PayPalアカウント永久停止！すべきことと、してはいけないこと
Paypalアカウント永久停止とは、一般的に最も重い措置で、一度この状態になると基本的に二度とアカウント復活することはできません。
また、「PayPalアカウントが永久停止すると、中に入っている資金が実質全額没収になる」という情報をインターネットで読まれて、不安になっている方は多いかと思います。
場合によりますが、何も策を講じないか、もしくは誤った手順で解決を急いでしまうと、たしかに全額没収となる可能性が高いようです。
しかし、適切に対処をすれば、アカウント復活、そして資金の回収ができる可能性も十分に残されています。
つい先日、半年間に及んだPayPalとの戦いが無事終了することとなりました。せっかくなので、今回の経験を得て得られた教訓をもとに、同じくPayPalアカウント凍結してしまいお困りの方々に対して、資産を守るために「すべきこと」と、「絶対にしてはいけないこと」を伝えたく、この記事を書くことにしました。
結論から申し上げると、私の場合はこの手順により最終的にアカウントを復活でき、無事95%ほどの資金を取り返すことができました（なぜ100%ではないのか、理由は後述します）。
以下、私自身のアカウントでのケース、また知人やインターネット上の他の方々のケースを幅広く分析して、ペイパル永久停止の原因や解決方法など、細かくまとめましたので、ぜひご覧ください。
■私のPayPalアカウントについて
発端は2020年の夏ごろ、何の前触れもなくこのようなメッセージがPayPalから届いたことから、すべてが始まりました。
金銭的損害賠償など、仰々しいことが掛かれており、受け取った瞬間は冷や汗をかきました。ただ、そんな利用規定ポリシーに反するようなアクションはとった覚えがなく、、
私は二年ほど前からインターネットを使用して国際ビジネスを行っており、その際海外からの入金用にPayPal個人用アカウントを使用していました。さらに、ビジネスを始めて半年ほどたった頃に、ビジネスアカウントを併設して、徐々に支払いの受け取りを事業用アカウントへ移行する形で計二つのアカウントを使用していました。（ちなみにPayPal口座を複数持つことは原則規約違反ですが、個人用アカウントとビジネスアカウントを持つことは問題ありません）。
そしてこれまで、お客様から一切のクレーム、返金依頼、チャージバック（カード会社を通した支払い拒否）を受けることなく取引をしており、極めて模範的なPayPalユーザーだったと自負しておりました。
そんな中、今回の突然のアカウント停止措置。それに、個人用アカウント、ビジネス用アカウントともに同じメールが数分違いで届いており、両方同時に停止処分を受けた形となりました。
■ペイパルのアカウント永久停止措置とは
ペイパルのアカウント停止措置にはいくつか種類があります。
軽度なものから順番に、「一時的な機能制限」「アカウント一時停止」「アカウント永久停止」などです。
「一時的な機能制限」は、本人確認が済んでいないままたくさんの取引を行った場合等に、セキュリティ対策のため一時的に出金機能などの一部制限が課せられる、というものです。
「アカウント一時停止」は、不審な取引等が認められた際に課せられる、比較的軽度な措置です。ビジネスが正当であることを証明するために、追加資料を求められます。この段階で正当な資料を提出すれば、アカウント復旧できる可能性は高いですが、資料提出を放置したり、正当であることを証明できなかった場合は、より重い措置が取られます。
そして「アカウント永久停止」が最上級の措置となります。この状態になると、基本的にアカウント復旧は不可能だとされています。「アカウント一時停止」のステップを経て永久停止となる場合もあれば、何の前触れもなく永久停止となってしまう場合もあります（自分の場合はこちらでした）。。
そして、「アカウント永久停止」となった場合は、ビジネスの正当性を証明するための資料送付など、一切の弁明を受け付けておらず、事実上ペイパルに対して再審査や異議申し立てを行うことは一切不可能で、泣き寝入りせざるを得ない状態となります。
（・・・というのが、各停止措置の公式上の情報となりますが、後述しますが実際にはアカウント永久停止となっても、再審査をお願いできるルートが残されています！）
■事務的な返答しか返ってこないカスタマーサポート
急な「アカウント永久停止」にもちろん納得できるはずもなく、説明を求めてPayPalサポートセンター（03-6739-7360）へ電話をしたところ、自動音声のあと待つこと１～２分程度で担当部署へつながり、リリーさんという外国人の方に繋がりました。
