住宅ローンに関する情報収集は営業まかせにせず自分でもある程度調べよう
こんにちは、たくゆきじです。
今回の記事では、「自分での情報収集も怠らないようにしよう」というお話をします。
住宅建築の際に、ハウスメーカー側と注文者側の間に入るのが営業ですが、私の場合はとても信頼できる営業の方に当たることができました。
「連絡に対するレスポンスがとにかく早いのが良かったですね。」
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かといって、すべてを営業任せにするのもよくありません。
最終的な責任をとるのは注文者ですし、営業さんとしても、完全に自分にコミットしてくれるコンサルタントというわけではなく、「one of them」。
言うなれば、数あるお客さんの中の一人でしかないわけです。
そういう意味で、自分でも情報収集を怠らなくてよかった、と思ったイベントがあったので、ここで紹介します。
住宅ローンのサイトを何気なく見ていると…
今回、自分でも情報収集を怠らなくてよかった、と思った事例として紹介するのは、住宅ローンの制度についてです。私は以前の記事で紹介したように、住宅ローンはフラット35を利用しました。
フラット35にはさまざまな優遇制度が設けられており、一定の条件を満たすことで金利が安くなります。フラット35Sだとか色々な制度があります。
その制度の中に、『維持保全型』という制度があります。
こちらは2022年4月から出た制度のようで、最初は存在自体知らなかったのですが、公式ホームページによると、以下の条件を満たしていると金利が安くなるようでした。
2022年の6月くらいにフラット35のページを見た時、私は偶然この制度が始まっていたことに気が付きました。
「あれ…? なんか始まってるぞ…?」
連絡一本で50万円安くなった!?
私はもともと長期優良住宅の認定をとる予定だったため、(1)の条件は満たしていました。ただ、住宅ローンの本審査の際には、この話は出てこなかったんですよね。
ということで、早速LINEで営業さんに聞いてみることにしました。
営業さんに見てもらったところ、無事に適合していました。融資実行の前に確認することができたため、当初5年間の金利が0.25%ほど安くなりました。
自分の借入金額を考えてみると、LINE一発で支払総額が50万円くらい安くなってしまったわけです。
もしかしたら、何も連絡していなくてもこの辺の情報は教えてくれたかもしれませんが、自分から確認しなかったらこの情報を知らぬまま融資実行していたかもしれません。そうすると、むざむざ50万円くらい損していた可能性があるわけです。
あとで気がついたとしてもどうにもなりませんし、最終的に責任をとるのは注文者側です。そのため制度の概要は自分でもしっかり確認しておいて、その都度把握する癖をつけるのが重要ではないかと思いました。
まとめ
以上、大事なことは自分でもある程度時間をかけて調べることが大切、というお話をしました。
これは、マイホームづくりに限った話ではないでしょう。例えば医療現場においては、ある程度情報の非対称性があり、医学の専門性の高いことから、患者さんの調べたことがピント外れだったケースもよくありますよね。それはどの領域においても言えることで、我々がマイホームづくりで調べた内容が、実は的はずれであることも多々あるかと思います。
ただ、患者さんから質問を受けると「この方は自分でも頑張って調べている患者さんなんだな」と、なんというか一目置きますよね。
同様に、自分で疑問に思ったことを営業にきちんと質問することで「このお客さん、手強いな」と営業から一目置かれやすくなり、自分に対する扱いは丁寧になるのではないかと思います。
ちなみに誤解してほしくはないのですが、このお話は「営業さんを信用していない」と言いたいものでは決してありません。
ただ、たとえ営業さんといい関係を築いていたとしても、どうしても営業さんは自分専属のコンサルタントにはなりません。「自分は数あるお客さんの中の一人でしかない」という認識を、しっかり持っておくことが重要だと思います。
※本記事はm3.comで連載中の記事を改変して転載しております。