見出し画像

パンデミックはいつ終わるのか？　その２、入念な計画

itou kino


陰謀論、超初心者の方は、その１、からお読みください。


サーシャ・ラティポワ

１、衝撃のニュースが・・・

昨年の年末にとんでもないニュースが入ってきました。サーシャ・ラティポワ（Sasha Latypova）という女性が、
「新型コロナワクチンはワクチンではない。今回のパンデミックはアメリカ軍のバイオテロだ」
と発言したのです。

サーシャ・ラティポワさんは、製薬業界でヒトの臨床治験のデータ解析をしてきた、いわば業界の中の人です。ファイザー社やモデルナ社の治験や臨床報告書は全て読んでいます。その彼女が言い切っており、発言に曖昧さは微塵も感じられません。

更に、法律上の根拠があります。こちらは、キャサリン・ワットというパラリーガル（弁護士事務所で働く法律に詳しいアシスタント）の女性が、昨年の春から「緊急事態宣言」に関する法令を調べてSNSで発信していました。キャサリン・ワットさんもまた、「米国国防省は９．１１の少し前から病原菌やウイルスを拡散させる様々な計画を練っており、今回の新型コロナウイルスもそのうちの一つだった」と述べています。

今、二人の女性の発言は世界中に広まっています。陰謀論だ、デマだと陰口を叩く人は一人もいません。


２、サーシャ・ラティポワさんの告発

サーシャ・ラティポワさんはウクライナからの移民です。ザポリージヤ（原発の街。ウクライナロシア紛争で有名になった）で生まれ、ペレストロイカ【ゴルバチョフ大統領が掲げた改革政策で、情報公開を勧めた】の思想を受けて育ちました。
ソ連が崩壊した後は英語を学び、1997年に奨学金を得て米国へ渡り、ダートマス大学のアモス・タック経営大学院で学位を取っています。大手の製薬会社のヒト治験部門で長く働き、その後、自分の会社を立ち上げました。顧客はファイザー、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ノバルティス、アストラゼネカ、グラクソ・スミソニアンなどビッグファーマと中小のバイオテクノロジー企業で、彼女の言葉の端々には医療業界の裏も表も知っているというニュアンスが感じられます。

彼女が最初に疑問を持ったのは、ワクチン被害のロット差でした。ほとんど被害が無いロットがある一方で、数十人が亡くなったロットがあるなど、医薬品には厳しい品質基準を課されていることを知っている彼女からすれば、どう考えてもおかしな事態だったのです。

そこで、彼女は、情報公開法と米国証券取引委員会で開示請求をかけて、ワクチンに関わる全ての法令と報告書を調べてみました。すると、とんでもないことが判ったのです。
まずは、動画をご覧ください。

　必見！　⇩

日本語字幕付き　13分


動画の最初にスクロールされるのは、このパンデミックに関わる法律のリストです。これはパラリーガルのキャサリン・ワットさんが集めてくれたもので、全部で400以上もあります。次に出る書面は国防省が製薬会社らと交わした契約書です。サーシャ・ラティポワさんが話す内容が荒唐無稽でないことがわかります。


彼女の説明を要約します。

①　大統領が「緊急事態準備法」にサインすると、米国は「戦時中」になる。
②　この戦争の指揮を執るのは国防省と関係機関から選ばれた国家安全保障会議で、議会や大統領ではない。国家安全保障会議が全ての方針を決定する。

2020年3月、「これは戦争だ！緊急事態だ」とトランプ前大統領が演説したのを覚えていますか？
トランプのサインで、10年の準備期間を経たパンデミック計画が動き出した瞬間でした。



③　緊急事態準備法が発令されると、社会福祉省（日本の厚生労働省のような組織）のトップは準備された書類にサインしなければならない。
④　社会福祉省のサインが完了すると、ワクチンや治療薬、マスクなどの医療品は「防衛/対策」品となり、国防省のBRADA（生物医学先端研究開発局）の管理下におかれる。

⑤　「防衛/対策」は従来の法律や規制に囚われない。つまり、ワクチンは法的には医薬品ではない。
⑥　ワクチンや治療薬が安全で効果があるかどうかは問われない。ワクチンが未承認の「試作品」であってもかまわない。


ラティポワさんが「新型コロナのワクチンは変だ」と思った原因がこれです。ワクチンはワクチンではなく、治療薬は治療薬ではありませんでした。私達は、何が入っているのかわからない、効果不明の物質をワクチンだと言われて打ったのです。


⑦「防衛/対策」である治療薬やワクチンは臨床試験を行ってはならない。FDA（アメリカ食品医薬品局）の審査は禁止される。
⑧　「防衛/対策」である治療薬やワクチンの不利益な情報は、投与する人に伝えなくてもかまわない。


これも非常にショッキングです。
通常、医師が治療薬やワクチンを投与する時は、薬の良い情報も悪い情報も患者へ伝えなければなりません。これをインフォームドコンセントと呼び、医師の義務とされています。が、新型コロナのワクチンや治療薬に関してはインフォームドコンセントは無視して良いのです。まさしく、「つべこべ言わずに打て！」になるわけです。


