日経ビジネスのインタビュー バックナンバー Vol.050
日経ビジネスのインタビュー バックナンバー Vol.050
ここに掲載しているのは、管理人・藤巻隆が携帯サイトで運営していた時のコンテンツです。
2007年1月8日号からスタートしています。1カ月分毎にまとめてあります。
途中、数件記事が抜けている個所があります。データを消失してしまったため再現できません。
⭐「日経ビジネス 電子版使い方ガイド」(全24ページ)を見ると
「雑誌『日経ビジネス』のバックナンバーの閲覧について」で、
閲覧できるのは2011年10月から最新号と書かれています。
そのため、2008年8月18日、25日分の記事は確認できません。
しかも紙の雑誌は、かるか昔に処分しています。
『日経ビジネス』の記事を再投稿することにした経緯
再編集して再投稿することにした理由は、次のとおりです。
自分が当時どんな記事に興味があり、どのような考え方をしていたのかを知りたいと思ったからです。
当時の自分を振り返ることで、当時と現在で考え方は変わったか否か、あるいは成長しているかを確認したいと思いました。
記事データは当然古くなっていますが、本質的な部分は必ずあるはずで、しかも普遍性があります。その個所を再度学んでみたかったのです。
さらに言えば、『日経ビジネス』のバックナンバーをご紹介することで、この記事に目を通していただいたあなたに何らかの有益なヒントを提供することができるかもしれない、と考えたからです。
「私にとって、noteは大切なアーカイブ(記録保管場所)です。人生の一部と言い換えても良いもの」だからでもあります。
(プロフィールから)
● 2011.02.07 (No.1)<207>
失敗は挑戦の結果
田口 三昭(たぐち・みつあき)氏
[バンダイ副社長]
● 2011.02.14 (No.2)<208>
与謝野氏去り、小党揺らぐ
平沼 赳夫(ひらぬま・たけお)氏
[たちあがれ日本代表、衆議院議員]
● 2011.02.21 (No.3)<209>
ゲームのデフレを突破
岩田 聡(いわた・さとる)氏
[任天堂社長]
● 2011.02.28 (No.4)<210>
渋沢の原点はパリにあり
鹿島 茂(かしま・しげる)氏
[明治大学国際日本学部教授]
🔷 編集後記
この元記事をアメブロに投稿したのは、9年前のことです(2014-01-21 22:54:35)。
読み直してみますと、「こんなことも書いていたのだな」「この個所に関心があったのだな」ということが思い出され、当時の自分の心境に思いを馳せています。
それだけ歳をとったのだと実感しています。
編集長インタビューの記事を読み返してみると、当時の経営者の心意気・信念・余裕・揺るぎない自信といったものが伝わってきます。
月日が経ち、自分だけでなく身の回りにも、環境にも変化があります。
しかし、経営に限らず、物事の本質は変わらないものです。
今回のインタビューの中から興味深い言葉を拾い出してみます。
田口 三昭(たぐち・みつあき)氏
[バンダイ副社長]
の言葉から。
🔴「どのくらいの商品が成功するかというと、残念ながら3割程度にすぎません。7割は失敗するのです」
「80対20の法則」とか「パレートの法則」と呼ばれる経験則があります。
この比率はあくまで目安であって厳密な数値ではありません。
よく例として取り上げられるのは、全商品の20%で全体の売上高の80%を占めているというものです。そして、残りの80%の商品が全体の売上高の20%を占めるというものです。
現実には、70対30のこともあれば、75対25のこともあります。場合によっては全商品の10%で全体の売上高の90%を占めるということもあるでしょう。
ただし、経営の観点から見ると、危険ですね。その10%の商品に依存しすぎているため、競合他社がそれらの商品より品質が良く、安価な商品を市場に投入した場合、売上が急減してしまうこともあり得ます。
いずれにせよ、「80対20の法則」とか「パレートの法則」というものは存在します。
ただし、アマゾンの研究者が膨大なデータを分析し、「ロングテール」という事実を見つけました。
それは、長い尾の部分(=ロングテール 個々の商品では売上高はわずか)の売上高のトータルを計算したら、一部の良く売れた商品の売上高よりも多かったというものです。
下図をご覧ください。私の説明より分かりやすく、理解しやすいと思います。
私は、ロングテール戦略はネット販売に特化したものであると理解しています。
1回の投稿ごとに1カ月分にまとめたインタビューの概要を掲載します。
2007年1月8日号からスタートし、2013年7月までの6年7カ月分のバックナンバーだけで79件あります。
途中、数件記事が抜けている個所があります。
データを消失してしまったため現時点では再現できませんが、日経ビジネス電子版では「2011年10月から最新号まで」のバックナンバーが閲覧できるようですので、抜けている個所に該当する部分が見つかれば、追記します。
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