大前研一 名言集 『サラリーマン再起動マニュアル』（47）
『サラリーマン再起動マニュアル』（47）
今回から『サラリーマン再起動マニュアル』から名言を取り上げます。
大前研一氏は、私にとってメンター（師匠）であり、グールー（思想的指導者）の存在でもあります。
大前氏の著作を読んでいつも感じるのは、物事の本質を捉える、ずば抜けた能力です。
凡人である私は大前氏の足元にも及びませんが、不断の努力を怠らず、一歩でも彼に近づきたい、と思っています。
『サラリーマン再起動マニュアル』
目次
［イントロダクション］志のあるサラリーマンは、きつい仕事を厭わない
第１章［現状認識］なぜ今「再起動」が必要か？
第２章［基礎編］「再起動」のための準備運動
第３章［実践編］「中年総合力」を身につける
第４章［事業分析編］“新大陸エクセレントカンパニー”の条件
第５章［メディア編］「ウェブ２．０」時代のシー・チェンジ
［エピローグ］新大陸の“メシの種”はここにある
✅ 小学館 出版年月日 2008/9/29
現在、ネットの世界は「ロングテール」が常識になっている
現在、ネットの世界は「ロングテール」が常識になっている。つまり、ネット配信は、できるだけ多種多様なコンテンツを大量に揃えて、ユーザーが自分の好きな番組を好きな時間に視聴できるようにすることが重要なのである。
番組を選ぶのはＮＨＫではなくユーザーであり、極端にいえば、大勢の人が見ている人気ドラマや過去の人気作品ではなく、見ている人の少ないお宝映像やレアものを充実させるべきなのである。
それこそがブログやＳＮＳなどでユーザーが自由に情報を発信、交換できるようになったウェブ２・０時代の発想だろう。
➳ 編集後記
『サラリーマン再起動マニュアル』 はタイトルから推測すると、マニュアル本のように感じられたかも知れませんが、いわゆるマニュアル本ではありません。
私たちが身につけるべき、本質的な事柄やスキルを具体例に即して大前氏が述べている普遍性のある本です。
🔶 大前氏は自分で考え出したことを自ら実践し、検証しています。仮説と検証を繰り返す行動の人です。
Think before you leap.（翔ぶ前に考えよ）という諺がありますが、Leap before you think.（考える前に翔べ）もあります。
あれこれ考えて、難しそうだからとか面倒くさそうだからやめようでは成長しません。
まず、やってみるという姿勢が大切です。
大前研一氏は、常に物事の本質を述べています。洞察力が素晴らしいと思います。
私は、ハウツーものは、その内容がすぐに陳腐化するので読みません。
➔ 大前氏の言葉は、いつでも私たちが忘れがちな重要なことに気づかせてくれます。
🔶 ＮＨＫと同様に、ネット配信を行なっている民放局が数社あります。
新たな収益源として活路を見出しているのでしょうが、大前氏が指摘しているように「お宝映像やレアもの」を充実させなければ、早晩事業が立ちいかなくなる、と考えています。
大前氏は次のような指摘もしています。
放送メディアが世論の動向を正確に把握できなくなったのは、通信メディアを補足していなかったからである。
言い換えれば、通信メディアが放送メディアを上回る機動力と影響力を持つようになったからである
LINEやTwitter、Facebook、Instagram、Youtube、あるいはAmeblo などのブログを介して、即座に情報を発信し、共通する環境が整いました。
（今ではnoteという情報発信するのに最適なツールがありますね。）
つまり、個人が情報発信することができる時代になったのです。これはとてつもなく大きな変化です。
個人が放送局を持ったようなものです。
最近ではオウンドメディアという言葉がありますね。
内容は玉石混交ですし、不正確な情報や作為的な誤情報もあるでしょう。
本物と偽物を見分ける「選択眼」を養うことは、極めて大切なことです。
ですが、テレビ局側の都合で、伝えるべき情報を故意に伝えなかったり、捏造したり、過剰な演出（やらせ）が横行している現状を見たり、政府による報道の自由を規制することが平然と行われることを考えると、テレビ局側による情報の一方通行では、テレビ離れの流れを食い止めることは困難でしょう。
視聴者に情報の選択権がないことが、致命的です。
今後も通信メディアの動向から目が離せなくなった、と実感しています。
最近読了した『テレビは余命７年』（指南役 大和書房 2011年9月25日第1刷発行）の中に次のような記述があります。
余命７年――。
かつて「護送船団」と呼ばれ、大蔵省の庇護のもと繁栄を謳歌した銀行業界も、13行あった都市銀行は、今や４つに集約されている。バブル崩壊の元凶となった「不動産取引の総量規制」から、北海道拓殖銀行の倒産までが、約７年である。
歴史は繰り返す。
僕は今回の「地デジ化」が、かつての不動産総量規制と同じく、下り坂への１つのシグナルと見ている。
７年後の２０１８年、テレビ界の威信を失墜させる大事件が起きると予想する。具体的には、それは僕は在京のキー局のどこかの破綻と見ている。
江戸末期、ペリーの黒船来航から幕府の権威・井伊直弼大老暗殺までも７年である。
７年とはそういう時間である。
放送と通信の融合という言葉が叫ばれ始めたのは、２００６年頃のことらしいですが、２０２２年現在一向に進んでいませんね。
テレビという巨大メディアに対抗しインターネットが登場したのですが、まだテレビを凌駕するまでには至っていないように感じています。
ただし、若者たちのテレビ離れは顕著で、スマホを手元にYouTubeやInstagramなどの画像や動画を視聴しています。
