日経ビジネスのインタビュー バックナンバー ０３９
日経ビジネスのインタビュー バックナンバー ０３９
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ここに掲載しているのは、管理人・藤巻隆が携帯サイトで運営して
いた時のコンテンツです。
2007年1月8日号からスタートしています。１カ月分毎にまとめて
あります。
途中、数件記事が抜けている個所があります。データを消失して
しまったため再現できません。
⭐「日経ビジネス 電子版使い方ガイド」（全24ページ）を見ると
「雑誌『日経ビジネス』のバックナンバーの閲覧について」で、
閲覧できるのは2011年10月から最新号と書かれています。
そのため、2008年8月18日、25日分の記事は確認できません。
しかも紙の雑誌は、かるか昔に処分しています。
● 2010.3.1 (No.1)＜160＞
合言葉でやる気を高める
ロバート・サイデル（Robert Siedell）氏
［アメリカン・エキスプレス・インターナショナル社長]
今後も「成果」を出し続けるには会社にとって何が必要か。
様々な状況分析とともに再び整理し、基本理念から見直す必要があった。
アメックスの強みを整理し、補強したり強化したりすることが将来、ますます重要になるかもしれない。
シュノールトＣＥＯはそう考え、社員に対しても何度も意識調査を実施した。
そうしたすべての調査結果を基にして、シュノールトＣＥＯは、「成果」を生み出そうとする社員の「意思」とその遂行力こそが、アメックスの企業価値を生むと考えた。
アメックスにとっての「成果」とは、顧客がアメックスのサービスを通じて得た「感動体験」や満足度、クレジットカードをはじめとする我々の商品を使っていただく頻度などで測定される。
それをいかに増やし、伸ばしていくかが重要だ。
当社のような顧客との接点が重要な企業では、マーケティングの基本として、カードの申込からウェブサイト、電話の応対などお客様との接点（タッチポイント）の一つひとつが、満足のいく体験となるように努力をしなければならない。
● 2010.3.8 (No.2)＜161＞
皆チェンジメーカーたれ
ビル・ドレイン（William Drayton）氏
［社会起業家]
日本は、世界が日本を評価し、尊敬していることを分かっていません。
日本人が思うよりずっと世界に影響力があります。
日本は前近代から近代へと欧州の３倍の速さで移行しました。
中国やインドは追いつき始めたにすぎない。
影響力は、特に文化で大きい。
世界中の若者が日本に注目しています。
日本はその重要性を理解していない。
確かに日本の自動車産業は世界の自動車産業を変えました。
でも今直面している変化に比べれば小さいことです。
日本の企業が、全員がチェンジメーカーになれる組織に生まれ変われば、世界の市場を席巻できるでしょう。
しかも業界で最初に取り組む会社に大きな優位性があります。
そんな会社はすべての米国企業を駆逐するほどの勢いを得られるに違いありません。
● 2010.3.15 (No.3)＜162＞
非常時に強い取締役会
Ｔ・Ｗ・カン（T.W.KANG）氏
［フローバル・シナジー・アソシエイト代表]
サムスンがまだ６位だった頃、携帯電話部門トップの李基泰氏が「絶対３位になってみせる」と話した際の強くてきついまなざしは今でも鮮明に覚えています。
勝つための信念を感じましたが、まさにその通りになりました。
「どうしても勝ちたい」という信念を持つことは日本企業にとって特に重要です。
いくら優れた技術を持っていてもメダルが取れなければ意味はありません。
日本は盛んにアジア外交の一環として韓国や中国とＦＴＡ（自由貿易協定）を結ぼうとしていますが、障壁を取り除けば、勝つ意欲が薄い企業はかなりのものを奪われてしまいます。
そこでＮＥＣエレクトロニクスでは交渉力の研修を提案しました。
調達や提携、営業などにおいて交渉力によって数％ずつでもメリットを得ることができれば会社にとって大きなプラスになるからです。
● 2010.3.22 (No.4)＜163＞
失敗が磨く“決断力”
ジャンポール・アゴン（Jean-Paul Agon）氏
［仏ロレアルＣＥＯ（最高経営責任者）]
実は失敗から多くのことを学ぶことができます。