３、事前に計画されていた


サーシャ・ラティポワさんもキャサリン・ワットさんも、今回のパンデミックは人為的に起こされたもので、2012年ごろから計画されていたと述べています。

計画の全容を把握しているのは、国家安全保障会議と一握りの人達だけです。国防省長官、保健福祉省長官、FDA（アメリカ食品医薬品局）局長、NIH（アメリカ国立衛生研究所）所長、その他は農務省、エネルギー省、退役軍人などの政府機関と製薬会社などの民間企業のCEOら。メンバーは約10人。彼らは自分達を「パンデミック・エンタープライズ」と名乗っていました。
彼らは毎年集会を行い、新型コロナウイルが発生した時に速やかに事が運ぶように、何度もシミュレーションを繰り返しています。

この計画の存在は、パンデミックが始まるまでずっと秘密にされてきました。計画のメンバー以外は、たとえトランプ大統領であっても事前には知らされていません。なぜなら、国民にこの計画の異常さに気が付かせてはならず、計画が実行された時には「ワクチンやロックダウンは公衆衛生上やむを得ないのだ」と信じ込ませる必要があったからです。

実際、その通りになりました。米国民だけでなく世界中の人々が、家に籠り、ワクチンを打ったのです。

⇩ 1月23日に行われたサーシャ・ラティポワさんの講演会　
とても判り易いですのでお薦め　　２５分の動画


⇩　キャサリン・ワットさんの記事をAlzhackerさんがツイートで解説



パンデミックの立役者達

１、国防省

歴史を振り返ると、どの国の軍隊も危険な病原体とそのワクチンの研究に熱心でした。米国では、ウォルター・リード陸軍研究所と海軍医療研究センターで風土病とワクチンの研究を行っており、メリーランド州フォートデトリックにある米陸軍感染症研究所では生物兵器対策の研究開発を行っています。しかし、軍の生物兵器の研究は、純粋な科学への貢献よりも政治的意図で使われる場合が多かったのです。

米国の炭疽菌事件
2001年の9月、世の中が９．１１同時多発テロで騒然としていた頃、上院議員やテレビ局、新聞社に炭疽菌入りの封筒が送られるという事件が起こりました。炭疽菌はその遺伝子配列からアメリカ陸軍感染症医学研究所に保管されている物と特定され、事件を担当したFBIは、同研究所のルース・イビンズが容疑者であると発表しました。が、FBIの発表直前に本人が自殺をしており、不明な点を残したまま捜査は終了しています。
現在、9，11やイランへの攻撃の真相が明らかになりつつありますが、この炭疽菌事件もブッシュ大統領と国防省が捏造した自作自演だった可能性が指摘されています。

追記：⇩R・F・ケネディJrが炭疽菌事件の真相を話す
「封筒にいれられていた炭疽菌は米国陸軍の生物兵器だった」
「当時、ホワイトハウスは基本的人権を抑圧する愛国法の成立を画策していたが、法案に反対していたのはパトリック・レイヒーとトム・ダシュルの二人だった。まさにこの二人に炭疽菌が送りつけられ、議会は閉鎖。そして、閉鎖期間中に愛国法が成立した」

今回のパンデミックでは、人工ウイルスの製造、ワクチンの製造ともに国防省に指揮権があります。その理由は、計画が首尾よく運ばなかった時に備えたからでしょう。国防省は、ロックダウンに従わない者やワクチン拒否をした者が暴動を起こせば、本当に兵を出動させるつもりだったのです。

軍隊が国民に銃を向ける可能性があったのはアメリカだけではありません。カナダやオーストラリアなど、リベラルと言われる国では、同じことが起きています。

⇩　2020年3月。カナダ軍の最高司令官は、事前に準備された「パンデミック計画」従い、政府が禁止した不要不急の旅行や大規模な集会を行う者は軍によって拘束されると発言した。


２、製薬会社

新型コロナウイルスが発生する6年以上前、国防省のDARPA（国防高等研究計画局）はファイザー社やモデルナ社へmRNAワクチンの開発を依頼していました。その額はモデルナ社が２５００万ドル（約３３億円）、ファイザー社は７７０万ドル（約１０億円）です。

２０２０年の３月、トランプ大統領の下でワクチン開発を支援する為のチームが立ち上がりました。その名も"Operation Warp Speed"「オペレーション・ワープ・スピード」　指揮を執るのは、国防省のBARDA（生物医学先端研究開発局）です。

下のイラストがその組織図です。命令は右から左に流れますが、右側に国防省のマークがあることに気が付いてください。（国防省のマークの下はCDCです）　ワクチンを審査するFDAや保健福祉省は入っていません。左の端には大手製薬会社がずらっと並んでいます。上から、アストラゼネカ、ヤンセン（ジョンソン&ジョンソン）、モデルナ、ノババックス、ビオンテック、サノフィです。