それでも、年配の人たちはテレビに釘付けです。
私も年配ですが、テレビはほとんど観ません。スマホやＰＣでYouTubeやAmazon Prime Video、DAZNを視聴しています。
広告費を比較すると、最近の調査でインターネットがテレビを超えたということです。
✅【2022年最新】ネット広告費がテレビなどマス広告費を追い抜いた！相乗効果を高める3つのポイント
このウェブサイトによれば、2021年にインターネット広告費（2兆7,052億円）がマスコミ四媒体広告費（総計2兆4,538億円）を初めて上回ったそうです。
株式会社電通の調査レポート（2022年3月9日発表）によると、2021年の日本の総広告費は通年で6兆7,998億円（前年比110.4％）。なかでもインターネット広告費は2兆7,052億円（前年比121.4％）と、高い成長率を保っています。
2021年には、ついに「マスコミ四媒体広告費（総計2兆4,538億円）」を初めて上回りました。
ネット検索していたら興味深い記事が見つかりました。
✅ 次世代地デジの本命は“5G放送”？、テレビが巨大なスマホに
このウェブサイトには次のように記されていました。
現行の地デジが検討されていた頃とは放送を取り巻く環境が大きく変わっている。その筆頭が、インターネット経由の動画配信サービスの激増だ。
無料の動画配信サービス「YouTube」の視聴者は約6000万人。日本の人口の約2人に1人弱が見ていることになる。テレビ局の放送をインターネット経由で見せる無料のサービス「TVer」のアプリのダウンロードも5000万回に達している。
「Amazon prime video」や「Netflix」などの有料の動画配信サービスの契約数も急増しており、日本における契約総数は少なくとも3645万件。重複を含まないとすると全世帯の約6割に相当する。もはや有料の動画配信サービスの視聴者は、限られた人などとは言えない状況だ。
今後、放送と通信の融合だけでなく、その先へ進んでいくのでしょうか？
⭐ 関連書籍
🔶 大前研一氏と私とは年齢が一回り違います。大前氏は1943年2月21日生まれで、私は1955年6月30日生まれです。
大前氏は、私にとってはメンター（師匠）です。もちろん私が勝手にそう思っているだけです。
🔶 大前氏は評論家ではありません。言うだけで自分では何もしない人ではありません。大前氏は行動する人です。だから大前氏の提言は説得力があるのです。
大前研一オフィシャルウェブ
このウェブサイトを見ると、大前氏の出版物一覧を見ることができます。
私は、大前氏の全出版物の半分も読んでいませんが、今後も読んでいくつもりです。
⭐ 出典元： 大前研一 オフィシャルウェブ
大前氏は1995年の都知事選に敗戦後、『大前研一 敗戦記』を上梓しました。
🖊 大前氏の著作を読むと、いつも知的刺激を受けます。
数十年前に出版された本であっても、大前氏の先見の明や慧眼に驚かされます。
『企業参謀』（1985/10/8 講談社）という本に出会ったとき、日本にもこんなに凄い人がいるのか、と驚嘆、感嘆したものです。
それ以降、大前氏の著作を数多く読みました。
『企業参謀』が好評であったため、『続・企業参謀』（ 1986/2/7 講談社）が出版され、その後合本版『企業参謀―戦略的思考とはなにか』（1999/11/9 プレジデント社）も出版されました。
🔶 大前氏は経営コンサルタントとしても超一流でしたが、アドバイスするだけの人ではありませんでした。自ら実践する人です。有言実行の人です。起業し、東京証券取引所に上場しています。現在は代表取締役会長です。
大前氏の本には、ものの見方、考え方を理解する上で重要な部分が多くあります。大前氏の真意を深く考えなくてはなりませんね。
この元記事は７年前にAmebaブログで書きました（2015-05-30 12:50:26）。
「新・大前研一名言集（改）」はかなりの量になりました。
私にとっては、いわばレガシィです。
その記事を再編集しました。
✑ 大前研一氏の略歴
大前 研一（おおまえ けんいち、1943年2月21日 - ）は、日本の経営コンサルタント、起業家。マサチューセッツ工科大学博士。マッキンゼー日本支社長を経て、カリフォルニア大学ロサンゼルス校公共政策大学院教授やスタンフォード大学経営大学院客員教授を歴任。
現在、ビジネス・ブレークスルー大学学長、韓国梨花女子大学国際大学院名誉教授、高麗大学名誉客員教授、（株）大前・アンド・アソシエーツ創業者兼取締役、株式会社ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長等を務める。 （Wikipedia から）
大前研一氏の略歴補足
大前氏は日立製作所に勤務時、高速増殖炉もんじゅの設計を担当していましたが、原発の危険性を強く感じていたそうです。
その後、世界一の経営コンサルティングファームのマッキンゼーに転職。
マッキンゼー本社の常務、マッキンゼー・ジャパン代表を歴任。
都知事選に出馬しましたが、まったく選挙活動をしなかった青島幸男氏に敗れたことを機に、政治の世界で活躍することをキッパリ諦め、社会人のための教育機関を立ち上げました。BBT（ビジネス・ブレークスルー）を東京証券取引所に上場させました。
大前氏の書籍は、日本語と英語で出版されていて、米国の大学でテキストとして使われている書籍もあるそうです。
⭐ 今までにご紹介してきた書籍です。
⭐ 私のマガジン （2022.09.02現在）
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