あなたの服を、作ったのは誰か考えたことはありますか？〜ファッションレボリューショナリーデイ〜
4月24日は、“Who made my clothes？“を合言葉にするファッションレボリューショナリーデイです。
誰が、この服をつくったんだろう？
それを考えたことはあるでしょうか。
答えは、その服のタグにあります。
「Made in ○○…」
本記事のライター M.S（大阪大学在学。2023年秋からフランスに留学予定。）
" Who made my clothes?（私の服をつくったのは誰？） "
ある凄惨な事故をきっかけに、このフレーズが世界各地で問われるようになってから、早10年。
2013年4月24日、バングラデシュの首都・ダッカ近郊にある縫製工場ラナ・プラザが崩壊し、1000人以上の死者、2500人以上の負傷者を出しました。
この事故の元凶は、利益だけを追求するビルのオーナーの杜撰な管理体制でした。ビルは違法に建て増しされ、数多くの世界的ブランドの下請け工場がすし詰め状態で稼働していました。
事故の前日にはビルに亀裂が発生し、ビルの使用を中止するようにとの警告があったにもかかわらず、オーナーは翌日も営業を続けました。そして、営業を停止していれば未然に防げたはずの事故は起きてしまったのです。
犠牲者のほとんどは、早朝から深夜まで、雀の涙ほどの僅かな賃金で働いていた女性たちでした。事故当時、バングラデシュシュ内の縫製工場の平均月収は、約3900円。
企業が低価格でトレンドを押さえた商品を消費者に届ける裏側には、ラナ・プラザ事故で犠牲になった方々のように、劣悪な環境下で長時間働かざるをえない人々が存在しています。
この事故をきっかけに、事故が起きた4月24日をファッションレボリューションデーと題し、アパレル業界の在り方を問う運動が活発化しています。
「自分の着ている服は誰が、どこで作っているのだろう？」と問う意識が消費者の間に生まれ、徐々にではありますが、アパレル業界は変わろうとしています。
本記事では、アパレル業界が抱える構造的な問題を取り上げ、縫製工場の労働実態を明らかにするとともに、問題解決に向けた各企業の取り組みをご紹介します。
アパレル業界の構造と消費の在り方
1年間に10億枚の服が一度も袖を通されることなく捨てられている＿＿＿
この事実を知らない日本人は多いのではないでしょうか。
実に4枚に1枚の服が新品のまま廃棄される計算になります。
では、何故これだけ多くの服が無駄になってしまうのでしょうか。
その答えは、アパレル業界のそもそもの仕組みにあります。
目まぐるしく、次々に移り変わるトレンド、
流行を可能な限り安い値段で追いかける消費者たち、、
売れ残りを承知の上、工場に大量発注をかけ、
コストを最大限に抑えようとする企業、、
「どうせセールになるから」と定価で買い渋る消費者、
売れる量は変わらないのに更に増え続ける供給、、
このように、バーゲンで値段を下げて売ることが常態化したことで、
消費者は定価への不信感を募らせ、正価販売率の低下が止まらず、
新品の服が大量に廃棄される、、という悪循環が起きています。
過剰在庫を抱えた企業はコスト削減のため、より低工賃で受注してくれる工場を求め、その分のツケが工場労働者に回ってくるのです。
発注するアパレル企業にとっては工場は取り換えの利く存在である一方、
工場側にとっては発注企業が提示する安価な工賃を受け入れざるを得ません。
生産効率を上げるため、作業工程は何百にも細分化され、朝から晩までひたすらボタンを付け続けるだけ、、という労働者も存在します。
先進国へ安価な衣服を供給し続けるため、より安価な労働力を求めて
工場の海外移転の波は勢いを増すばかりです。
中国からベトナム、そしてラナ・プラザ事故が発生したバングラデシュへ___
一着の値段が安くなる裏側で誰かが泣いている。
私たち消費者は、この事実に目を向けなければなりません。
また、過剰在庫はファストファッション企業だけの問題ではないのです。
“ブランド価値”を守るため、某有名ブランドの大量在庫処分が問題になったことは記憶に新しいですよね。
ファストファッション企業からブランド企業に至るまで、アパレル業界全体で、過剰在庫に依存するようなビジネスモデルを早急に変えていく必要があるのではないでしょうか。
”適正な価格で売る”企業を知る
フェアトレードカンパニー株式会社 ピープルツリー
ピープルツリーのアイテムの向こうに、笑顔の生産者たちがいます
「ピープルツリー」はフェアトレードカンパニー株式会社のフェアトレード専門ブランド。
フェアトレード・ファッションの世界的パイオニアであり、エシカルで地球環境にやさしく、サステナブル（持続的可能）なファッションを、約30年に渡ってつくり続けています。
フェアトレードはビジネスの方法の一つですが、経済途上国の人たちにとっては、フェアな市場に参加できることにより労働環境や仕事の機会を生み出すというとても大きな意味を持ちます。
アジア、アフリカ、中南米などの18ヵ国約145団体と共に、オーガニックコットンをはじめとする衣料品やアクセサリー、食品、雑貨など、できるだけその地方で採れる自然素材を用いた手仕事による商品を企画開発・販売しています。私たちは、手仕事を活かすことで、途上国の経済的・社会的に立場の弱い人びとに収入の機会を提供し、公正な価格の支払いやデザイン・技術研修の支援、継続的な注文を通じて、環境にやさしい持続可能な生産を支えています。
10YC「10年着続けたいと思える服」
私たちは“着ること”と“見ること”で、“変わる”と考えています。
アパレル業界における、大量生産大量廃棄・低賃金・工場の人材、後継者不足などの問題に対して、「自分たちにも何かできるんじゃないか？」という想いから、2017年9月22日、「着る人も作る人も豊かに」という理念のもと、10YCを創業しました。
そして、この理念を達成するため、10YCは「10年着続けたいと思える服」づくりをすることに決めました。10YCの洋服を着る人には、価格が高くとも、着心地や耐久性などの品質にこだわり、長く着続けられる洋服をつくることで、少しでも生活を豊かに過ごしてもらう。そして、その洋服を作っている人や過程、そこにかかるお金を見てもらうことで、作り手の方々が楽しんでもらえるような環境を作れると思ったからです。
そうやって、10YCの洋服を通して、着る人も作る人も豊かになる社会を作っていきたいと思っています。
MERCI「服で、人をやさしくする。」
MERCIは2011年8月21日に誕生しました。
ファッションの流行だけでなく、お客様のニーズから目的にあった生地の開発や選定を行い、
用途に困らない服を設計することで、最適な生産数を把握し、
服を過剰に作らない、人と環境にやさしいブランドです。
MERCIの強み
一般的なアパレルブランドと違い、中間の卸業者を挟まずに直接お客様へ販売しているため、中間のコストがかからず、高品質な商品を適正価格でお客様へご提供できます。
おわりに
以上、アパレル業界が抱える問題と問題解決に向けた企業の取り組みについてご紹介しました。
この記事をきっかけに、少しでも多くの人がファッション業界におけるサステナビリティに関心を持ってくださると嬉しいです。
参考：『大量廃棄社会 アパレルとコンビニの不都合な真実』中村和代、藤田さつき、2019年、光文社
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