽光発電や風力発電は気象条件に強く左右されるため、安定的な電力供給を維持するためには調整電力が必要です。この問題を克服するための具体的なアプローチは次の通りです。
• エネルギー貯蔵技術の活用: 再生可能エネルギーの不安定性を補うために、大規模な蓄電池を導入し、余剰電力を貯めておくことで、供給の不安定さを緩和します。特に、日本ではリチウムイオン電池や次世代電池技術の開発・導入が進められています。蓄電設備の普及は、短期的に解決すべき課題の一つです。
• 多様なエネルギー源の組み合わせ: 一つの再生可能エネルギーに依存するのではなく、太陽光、風力、地熱、水力、バイオマスなどの多様なエネルギー源を地域ごとに最適な形で組み合わせて利用することが重要です。地域特性に合った再生可能エネルギーを選択することで、安定した供給を図ることが可能です。
• スマートグリッドの活用: スマートグリッド技術を導入し、リアルタイムでエネルギー需要と供給のバランスを調整することで、効率的なエネルギー管理が可能になります。これにより、供給の過不足を減らし、電力の安定供給を確保することができます。
2. 自然破壊や景観破壊の問題
再生可能エネルギーのインフラは、自然環境に対して影響を与える可能性があり、特に森林伐採や景観破壊が懸念されます。また、洪水や土砂崩れのリスクを考慮する必要があります。
• 分散型エネルギーシステムの推進: 大規模な再生可能エネルギー施設は景観や自然環境に影響を与える可能性が高いため、建物の屋根や駐車場など既存のインフラを利用して、分散型で小規模な設備を設置することが有効です。こうすることで、自然破壊を最小限に抑えられます。
• 未利用地の活用: 工業用地、荒れ地、河川敷など、既存の自然環境に大きな影響を与えない場所を活用することで、自然破壊を抑えつつ再生可能エネルギーの普及が可能です。特に、使われていない土地をエネルギーインフラの一部として再利用することが求められます。
• 環境影響評価の強化: 再生可能エネルギー施設を設置する際には、環境影響評価を徹底し、自然破壊や災害リスクを考慮した適切な場所を選定する必要があります。特に、洪水や土砂崩れのリスクが高い場所での施設建設には慎重を期すべきです。
3. 洪水や土砂崩れへの対策
自然災害が多い日本では、再生可能エネルギーインフラが災害に脆弱であることも大きな課題です。これに対して、以下の対策が考えられます。
• 耐災害インフラの設計: 再生可能エネルギー施設を建設する際には、洪水や土砂崩れに強い設計を施し、耐災害性を高めることが重要です。たとえば、風力発電のタービンやソーラーパネルを設置する場所の地盤を強化し、災害に備えることが求められます。
• 災害時のバックアップシステム: 災害時に再生可能エネルギーの供給が途絶えた場合に備えて、非常用の電力供給手段やバックアップ設備を整備することも重要です。これにより、災害時のエネルギー供給の中断を最小限に抑えられます。
4. 短期目標の現実的な進め方
日本における再生可能エネルギーの急速な導入を短期目標として実現するためには、次のような戦略が現実的です。
• 小規模での地域単位の実証事業: まずは、地域ごとに特性に合った再生可能エネルギーの実証事業を進め、小規模で成功事例を積み上げていくことが重要です。例えば、太陽光発電が適した地域、風力発電が適した地域での事業を実施し、データを集めつつ徐々に拡大します。
• 地域コミュニティとの協力: 地域住民や自治体と協力し、景観や環境保護を重視しながら再生可能エネルギーの普及を進めることが、反発を避ける鍵となります。住民参加型のエネルギー事業も効果的です。
• 政府の補助と政策支援: 政府が再生可能エネルギーの普及を推進するために、補助金や税制優遇措置を強化し、企業や個人が導入しやすい環境を整えることが、短期的な導入促進には不可欠です。
日本で再生可能エネルギーを短期的に急速に導入するには、これらの課題を解決するための技術革新と制度設計を並行して進めることが必要です。」
本日はここまで。