あまり期待はしませんでしたが、やはり他の記事でも書かれている通り、「審査の詳細については開示されていないので、私たちも停止の理由はわからない」「アカウント復活を手伝うことはできない」といった事務的な返答しかいただけず、一回目のコンタクトは失敗に終わりました。
■よくある理不尽なアカウント停止理由
後からいろいろな記事を読んで知ったのですが、実際に多くのケースでアカウント停止の理由は開示されないらしく、またどれだけまともなビジネスをトラブルなく行っていたとしても、予告なくアカウント停止がされるリスクは非常に大きいようです。
特に、私のような情報商材を扱う、コンサルティングなどの無形サービスを取引している場合は、いつペイパルに凍結をされてもおかしくはないとのこと。
また、有形サービスでも規約違反の線引きはあいまいでペイパルの独自の判断によるため、成人向けのゲームを出品したところ、規約であるアダルト関連商品の取り扱い禁止に違反するとの事で一発アカウント停止とされたという他の方の例もありました。
他にも、商品名やメモの中で、ペイパルが怪しいと感じるような言葉が入っていた場合も一発でアウトになる可能性が高いそうです（例えば、海外のフォーラムでは、「Pyramid」という言葉を使用しただけでピラミッド商法＝マルチ商法として疑われる可能性があるとの議論が上がっています）。
■最長180日間の資金保留
100歩譲ってアカウントが金輪際使えなくなってしまうのは諦めるとしたとしても、コツコツ稼いだ資金が引き下ろせないまま180日間も保留されてしまう、というのは到底納得できませんよね。また、実際には多くのケースで180日が経過する前に突如PayPal残高がゼロになり、すべて罰金という扱いでPayPalに振り込まることとなります。。。
私も円安のタイミングを見計らって出金しようと考えていたところ、約200万円をペイパルアカウント内に貯めたままにしておりました。
まともな説明もないまま、独自の判断基準で勝手に着服する行為は、正直ヤクザ商売と言わざるを得ません。このような行為が国内で実際に起こっている、というのは信じがたいですが、PayPal Japanはシンガポール法人ということもあり、訴訟を起こすにも困難となるため、実質的に法律を盾に抗うことは不可能で、泣き寝入りせざるを得ない状況なのです。。。
■では、どうすべき？
アカウントの復活や資金の保証をペイパルにお願いするためには、残された手段を駆使してペイパルとやり取りを行うしかありません。とはいえ、ペイパルと連絡を取れる手段は電話のみ。あとは、機能制限が掛けられ、引き出しも受取も支払いもできなくなっていまった使い物にならないペイパルアカウントのみ。。
それでも、この残された二つのライフラインを駆使して、なんとかアカウント奪還する可能性が残されています。最後まであきらめないように！
現在有料Noteでパターン別、解決手順を公開しています。私のようにたくさんの資金を理不尽に保留され、どうすれば良いのかわからなくなってしまった方は、手遅れになる前に、ぜひご一読いただければ幸いです（あくまで私自身と、私の周りで同様にアカウント停止されたユーザーの体験に基づいていますが、おそらくほとんどのケースで、解決をすることができると思います）。
■可能な限り早めに、そして手順を間違えないように
ペイパルアカウント停止に関して、ネット上には色々な解決方法（？とは言えないようなものばかりですが）が上がっていますが、思い当たる停止理由や状況などに応じて、適切な行動をとらずむやみにペイパルへ連絡を取ったりすると、かえって状況を悪化させ、最終的には大事な資金をすべて失うことになる可能性もあります。
ただ、なるべく早く行動するほうが良い、というのは事実。最長180日の保留とはいえ、いつ急に残高が0円になってしまうかはわかりません。ペイパルによって資金を没収されると、もうその時点で手の施しようはありません。
また、あまり知られていませんが、永久停止のレベルにも2段階あり、より重い状態の措置が下された状態のアカウントには以下のようなメッセージが届きます。
最初の文面と似ていますが、このメッセージが届くと、文字通りペイパルへアクセスができなくなり、一切のアクションを取ることができなくなってしまいます。。
最後に繰り返しになりますが、ペイパルに理不尽なアカウント停止処分と資金保留を受けたら、なるべく早く、そして正しい手順で解決を図ることが大切です。
皆様のアカウントも無事復旧できるよう、応援しております！