東証プライム上場企業の役員輩出大学ランキングは激変すると予想！

今は、東証プライム上場企業の役員輩出大学は、東大、慶應、早稲田、京大、一橋大、阪大などが多い。だが、この状況が激変すると考えている。理由を説明しよう。

1980年代はネット応募がなくオープンではなかった

一応は、現在のリクルート社が、当時から就職情報雑誌を出していた。だが、まだオープンエントリーは一般的ではなく、企業は一部の一流大学（旧帝大、一橋大、早慶）にだけ求人票を送付していた。もしくは、リクルーターとの接点が無いと選考を受けることができなかった。今は、表向きはインターネットで誰でも応募できる（もちろん学歴フィルターはあるが、昔よりはマシだろう）。このため、旧帝大や早慶以外の大学出身者も役員になっていくだろう。今、役員の人たちが大学を卒業したのは1980年代が多いため、あと20年すれば激変する。

官僚や都銀（メガバンク）からの天下り減少

昔は、官僚や都銀から天下りで役員になる人が多かった。都銀はMOF担当といって大蔵省対策の人がいたし、メーカーなどは資金調達の円滑化のため都銀出身者を受け入れた。そして、そのような官僚や都銀で活躍したいた人は東大法学部卒業が多い。おそらく、東大法学部卒業の役員は減少するだろう。

女性の躍進

女性で管理職になる人が激増している。政府としても増やしたい考えだ。昔は女性の多い上智大学などは不利で、男性の多い東大、京大、慶應の役員が多かったが、上智大学卒業の役員が増えると考えられる。

海外大学の躍進

昨今、海外から日本企業の役員になる人が増えている。この流れは止まらないだろう。日本市場がオワコンと思われているためだ。

・・・上記を踏まえると、以下のように考えられる。

役員が減少する大学

もともと多かった大学は減少することが予想される。東大、京大、慶應、早稲田、一橋大、阪大、神戸大などだ。特に、関西経済の地盤沈下により、京阪神は厳しいと予想される。

役員が増加する大学

上智大学、MARCH、関関同立など、もともと少なかった大学。特に、女性比率の高い上智、青山学院、立教などは躍進するだろう。ハーバード大学など、海外大学も増加が予想される。