もっとも効率良くお金を貯める方法

初マネジメントゲーム

先日、研修の一環でマネジメントゲーム(通称MG)なるものに参加してきました。
マネジメントゲームとは、1976年にまだベンチャー企業だったソニーが考案した研修です。
簡単に言えば、製造業の経営・管理を学ぶゲーム、という感じでしょうか？

いろいろなルールを覚え、自分なりに「どうすれば利益が出るか？」を考えて資金繰りをしながらゲームを行います。
「ゲーム」という名前がついていますが、会計表を記入して実際の経営と同じような流れで利益を算出していきます。

ゲームの内容は後日お話ししますが、この研修では、講師からゲームに関連するような経営の話もレクチャーしてもらいました。
そのなかで、とくに参考になった「効率」について共有します。

一番少ない労力で貯金を2倍にするには？

収入と貯蓄の関係（例）

上の表は一例です(テキトーに入れてみたのでいろいろとつっこみどころはあると思いますがご容赦ください(笑))。
総所得から貯蓄に残る金額は大雑把に以下のようになります。

一般的なサラリーマンの収入で総収入(年間)が400万円(オレンジ)で、税金関連で100万円(水色)が引かれる場合、手取り額は400万円−100万円で300万円(黄色)。
そのうち生活費を250万円(緑色)とすると、残る金額は300万円−250万円で50万円(赤色)になります。

そしてここからが重要なポイントです。
貯蓄を2倍にしたいとき、金額の増減が一番少ない項目はどれでしょうか？
つまり、「貯蓄を増やすために一番難易度が低い(増減が少ない)項目はどこだろう？」ということです。

①生活費(削減する)
②税金関連(削減する)
③総所得(増加させる)

この答えを求めるにはいろいろと計算するわけですが、結果は以下になります。

①生活費
　250万円→200万円＝50万円の削減が必要
　-50÷250＝増減割合 -20%
②税金関連
　100万円→50万円＝50万円の削減が必要
　-50÷100＝増減割合 -50%
③総所得
　400万円→450万円＝50万円の増加が必要
　50÷400＝増減割合 +13%

貯蓄額を50万円から100万円に増やすので、増減額はどれも50万円。
でも、増減割合はまったく違います。
つまり、金額の増減が一番少ない項目は③総所得(+13%)です。

③総所得(+13%)＜①生活費(-20%)＜②税金関連(-50%)

もちろん、これはそれぞれの金額によっても増減割合は変動しますし、総所得が増えると同時に税金関連も増えます。
このため全く同じ結果になるわけではありませんが、おおよそ同様の順番になると思います。

ご自分の総所得や税金などを入力すると自動で増減割合を割り出せるExcelファイルを一番下に有償(100円)でつけておきますので、自分の場合はどうなるか気になる方はそちらをご確認ください。

総所得を増やす選択肢

そして、この結果から見えてくること。
それは、生活費を減らすより総所得を増やす方が一番効率的で、実は労力が少なくて済むかもしれない、ということ。
(税金関連はいろいろな控除などがあるので減らすこともできますが、それでも必ず限界がありますからね。)

もちろん、「会社に給料アップを頼むのは気が引ける」とか「そんなに増やすのは簡単じゃない」などなど…思うところはあると思います。
とくに日本人は、会社に給料アップを要求しない労働者が多いようです。
わたしも無意識に給料交渉の選択肢は考えていなかったひとりです。
でも先ほどの表を経営側から考えたとき、給料交渉も選択肢に入れることを考えはじめました。

経営者側から見た収入と利益の関係

下の表は、会社の売上や利益などを経営側から見た表です。

売上と利益の関係（例）

ここではわかりやすく売上を100、原価を40など簡単にしています。
わたしの勤めている製造業は、素材を仕入れて加工して組み立てて売っているので、まさにこんなかんじ(のはず笑)。
この数字と割合も当然会社によって違いますが(製造業は原価が多かったり、IT業界は原価が低かったり…)、今回は仮にこの数字で、利益を2倍にするときの割合を見てみます。

経費
　30→0＝-30の削減が必要
　-30÷30＝増減割合-100%
原価
　40→10＝-30の削減が必要
　-30÷40＝増減割合-75%
売上
　100→130＝30の増加が必要
　30÷100＝増減割合+30%

この場合、所得のときと違って、もともと経費(生活費)より原価(税金関係)の方が高くなっています。
なので、金額の増減が一番少ない順番はこうなります。

売上(+30%)＜原価(-75%)＜経費(-100%)

さすがに経費を100%減らすというのは無理な話ですが(笑)、
わたしたちが貯蓄を増やしたいのと同じで、会社だって利益を上げることが重要課題です。
利益を上げるためには、増減割合が一番低いものから手を付けるのが一番効率的なので、この場合でも、結局は売上アップが第一の選択肢となります。
経費を減らすより、原価を減らすより、売上を少し上げることが一番現実的で効率的だということです。

ちなみに一番下の計算式が入った有償Excelファイル(100円)は企業版も入れてありますので、自分の会社の場合はどうなるか気になる方はそちらで一緒に確認ができます。

一番利益に影響を与えにくい項目は…

そしてさらに逆に考えてみると…。
利益に影響を与えやすい順番は逆になるので、売上＞原価＞経費となります。
つまり、たとえ数%程度でも売り上げが下がると利益ダウンに大きく影響するのに対して、経費が数%程度上がったところで、大きな利益ダウンには繋がらないということ。

わたしたち従業員の給料(人件費)はこの中の経費に当たりますが、この人件費以外にも、通信費や交通費、交際費などなど…ほかの経費もあるので、ひとりの給料を、あるいは数人の給料でも、少し上がったぐらいで会社の利益ダウンにつながる…なんてことはないということです。
そしてこうやって少し給料を上げてもらうだけで、わたしたちがハッピーになる貯蓄UPに大きく貢献できるということなので、給料交渉はある意味Win-Winということになります。

もちろんこうやって論理的に会社に相談したところで簡単に給料アップとなるわけではありませんが、「給料交渉をするのが気が引ける」という心理的ハードルが少し低くなりました。
ということで、わたし自身は給料交渉をしてみるモチベーションが上がった、という学びでした。

自分の収入と貯蓄の増減割合、会社の売上と利益の増減割合を計算してみる

今回の数値はすべて仮の数値で計算しています。
当然、増減割合は人・会社によって異なるので、ご自分で計算してみることをおすすめします。
「計算が手間だ」「考える時間がもったいない」という人は下記から自動計算のExcelファイルがダウンロードできますので、ご活用ください。