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パンデミックはいつ終わるのか？　　その４、グレートリセット

itou kino


プロパガンダと刷り込み


１、「成長の限界」は2020年？

1971年、ディープ・ステートの一員であるローマクラブが「成長の限界」という論文を発表しました。その内容は、
「地球の環境は脆く、資源は有限だ。現在のように人口が増加し続けると、いずれ近い将来、人類は滅亡するだろう」
という大変ショッキングなものでした。世界中で話題になり、国連は「これは人類全員が取り組まなければならない緊急の案件だ」として、この分野を優先して研究するよう、大学やNGO団体へ進言しました。以来、私達はこの論文の趣旨を、繰り返し繰り返し聞かされています。

⇩　エジンバラ公（エリザベス女王の夫君）は、世界人口を抑制することが我々の使命だと述べた。この発言の裏には、あからさまな有色人種蔑視がある。

⇩　ローマクラブは2020年に成長の限界を迎えると断定した


この50年間、「成長の限界」を伝えるプロパガンダは続いています。微妙にニュアンスを変えているので、気が付かない人もいるかもしれません。でも、ちょっと周りを見渡してください。似たようなロゴマークがあちらこちらで見つかりませんか？
国連やサミットの会場では
「今年はCO2を○○％削減しましょう」
というスローガンが毎年掲げられてニュースになります。教育の現場では、地球温暖化を止めることが子ども達の使命のように教えられています。そのせいで、真面目な人ほど、CO2を減らす為に自分も努力しなければいけないと考えてしまうのです。

⇩　上：2015年の国連　持続可能な開発サミットのロゴマーク
下：現在の国連のホームページ。「アジェンダ2030」

２、地球は本当に温暖化しているのか？


しかし、待ってください。
私達が少し前まで信じていた事、例えば
・石油はあと30年で枯渇する
・地球は温暖化が進み、陸地のほとんどは砂漠になる
・植物は枯れ果て、食糧危機が起き、人類の半分は餓死する
或いは
・大気汚染で太陽光がさえぎられ、地球は寒冷化する
・氷漬けの地球で全ての生き物が死に絶える
などは、1971年のローマクラブの予言でしたが、当たったでしょうか？　

最近、ローマクラブのメンバーからの内部告発があり、「成長の限界」で用いたシミュレーションは科学的な裏付けに乏しく、非常に恣意的な論文だったことがわかりました。全ては、でたらめから始まっていたのです。

地球温暖化説の嘘？
2021年のノーベル物理学賞は真鍋淑郎（まなべ　しゅくろう）さん、90歳に贈られた。地球温暖化対策の根拠となる気候科学の基礎を築いた実績が評価されたからだが、現在、その主張の信ぴょう性が疑われている。
・真鍋氏のデータは30年前の物で、その数字には推測部分が多い
・そもそも人が排出するCO2は地球上の全CO2の量の７％にすぎず、近年の増加を勘案しても気候変動の原因とはならない
などが挙げられている。

最近は、地球の気候変動の原因を地球の公転軌道の変化と太陽の活動周期に求める説が支持を集めている。そして、現在は太陽の活動が弱まっており、我々は小氷河期の入口に立っているのだそうだ。


グレートリセット

１、グレートリセットとは？


「その3、仕掛け人達」で書いたように、ディープ・ステートの代表格、クラウス・シュワブはグローバリズムを自信たっぷりに推進しています。
「異常気象や疫病の発生など、全ての災害は、人類が排出するCO2の増加が原因だ。現在の生活を続ける限り、次々に訪れるカタストロフィー（大参事）で人類は滅亡するだろう。これを救えるのは国家ではない。我々、グローバリストだけだ」
と。

そして、彼は解決策を提示します。
「全ての人々は公平に平和に暮らす権利があるが、その為には、我々は今までとは全く違う新しいライフスタイルを受け入れなければならない。それをグレートリセットと呼ぼう！」

何やら、私達の生活がガラリと変わりそうな気配がします。でも、誰も具体的な事は教えてくれません。なぜ？


２、新しいライフスタイルとは？

シュワブが提唱する新しい生活 ＝  SDGsな生活 とはどんなものなのか、調べてみました。
代表的な動画を二つ挙げましたので、ご覧ください。

⇩　６年前の世界経済フォーラム（WEF）で流された動画
アジェンダ2030　私達は何も所有せず、幸せになる

⇩　2年前の世界経済フォーラム（WEF）で流れた動画
　「リセットしなければ温暖化が進みカタストロフィー（壊滅的な破局）が起きる」


動画を視ると判りますが、美しい映像に反して、彼らが提案する生活に豊かさや温かさは感じられません。例えば、こんな感じです。

①　何も所有しない。　　土地や家、車はもちろん、衣服も「借り物」
②　CO2排出抑制の為、家畜を減らす。食肉は原則禁止で人工肉と昆虫食が推薦される
③　一人一人のCO2排出量が規制される。その為、消費や移動は制限される買い物はネット、仕事も自宅でオンライン、旅行はバーチャルが推薦される　　　　