新型コロナワクチンの被害が大きくなり、世界各地でファイザー社やモデルナ社を相手取った裁判が始まっていますが、どの法廷にも製薬会社の社員の姿はありません。製薬会社は「私達は法廷に出る義務はない」と繰り返しています。
彼らは、緊急事態準備法が撤回されない限り製薬会社は免責される事を知っています。そして、準備法が撤回される可能性が低い事も、彼らは知っているのです。
もちろん、狂った法体系は修正されるべきで、製薬会社に罰を与えるべきだと思います。が、現在では、それは非常に難しいと言わざるを得ません。

⇩　医学や科学の研究を統括する機関（NIH）と、製薬会社と、医薬品やワクチンを承認するFDA（アメリカ食品医薬品局）の間には回転ドアがある


３、中国共産党

新型コロナのパンデミックが偶発ではないと信じる根拠に、中国の関与があります。武漢のウイルスが米国税金で作られたことは以前の記事で書きましたが、ワクチンに関しても中国は最初から関わっています。

医薬品の原料は原薬と呼ばれ、石灰などの単純な化学物質を大きな反応釜に入れ、化学反応を起こして作ります。複数の化学反応を経た後の化合物が、薬の元（原薬）となります。原薬には既に症状を緩和する作用がありますが、更に精製して添加物を加えると医薬品の出来上がりです。1990年代以降、環境汚染が問題になり、先進国では化学工場に厳しい規制が課せられました。その為、原薬を作る工場は中国に移り、現在ではインドで作られるジェネリック薬を含めて、ほぼ全ての医薬品の原薬は中国産です。

⇩　医薬品ができるまで

パンデミックを起こして治療薬やワクチンで儲ける為には、中国の協力が必須です。しかし、国防省の計画に、堂々と中国の製薬会社の名前を載せるわけにはいきません。そこで登場するのが復星医薬 （フォースン・ファーマ）です。
復星医薬は不動産や金融、ヘルスケア産業、観光業などがメインの巨大コングロマリットで、日本では星野リゾートやキロロリゾートの買収で知られています。しかし、1992年の創業時には従業員が数人しかいない小さな調査会社でした。2012年に、突然、異業種の製薬業界に進出し、原薬を作る中国大手の製薬会社を傘下に置きます。中国では、このように短期間で急成長した企業の後ろには、必ず中国共産党のバックアップがあります。復星医薬も例外ではなく、この巨大企業の会長は郭光昌（ Guo Guangchang）で、中国共産党内で高い地位を保っています。

2019年11月、武漢で感染が爆発する直前、ドイツのビオンテック社は復星医薬とライセンス契約を交わし、ワクチンに関する全ての知的所有権を復星医薬に売却しています。
ファイザー社のワクチンはビオンテックとの共同開発となっていますが、mRNAの特許を持っているのはビオンテック社の方で、これはmRNAが人の細胞に取り込まれる技術を発明したカタリン・カリコ氏から買ったものです。mRNAの特許はワクチンの製造に欠かせないなので、ワクチンが製造される度に復星医薬に支払われる特許使用料は超高額になるはずです。原薬も、当然、復星医薬が提供しているでしょうし、復星医薬の株を持つ中国共産党員は既に億万長者になっているはずです。

でも、「オペレーション・ワープ・スピード」の図に復星医薬の名前はありません。　　　　なぜかしら～　♪


４、巨大IT企業

偽りの計画を成功させる為には、真実を封じて嘘を拡散させねばなりません。インターネットが発達した現代、個人がSNSで情報を拡げるのはとても簡単ですから、影響力がある個人は監視の対象です。国防省が率いる「パンデミック・エンタープライズ」が、プラットフォームを持つ企業を引き入れて協力させたのは当然の成り行きです。

今年に入ってから「ツイッター・ファイル」が暴露され、グーグルやフェイスブック、youtubeなどでも情報操作を行っていたことが明らかになりました。

⇩　フェイスブックのCEO、マーク・ザッカ―バーグは自身のフェイスブックで「新型コロナワクチンは長期的な影響は判っていないので、接種は慎重にして欲しい」とスタッフへ伝えていました。

しかし、それらの企業は、タダで情報統制を手伝ったのではありません。「オペレーション・ ワープ・スピード」の「キャプテン」である大手製薬会社の幹部モンセフ・スラウイによると、グーグルとオラクルは「ワクチンデータの収集と接種者の追跡」を請け負っていたと発言しています。もちろん、発注先は国防省と諜報機関です。
が、この契約は公表されておらず、グーグルとオラクルも沈黙している為、どこまで実行されたのか、他のIT企業も請負契約を結んでいたかは不明です。個人的にはこれが一番リアルに薄気味悪いニュースでした。

５、WHO

こちらは説明する必要もないでしょう。WHOのテドロス事務局長が武漢の人工ウイルスを否定し、パンデミック宣言で世界中の経済を止め、ワクチンを強要した事を知らない人はいませんよね。


世界規模の「パンデミック・カルテル」や「ワクチン・マフィア」が存在すること、お判りいただけたと思います。
では、この胴元は誰なのでしょうか？

次で書きます。


いいなと思ったら応援しよう！