なぜ自分は失敗してしまったのかを繰り返し問うことで、これまでは分からなかった新しい解が見えてきます。
さらに犯してしまった失敗は記憶に深く刻み込まれているので、同じ失敗は二度としなくなるようになります。
私自身もこれまで多くの失敗をしてきました。
しかし、ペナルティーが課されたり、失脚したりといったことはありませんでした。
だからこそ今、私はＣＥＯ（最高経営責任者）という立場にいるのです。
重要なのは失敗を放置せずに、そこから学んで成長することです。
● 2010.3.29 (No.5)＜164＞
１００円を２０億円に変える
遠藤 紘一（えんどう・こういち）氏
［リコー副社長執行役員全社構造改革担当]
かつて事業部門を担当していた時のことだ。
新入社員に対して「ノートには必ず２種類のことを書かなければならない」とよく話した。
１つは聞いたことを書き記す。
もう１つは聞いたことに対して自分が感じたことを書き留める。
後者を続けていると、自分がやりたいことや勉強しなければならないことが見えてくる。
聞いたことを知識として吸収するだけではなく、それを引き金に自分がこれから何をすべきかについて考察し、その結果を記録しておくことになるからだ。
それは自分にとっての「宿題」メモになる。
その宿題をこなしていけば自分の能力を伸ばしたり応用したりできるようになる――。
🔷 編集後記
この元記事をアメブロに投稿したのは、8年前のことです（2014-01-14 11:59:46）。
読み直してみますと、「こんなことも書いていたのだな」「この個所に関心があったのだな」ということが思い出され、当時の自分の心境に思いを馳せています。
それだけ歳をとったのだと実感しています。
編集長インタビューの記事を読み返してみると、当時の経営者の心意気・信念・余裕・揺るぎない自信といったものが伝わってきます。
月日が経ち、自分だけでなく身の回りにも、環境にも変化があります。
しかし、経営に限らず、物事の本質は変わらないものです。
今回のインタビューの中から興味深い言葉を拾い出してみます。
ビル・ドレイン（William Drayton）氏
［社会起業家]
の言葉から。
日本の企業が、全員がチェンジメーカーになれる組織に生まれ変われば、世界の市場を席巻できるでしょう。
🔴「日本の企業が、全員がチェンジメーカーになれる組織に生まれ変われば、世界の市場を席巻できる」
12年前の時点で、「日本の企業が、全員がチェンジメーカーになれる組織に生まれ変われば、世界の市場を席巻でき」ていたかもしれません。
しかし、残念ながら、日本企業はチェンジメーカーになれる組織に生まれ変わることが出来ず、世界市場を席巻できませんでした。
それどころか、半導体などの先端技術を含む主要産業の多くを米国に握られ、日本は部品を供給する下請けに成り下がり、さらに日本のお家芸だった自動車や鉄鋼などの分野を中国に侵食されてしまいました。
日本は、近い将来、量子コンピュータやＡＩなどの先端技術で米国や中国に対抗していくことは出来るでしょうか？
少子化が急速に進む日本が生き残るためには、技術力で外国企業が容易に参入できない障壁を築けるかどうかにかかっています。
キャノンは早くから特許戦略（知的財産＝Intellectual Property）を遂行しています。自社技術を保護するためだけではなく、新たな価値創造のためです。
日本は確かに技術力はありますが、スピード感が乏しい印象です。
拙速と巧遅という相反する言葉があります。
この２つのいいとこ取りをした「速巧」が理想ですが、それができれば米中に差をつけることができます。
私は、日本企業に期待しています！
「速巧」ができ、世界に名を轟かす企業が日本から必ず出現すると信じています。
１回の投稿ごとに1カ月分にまとめたインタビューの概要を掲載します。
2007年1月8日号からスタートし、2013年7月までの6年7カ月分のバックナンバーだけで79件あります。
途中、数件記事が抜けている個所があります。
データを消失してしまったため現時点では再現できませんが、日経ビジネスの電子版では「2011年10月から最新号まで」のバックナンバーが閲覧できるようですので、抜けている個所に該当する部分が見つかれば、追記します。
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