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今は全国組織にとってはチャンス
青年会議所もそうですが、地域の組織があって、その総合調整組織となっているような全国組織にとって、「オンラインで集まれる」今の状況は非常にチャンスです。
例えば、日本青年会議所は3万人の個人メンバーを有する全国組織ですが、全国組織としての日本青年会議所にとって個人会員へ直接訴えかける手段は実はあまりありません。メーリングリストは全員が見てくれるわけでもありませんし、全国規模の大会は興味があっても来れられない人が多くいます。
もちろん、全国組織のやることがただ組織間の調整だけでいいなら、個々の地方組織やメンバーに直接伝える必要はないかもしれません。しかし、組織を変えようと思ったり、社会的にインパクトのあることを行おうとすると、個々の地方組織やメンバーの考え方や行動を変えないことには不可能です。私が日本青年会議所の会頭の時も、いかにして個々の地方組織(LOM)や個々人のメンバーに伝えるのかに非常に腐心しました。
しかし、今はオンラインセミナーやオンライン会議という形で、個々の地方組織やメンバーに直接伝えることができる絶好のチャンスです。ボーナスステージといってもいいでしょう。
そして、各地方組織にとっても「集まれない」という今の状況はこれまでの活動を見直す大きなチャンスです。これまでだと目的に対して、「人数が集まった」ことが評価基準になったわけですが、それ以外の評価基準を置けばよいわけです。手法から考えるから、人数しか評価基準が見つからないということになるわけで、目的から考えてどんな評価基準を置くか考えれば新しいアイデアは出てくるはずです。
例えば、「子供に職業体験をしてもらう」という目的なのであれば、何もキッザニアの真似を手法としなくてもいいはずです。学校では体験できない新しい職業を体験してもらう、というという評価基準を置けば、「オンライン会議」を体験してもらう、とか、「Eコマースでのメールのやり取り」を体験してもらう、とか、できるはずですよね。そして、現代においては、そちらの方が求められているかもしれません。
このような取り組みは全国規模の組織だからこそ、横展開がしやすいものです。全国組織が横展開をしっかりと行い、それぞれの地域組織で展開していけば社会に大きなインパクトが出てくるでしょう。