どうでしょうか？　こんな生活に魅力を感じますか？

そもそも、全人類が一斉に新しい生活に切り替えるのは無理です。コオロギ食はカロリーが少な過ぎて代替食にはなりません。もし、全ての食品を昆虫食や人工肉に換えるなら世界各地に数万の大規模工場が必要で、その電気代は天文学的数字になるでしょう。また、今の技術では、化石燃料を全く使わずに現在の電力量をキープすることは不可能なので、もしグレートリセットを強行すれば、虫を飼う為の電気と自分達の生活の為の電気を天秤にかけなければなりません。
つまり、グレートリセット後の世界では、少なくない人々が寒さや飢えに苦しむことになります。

シュワブは知っていて、グローバリズムをごり押しします。大半の人々は洗脳されているから、嘘をついてもばれないと思っているのでしょう。先日、ダボス会議で小さなデモが起きましたが、シュワブには「蛙の面に小便」だったようです。（怒）

⇩　欧州は2035年にはガソリン車を全廃するはずだったが、「電気自動車にすると電気が足りなくなる」という理由で、移行を一旦停止


３、デジタル通貨

「新しい生活」は滑稽で、人々が率先して虫を食べるようになるとは思いません。が、ディープ・ステートの奴らは気にしないでしょう。なぜなら、本当の狙いは別にあるからです。

グレートリセットは、
・デジタル通貨の導入
・個人認証の強化
のセットで行われます。

デジタル通貨とはいわゆる仮想通貨のことで、国家の保証を必要としない、民間の通貨です。

まず、通貨について簡単に説明します。
200年程前から、通貨の価値はその国が保管する金の量で決まっていました（金本位制）。しかし、二度の世界大戦で経済が拡大し、全ての国で金が担保不足となります。そこで、1944 年に米ドルを世界の共通の通貨とする制度が誕生します。債権を一番多く持つ米国が、自国の通貨である米ドルは地下金庫の金で担保すると宣言したからです。
（ブレトンウッズ協定）
【例えば、日本と韓国で取引する場合、円 → 米ドル → ウォン と換算する】
以来、今でも、各国の通貨の信用は、自国が保管する金と米国長期国債の保有額に支えられています。
けれど、それも机上の空論です。米国は制度の上に胡坐をかき、金の保有量を増やしませんでした。その結果、米ドルが使われれば使われるほど、ドルと米国の金の量との間に乖離が生じ、大幅な「担保割れ」を起こしました。1971年、米国は突然、米ドルと金の交換制度を停止すると宣言し、金本位制は終わりを告げます。

現在、米ドルは依然として強力な基準通貨であるものの、基軸通貨たる法的根拠はありません。一方で、米ドルの実質的価値は凋落し続け、今やドル紙幣は紙くず寸前です。現行の貨幣制度はいつ破綻してもおかしくない状態で、世界は米国に頼らない新しい通貨制度を必要としています。が、不思議な事に、誰もその話を始めようとしません。

通貨の発行権は国家の重要な権利ですが、シュワブらは一切の説明もなく、現行の通貨を捨てようとしています。そして、ディープ・ステートが承認した少数の銀行と、そこが発行するデジタル通貨だけを通貨として流通させようとしています。
この場合の裏付けは、デジタル通貨を発行した銀行が担保とする企業の価値です。

つまり、彼らがやろうとしているのは「自分達が所有する企業を自分達で評価してお金を作り、それで経済を廻す」ことで、これは社会主義国家のソ連が行った経営手法と全く同じです。ソ連の崩壊の原因を知っている人なら、グレートリセットの行きつく先は予想できるでしょう。

世界中に山ほどある銀行や仮想通貨のうち、どれが生き残るのかは全く判りません。ただ、彼らの準備が粛々と進んでいるのは伝わってきます。

⇩　2022年11月11日、世界第2位の暗号資産取引所であるFTXが破産したが、FTXを買収したBinance (バイナンス)が米国の商品先物取引委員会から提訴された


