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エヌビディアの株価、今後の上昇要因について(2024年1月)

AIブームの中心にあり、業績や株価も一番勢いのあるNVIDIA(ティッカー:NVDA)ですが、今後の投資判断に役立つ情報をまとめました。

株価・PER・RSI(直近1年)

昨年10月より急騰が続いている同社の株価 RSIを見ると80以上とテクニカル的には買われすぎな水準ですが、比例して業績も大きく成長しているので、過去と比べてPERはむしろ割安になっているという見方もあります。

参考)2024年以降の予想PER

https://finbox.com/NASDAQGS:NVDA/explorer/pe_fwd/

※ Forward PER / Finboxより (2024/2/4時点)

直近の決算内容


2024年2月22日に決算発表がありますが、前回(2023年11月21日)の決算をおさらいしたいと思います。


2023年11月21日 決算要約


売上高

181 億 2000 万ドルで、前年比 206% 増
データセンターの収益は 145 億 1,000 万ドル、前年比 279% 増加

⇒いずれも市場予想を上回りました。特に、データセンター向け売上高は大きく伸び、好調な業績を支えました。


利益

1株当たり利益は3.71ドルで、前四半期比では50%増加

⇒利益も大きく増加。今回に限らずですが、NVIDIAは非常に利益率が高いです

セグメント別売上高

ゲーミング:
28 億 6,000 万ドルで、前年同期比 81% 増加
データセンター:
145 億 1000 万ドルで、前年同期比 279% 増加
プロフェッショナルビジュアライゼーション:
4 億 1,600 万ドルで、前年同期比 108% 増加

⇒AI向けスパコン(H100など)が好調で、データーセンター部門が全体業績をけん引しています


2023年11月21日発表決算 カンファレンスコール要約

ジェネレーティブAIはエヌビディアにとって新たな成長市場機会。
輸出管理規制は中国での売上にマイナスの影響を与えるが、Nvidiaは他の地域での成長でこれを相殺できると見込んでいる。

NvidiaのCEOであるJensen Huang氏は、同社は "世界をリードするAI企業になるという目標を達成しつつある "と述べた。
彼はまた、Nvidiaが "新しく成長する市場機会であるジェネレーティブAIに多額の投資を行っている "と述べた。
NvidiaのCFOであるColette Kress氏は、輸出管理規制が2024年第4四半期に中国での売上高に1億ドルのマイナスの影響を与えると予想していると述べた。
しかし、クレス最高財務責任者(CFO)は、Nvidiaは米国や欧州など他地域の成長でこれを相殺する見込みだと述べた。
全体として、エヌビディアは明るい未来を持つ強力な企業であることが、この記録からうかがえる。同社は急成長しており、新しく成長する市場機会に投資している。

⇒ジェネレーティブAIで成長加速し、中国リスクは他地域で補う といった内容でした。中国向けの規制が始まったので昨年の話ですので、次回の決算で結果が明らかになるかと思います。

今後の業績予測


AIブームによりGPU供給が追い付かないといわれている同社ですが、今後の業績はどうでしょうか?
前回の決算資料によると、2024年以降も堅調な業績が予想されますが、これらは株価に織り込み済みと思われますので、さらに業績を押し上げる情報の有無に注視が必要となります。

株価へのプラス要素


決算が良好であることに加えて、以下のようにAI向けGPUが好調である情報が続々と報道されており、2024年 NVIDIAの強い成長をブーストする要素になるかと思います。

  • Supermicroの2024年1月決算が好業績であったこと
    (NVIDIAスパコンがけん引したといわれる)

  • AMDのAI関連業績はまだ低調であったこと
    (AI分野のGPUはNVIDIAがスタンダードとなっており、既存のNVIDIA CUDA向けプログラムなどの置き換えは簡単にできない。つまり参入障壁は高いと考えられる)

  • Metaが2024年末までにNVIDIA製の最上位GPU「H100」35万基を発注しているという事実
    (次回以降の決算業績に反映されるはず。また、他のクラウド事業者(マイクロソフト、AWS、Google Cloud)からも当然引き合いがきているものと思われる)

株価へのマイナス要素

  • 決算のインパクト
    AIバブルが懸念されるほど、投資家のAI銘柄への期待は高まっています。期待値は株価におりこまれており、次回の決算タイミングで思ったより業績が良くかった場合 株価は下落する可能性があるかと思います

  • 対中輸出規制の影響
    中国本土向けの年間売上高は総売上高の4分の1超を占めていたことから、中国向けの売り上げ減速が影響する可能性があります


参考資料


[免責事項]

  • 本記事の一部はAIにて生成しています。業績などのデータは必ずご自身でご確認いただきますようお願いします

  • 投資を行う際には、十分な調査・検討の上、ご自身の判断で行っていただきますようお願いいたします。

  • 本記事は、投資に関する情報提供を目的としており、投資判断の助言を行うものではありません。

  • 本記事は、過去のデータをもとにした分析であり、将来の状況を予測するものではありません。


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