毎朝10分でわかる海外ニュース　2023年2月2日

【本日の独り言】

おはようございます。そんな彼女に日本の学校が楽しかったか聞いた時、大縄跳びや授業の様子を語ってくれたのですが中でも印象的だったのは同級生の身長についての話でした。
というのも10歳の長女は背があまり高くありません。
親としては「いっぱい食べるし、よく動くしとにかく健康が一番！」なんて呑気に構えていますが本人は面白くないようで、何せクラスで一番小さいし、下の学年の子よりも小さいことを気にしています。
そんな彼女も日本の学校では同級生の中でも真ん中ぐらいだったと大喜び！
なるほど、思い返してみれば妻もキッチンのカウンターや戸棚、買い物の陳列棚などいろいろ不便だと漏らしています。そんな妻を見て長女はさらに、お父さんみたいに大きくなる！と息を巻いています。ぼく自信身長は10歳から急激に伸びて、その後17歳まで伸び続けましたのでそのうちなんて呑気に構えています。皆さんは成長期ってありましたか？

【金融ニュース】

米国株式先物は、年初の好調な株価の後に下落した。トレーダーは、金利の見通しに対する不安の中、連邦準備制度理事会（FRB）の政策会議を控えていたからだ。
S＆P500の先物は、1月の米民間雇用者数がエコノミストの予測を上回って減少したことを示すデータを受けて、小幅な下落に留まった。ナスダック100種指数は、ハイテク株を中心に10％以上上昇し、20年以上ぶりの反発を見せた後、変動した。
パウエル議長らが準備不足の可能性があるため、トレーダーはFRBとの対決の構えを見せている。予想を下回る賃金データ、住宅市場の冷え込み、消費者心理の悪化は、過去1年間のFRBの利上げがインフレを抑制し始めたことを示唆しているが、依然として緩い金融情勢が中央銀行の仕事を複雑にしている。

【ヘッドライン流し読みニュース】

■米国から中国への住宅供給不振が世界経済に与えるリスク

・世界各地で不動産市場が不安定になっていることは、金利上昇が家計を蝕み、価格下落を悪化させる恐れがあるため、世界経済に対する新たなリスクとなっています。
今週は、米国の住宅市場の低迷が5ヶ月目に入り、中国の住宅販売の落ち込みが続き、オーストラリアとニュージーランドでは価格の下落が続いていることが報告された。英国では、2008年以来最悪の価格下落が続いている。
住宅価格の下落は消費意欲を減退させ、昨年は世界経済にとって稀に見る明るい話題であった家計消費に重くのしかかる恐れがある。価格下落、需要の減退、借入コストの上昇に対応して開発業者がプロジェクトを縮小しているため、投資も打撃を受ける可能性がある。

・不動産の供給不足が嘆かれるゴールドコーストでも売れ残りが少しずつ出てきた印象です。コロナ禍では売り物件は1ヶ月以内にオファーが入って売れるような流れが出来上がっていましたが、流石に今の状況ではなかなかそうは行かないようです。
一軒家は土地のサイズにもよりますが、新しいもの中古のもの関わらず１millionを超えており一般家庭が購入を考えるとなかなか難しい価格帯になってきています。これが今回の下落を受けてどれくらいまで下がってくるのか注目しています。

■マカオのゲーミング収入、中国旅行の活性化で82.5％増に

・マカオのカジノは、1月にゲーム収入が急増した。中国の再開と1週間の旧正月休みが、このギャンブルの中心地への訪問者の流入を促し、この飛び地がついにコビッドゼロの低迷を振り払うという楽観論に拍車をかけたからである。
ブルームバーグが調査したアナリストによると、賭博検査調整局は、先月のゲーム総収入が前年比82.5％増の116億パタカ（14億ドル）となり、36.5％増という中央値を上回ったと水曜日に発表した。昨年2月以来の上昇で、2020年1月以来の月間最高収益となった。

・中国では長い間行われていたコロナゼロ政策と越境ギャンブルの取り締まりにより、2022年の大半はカジノはほぼ閉店状態でした。それによって10カ月連続で2桁の減少を続けていましたが、今回の回復でそれが解消されました。オーストラリアでも当然、ロックダウン中や規制中は室内での人数制限などもあり営業できなかった。例えばメルボルンなどはカジノの収益でトラムが運営されているなどするためここで収益が上がらなかったことは大きな痛手だ。日本ではIRを反対する声などありますが、こういった地域に還元する方法をとって上手に運営することで周辺の観光を盛んにすることができる魅力的なソフトだと思います。

■日本の商社、社員がYouTuberになり10万ドルの給料を上乗せできる可能性

・日本の大手商社は、社員がYouTuberやアーティストなどの副業を行うことを認めるよう規則を緩和し、より柔軟な就業規則を求める若年労働者の確保を目指します。
日本第3位の商社の広報担当者はブルームバーグ・ニュースに、三井物産が副業禁止を解除し、社員が別の場所で収入を得ることを認めると述べた。この動きは、人口減少の中で若い労働者を獲得するために、より柔軟な労働条件を採用しようとする企業の動きを反映したもので、特にパンデミック以降は顕著である。「リモートワークやフレックスタイム制を導入した後、社員がキャリアアップと新しいワークスタイルの両方を追求できるように、さらに多くのことを行うべき時が来たと考えた」と同社は声明で述べている。副業には、コーチング、技術系スタートアップでの仕事、YouTuberやアーティストになることなどが考えられるという。

・日本では副業規定がある職業が多いという印象を受けます。コーチングを提供させていただくクライアントさんの中には「やりたいことを始めたい！」「副業や起業をしたい」という方々で会社が副業禁止なんていう方は意外にも多くサポートさせていただいています。ところが収入をあげよう、人生をより豊かなものにしたい！という熱意を持っていざ調べてみるとそんな壁が突如現れて、できない理由を見つけたことによりまた自分に蓋をしてしまう人がいると聞いて勿体無く感じます。ぜひそんな蓋をするぐらいなら思いの丈を誰かに話して、アイディアを共有することでまた別の方法が生まれるかもしれません。もし、「誰に言っていいかわからないんだけど、ちょっと聞いてくれる？」という方はぜひ気軽に連絡ください、聴くのは得意です！！

【最後に】

英語の音読始めたら舌が回るようになってきた！！
発音は後回しだけど、普段から家で仕事をして日本語ばっかりの生活をしているのでこのリハビリはめちゃくちゃ大事だと思うので継続します。
今日も素敵な1日をお過ごしください。