ジコタンQ：個性を活かしていきる 2024年10月29日
オーストラリア在住20年目、元豪州4大銀行員のtaroがお送りする海外暮らしで見える柔らかい思考と感情と視野が広がる海外のニュースの翻訳＆まとめ。ニュースの参照はここからhttps://www.bloomberg.com/asia
【今朝のひとりごと】
日本語がちょっとおかしい日本人の成り立ち。
年に何回も日本とオーストラリアを行き来していると驚くことも少なくなってきた。
コロナで数年ぶりに日本に帰ってきたあの時の衝撃はだんだんと薄れて値段の違いやサービスの違いにも慣れた。
それでもいまだに慣れないのが日常会話。
例えば国際空港では何語がいいのか戸惑う。
「スミマセン」とカタコトの日本語だったら英語で対応する。
空港の中、人混みの中を通り抜けようとするときに「あれ？この場合英語か日本語どっちがわかってもらえる？」と妙なところで気を使う。
ボクはそんなふうにして変なところで気にしてしまう人間。
日本で仕事で付き合いのある人とは比較的堅い日本語を使う。
クライアントさんともふざけた話をすることはあるけれどやっぱり砕けすぎない日本語だ。
唯一砕けた日本語を使う友人と話す場面。
知らない単語、表現が飛び出すことがある。会話についていくためにも最新の情報を仕入れる必要がある。そんな時の予習に役立つのがYoutube。
より生の会話が聞ける唯一の情報源、Youtube。
ところがこのYoutubeのおすすめに出てくる人たちは若干浮世離れしているように感じる。
Youtuberが草生えたとかチルとか言っているのをみると流石に40代のおじさんでこれは違うだろうと思うけど残念ながら確信が持てない。
身の回りにサンプルがいないから「えっひょっとしてこれが普通？」とわからないまま放置。
40代の日常会話ってどんなモノ？世間の40代のおじさんはどんな言葉使いなんだろうか。
20代でオーストラリアにきて、日本語をアップデートしないで20年も過ごしてきたせいでわからない。
オーストラリアで知り合った周りの日本人たちももれなく似たようなもので、20代からの海外にいて、お互い自分のイントネーションとか語尾とか無茶苦茶だから誰も指摘しない。
ちょっと前に「いちご」のイントネーションがわからなくなってゲシュタルトが崩壊したことがある。
いちご、いちご、いやちょっと上がるんだっけな、いちご。
正解がわからないまま放置した。
沖縄、北海道、九州や関西、北陸など様々な土地から集まった更新されない日本語を話す小さな集落で過ごした結果、自分が何弁と何弁の混じったイントネーションで話しているのかわからない。
ちょっとおかしい日本語を話す日本人はこうして出来上がっていく。
【金融ニュース】
米国株式先物は、投資家が多忙な1週間の企業決算を見極め、経済の強さをさらに見極めようとしたため下落した。原油は上昇し、金は中東情勢の緊迫化から史上最高値を更新した。
S&P500種株価指数先物は、今年最長の週間上昇を記録した後0.3％下落し、ハイテク株比率の高いナスダック100種株価指数先物は0.5％下落した。米10年債利回りは4ベーシスポイント上昇し、ドルも上昇した。
金融市場は、一方では主要国経済の健全性に対する投資家の見方の変化、他方では中東での敵対行為や地政学の影響によって形成されている。ブルームバーグがまとめたデータによると、今週はS&P500企業の5分の1以上が決算発表を予定しており、テスラ社、ボーイング社、ゼネラルモーターズ社、コカ・コーラ社などが名を連ねている。
【ヘッドライン流し読みニュース】
■中国トップクオンツ、市場上昇に押され戦略縮小へ
・アップル社の株価は火曜日、過去最高値を更新し、人工知能を搭載したiPhoneの発売によって同社が利益を得るだろうという楽観的な見方が主な要因となって、最近の上昇幅を拡大した。
株価は2.7%上昇し237.49ドルとなり、7月につけたピークを上回った。この上昇により、アップルの時価総額は3.6兆ドルを超え、世界最大の企業としての地位を確固たるものにした。
大手ハイテク企業による力強い上昇の一方で、アップルの上昇は特に力強い。株価は過去6ヶ月で37％上昇し、ナスダック100指数の15.5％上昇の2倍以上である。
■中国、超富裕層の海外投資利益に課税する動き
この問題に詳しい関係者によると、中国は、国内の超富裕層による海外投資利益に対する、長い間見過ごされてきた課税の執行を開始した。
中国の主要都市に住む一部の富裕層は、ここ数ヶ月の間に自己申告をするように言われたり、税務当局から過去の滞納分を含む支払いの可能性を評価するための会議に呼び出されたりしている、とその関係者は私的な問題を議論しているため名前を明かさないことを求めた。
この動きは、土地の売れ行きが落ち込み、成長が鈍化する中、政府内で収入源を拡大する必要性が高まっていることを強調するものだ。また、習近平国家主席が掲げる、世界第2位の経済大国で富の分配をより平等にするための「共栄」キャンペーンとも一致する。
■メルセデスとポルシェの中国との戦いが身近に迫る
・メルセデス・ベンツ・グループAGは、かつては洗練された自動車の旗手だったが、売上と利益の急降下は、自動車市場の有利な高級車エンドでさえも中国の熱を感じていることを浮き彫りにしている。
BYD社に代表される自動車メーカーは、「メイド・イン・チャイナ」を電気自動車時代のラグジュアリーの世界的シンボルとして再定義することで、自動車業界の覇権争いにおける新たな戦線を切り開いた。自国市場でメルセデスやBMW AGに挑戦した後、彼らはヨーロッパに戦いを挑み、進出している。
【最後に】
人口が多いということはそれだけ消費が多いということ。
その国で生産されたものを消費するだけで経済が回る。
だからこそインドも中国もアフリカも人口を多く抱える国や地域が今熱い。
ヨーロッパのものをありがたがっていた時代がすぎ、自国で作られるものの精度が上がり、完成度が増し、不動産神話が揺らいだことによって消費を抑え自国を助ける動きに変わった。
これまで中国頼りだった企業やブランドはこれをどう挽回するのか。
どうやって切り抜けるのか。
オーストラリアで会計士、銀行員を経て、起業し現在日本で３事業、オーストラリアで２事業を経営。多彩な経験と持ち前の柔軟な思考を活かした経営者、人材育成家のTaroがお届けする「ジコタンQ（自己探究）」
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