４、価格の操作

グレートリセット後の世界では、物の価格はCO2の排出量で決定され、デジタル通貨にも反映されます。

例えば、牛は餌をたくさん食べてゲップやおならや糞を出すので、牛肉として提供されるまでのCO2排出量は多くなり、牛肉の価格は高くなります。一方、コオロギで作った食品や人工培養肉はCO2排出量が少ないので、安い価格で提供されます。羊毛のセーターは高く、ポリエステルのパーカーは安く、飛行機のチケット代は電車の運賃に比べて何十倍も高く設定されます。

ここで重要なのは、価格の決定には「CO2排出量」という謎の要因が入っているので、従来の資本主義経済のように競争とコストで決まるわけではないということです。しかも、商品の排出量を計算するのはディープ・ステート側です。つまり、物の値段の決定権は彼らが握っていて、もし、人々に卵を食べさせたくないとか飛行機を使うのは贅沢だと思えば、いくらでも価格を釣り上げることができるのです。

⇩　今年のNHKの動画　


５、個人認証

グレートリセット後の世界では、買い物や公共交通の乗り降り、建物の出入りの度に個人が特定されて追跡されます。こう書くと、現実離れして聞こえますが、段階を追っていくので導入は簡単に進むと思います。

例えば、現在でもクレジットカードの利用時には暗証番号やサインを求められますが、近い将来、クレジットカード機能を備えた携帯電話が発売されれば、自動的に決済時の顔認証や生体認証が行われるでしょう。
また、AIによる個人識別の技術はまだ不完全であるものの、既に世界中で使われています。日本では日立製作所の顔認証技術が、一部の空港の通関手続で採用済みで、海外の国際空港でも認証用の機械が次々に設置されています。また、運転者の識別の機能を付けた車は、既に販売されています。

⇩　顔認証で買い物しようというキャンペーン


⇩　マイクロソフトの宣伝記事　「新しい識別能力を車に付けよう」


６、デジタル通貨と個人認証が結びつくと中国になる

グレートリセットで何が一番ヤバいかと言うと、一人一人の行動が全て把握され、最悪の場合は消費や移動の自由が制限されるかもしれないことです。

先に書いたように、価格だけではなく、デジタル通貨もCO2排出量と紐付けされています。例えば、デジタル通貨の単位がBitCion（ビットコイン）とすると、１BitCoin  =  10 CO2排出量　という具合です。お給料が20万BitCoin の人は、CO2排出量の合計額が200万CO2 までしか買い物できません。

このように、通貨が二面性を持つと、それが正しく表示されるかどうかが重要になります。例えば、グローバリズムに反対する人がいて、シュワブが「あいつ、気にくわねぇな」と思えば、その人のCO2利用枠をゼロにすることができるのです。そうなると、その人はお金があっても何も買えません。まるで、SFのようですが、実は中国では似たような例があったのです。

⇩　2022年、中国河南省の省都・鄭州市の複数の銀行で、取り付け騒ぎが起きた。当時の市の幹部が、預金者が銀行へ殺到するのを避ける為に、新型コロナウイルスの感染対策アプリを操作して「陽性」や「濃厚接触」と表示させて家から出られなくしていた。鄭州市の幹部ら計５人が処分されている。


2022年11月、インドネシアで開かれたG20にクラウス・シュワブやビル・ゲイツらが参加しました。シュワブは中国の公式テレビ局に出演し、「中国は世界のモデルだ」と言って中国を褒め称えました。シュワブの賞賛は、政府がスマートフォンによって人々の行動を操っていることを指しているのだと思います。

先進国は協力して、個人認証技術を人権侵害に使うことを禁止する条約を作ろうとしています。が、なかなか進みません。私達は、法律を改正すれば、どの国もいつでも中国のようになることを知っておくべきです。


デジタル通貨やCO2価の制度は政治の問題で、ほとんどの人は関心がないと思いますが、いずれ私達の生活に関わってきます。それは、CO2排出権市場と似ています。
排出権を売り買いするという摩訶不思議な制度は、当時から理解を得られていませんでした。でも、今では国の対策や大企業の計画は、CO2市場の影響を受けています。理念ではなく、制度を作った者の勝ちなのです。

排出権市場が大通りにぽっかり開いた穴だとすれば、グレートリセットは高速道路の封鎖レベルです。歩行者への影響は小さいけれど、物流や緊急時の車両の走行には支障が出て、徐々に生活の質が下がっていくのです。

グレートリセットの怖さ、伝わりましたか？

最後は、私達にできることについて書きます。


パンデミックはいつ終わるのか？　　その４、グレートリセット
（終わり）

その５、へ続く


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