御三家ではないが上位校の新規採用者が中堅だったりベテランだったりした件

具体的にどこの学校かというのは伏せておきますが、表題のようなことを複数の学校で行われていることがわかったので、ちょっと記事に残しておこうと思います。
ただし、もちろん誰しもが採用されるわけではないでしょうし、その学校の考え方やポリシーに合致したからこそ内定が出ていることは念頭に置いておいてください。
年齢と採用の関係については、過去にこんな記事も書いています。

もちろん、相応の実力者だからこそだという感じになってしまいます。ただ、こんな事例もあるんだということで、知っていただき、教員側も適材適所が進むといいなと思っています。

それでは、どういう事例や人物なのかということで、個人や学校が特定できないように、少しフェイクも入れながら、複数の事例を混ぜながらお伝えしていきたいと思います。ちなみに、今回は男性と女性の両方の事例を確認しています。性別によっての有利不利はそこまでないのかもしれません。

さて、本題に入りましょう。今回話題にする学校ですが、いずれも国際教育に力を入れている学校になります。もちろん、数多くの学校が国際教育プログラムを準備して生徒に提供していると思いますが、少なからず、業者を通して業者が提供するプログラムを全て（あるいは殆ど）そのまま提供しているのではないでしょうか。

もちろん、それが必ずしも悪いわけではないと思います。本当に良いプログラムはそのまま提供すればいいと思いますし、中身を下手にいじって改悪する必要もないと思います。ただ、今回ご紹介する学校は、設定している国際教育プログラムの種類や数もそうなのですが、内容のアレンジやバージョンアップ（アップデート）も行っている印象を受けました。

なお、いずれの学校もそれぞれ国際教育に力を入れているとご紹介しましたが、今回話題にしている方々は、担当教科が英語の教員もいますが、実はそうではない（英語の先生ではない）方もいらっしゃいます。ただ、前提として、カタコトでも、苦労しながらでも、日常会話や打ち合わせレベルのコミュニケーションを英語でできる（やろうとする）くらいの心持ちは必要な感じはしました。

　今回の記事のポイントは、英語の担当であるにせよないにせよ、学校で提供している国際教育プログラムに積極的に関わり、よりよく改善していこうとする意思があるかということに尽きるのかもしれません。英語を喋ることができる人（英語が担当教科の人）はそちら側から感じることをミーティングでフィードバックすればいいと思います。もちろん英語を喋ることができない人（英語が担当教科ではない人）は、逆に生徒目線に近いフィードバックができるかもしれません。それぞれにそれぞれの役割があるわけで、逆に英語が得意な方ばかりがプログラムを作ってしまうと、生徒を置き去りにしてしまう可能性すらあります。そういう意味では多様な人間が関わるからこその強みもあるわけです（逆に多様な意見が出すぎてとっ散らかってしまうリスクもありますが）。

　ここまで、国際教育を軸に話を展開してきました。担当教科や英語力よりも、関わり方が問題になっていると思いますが、一方で、今回話題にしている複数の人物うちの１人は、バッチリ海外の学校での勤務経験がある方になります。そういうアドバンテージは確かにあると思います。

　まとめますが、今回は複数の中堅以上の採用についての話題でした。国際教育についてどの学校でも人材を欲していて、そこにハマる人材だからこそ採用に至ったのだと思います。なお、国際教育とはいえ、決して英語の教員である必要は必ずしもありません。ただし。これまでの教職経験や、国際教育プログラムに関わろうとする意思・意欲などは大いに関係していそうな気はしました。

　ただでさえも忙しいと言われている日本の教員ですが、ここに私学だからこその独自の国際教育プログラムという仕事に関わり、自ら仕事を増やそうとしているような、ある種自殺行為のような気もしてしまいます。ただ、だからこそ上位校で、いい待遇で採用されるのかもしれませんね。