【雑談】フジテレビ倒産？の場合のFNS各局の今後を独断と偏見で考えてみた。
はじめに
先日の港社長（我ら世代には『夕ニャン』のミナトっち…泣）の会見以来、各社のフジテレビ系列へのCM出稿差し止めの連鎖が止まらない。
前代未聞のテレビ局倒産も現実味を帯びている中、ローカルバラエティ番組ファンのわたしとしては、キー局倒産となった場合の、系列各局の今後が気になる。
以下に、ただのテレビファンのトーシロが、独断と偏見でFNS各局の今後を考えてみました。
FNSの構成
FNS（フジネットワーク）は以下のような構成です。
全28局。ほぼ全ての局が、フジテレビの親会社である『フジ・メディア・ホールディングス』（以下、フジHDと称する）の出資をうけています。また、フジテレビが構成メンバーとなっている、フジサンケイグルーブの新聞媒体である産経新聞が完全な全国発行ではない影響で、各地の地方新聞（北海道、中日、西日本…）が出資している局が多いことも特徴です。
想定される対応
各局の地域事情を鑑みると、おおむね、以下の対応に別れると考えられます。
他系列へのネットチェンジ
独立局への形態変更
新たなネットワークの結成
各局の置かれた状況と今後の予想
以下に、わたしの素人分析を進めてみます。
uhb北海道文化放送
フジHDの出資比率は高いものの、筆頭株主が北海道新聞（道新）となっています。北海道は、テレ東系列まで含めた5系列局が揃う地域であります。そのため、道新の協力による独立局への形態変更も考えられます。
mit岩手めんこいテレビ
フジHDの出資比率は高く、フジHDの持分法適用会社となっています。岩手県は、テレ東系列を除く4系列局が揃う地域であります。そのため、日経への資本移動によるTXNへのネットチェンジの選択も考えられます。
AKT秋田テレビ
フジHDの出資比率は高く、フジHDの持分法適用会社となっています。秋田県は、TBS系列とテレ東系列を除く3系列局が揃う地域であります。そのため、TBSホールディングス（TBS-HD）への資本移動によるJNNへのネットチェンジの選択も考えられます。
OX仙台放送
フジHDの出資比率は高く、フジHDの持分法適用会社となっています。宮城県は、テレ東系列を除く4系列局が揃う地域であります。そのため、日経への資本移動によるTXNへのネットチェンジの選択も考えられます。
SAYさくらんぼテレビ
フジHDは第３位の大株主ではあるものの、その比率は低い（6%）ため、フジHDの持分法適用会社ではありません。山形県は、テレ東系列を除く4系列局が揃う地域であります。そのため、日経への資本移動によるTXNへのネットチェンジの選択も考えられます。
FTV福島テレビ
フジHDの出資比率は高く、フジHDの持分法適用会社となっています。しかしながら、福島県が50%を出資する第３セクターの放送局であることも特徴です。福島県は、テレ東系列を除く4系列局が揃う地域であります。そのため、福島県と日経の資本移動協力によるTXNへのネットチェンジの選択も考えられます。
NST新潟総合テレビ
フジHDの出資比率は高く、フジHDの持分法適用会社となっています。新潟県は、テレ東系列を除く4系列局が揃う地域であります。そのため、日経への資本移動によるTXNへのネットチェンジの選択も考えられます。
NBS長野放送
フジHDの出資比率は高く、フジHDの持分法適用会社となっています。長野県は、テレ東系列を除く4系列局が揃う地域であります。そのため、日経への資本移動によるTXNへのネットチェンジの選択も考えられます。
SUTテレビ静岡
フジHDは筆頭株主（21%）ではあるものの、フジHDの持分法適用会社ではなく、中日新聞と東海テレビ関連会社（東海放送会館）の出資比率が高いことが特徴となっています。静岡県は、テレ東系列を除く4系列局が揃う地域であります。そのため、日経への資本移動によるTXNへのネットチェンジ、もしくは、中日新聞との関係から、東海テレビを中心とした新たなネットワークの結成も考えられます。
BBT富山テレビ
中日新聞（19.92%）、東海放送会館（19.00%）、朝日新聞（10.00%）の出資比率が高いことが特徴となっています。富山県は、テレ朝、テレ東系列を除く3系列局が揃う地域であります。そのため、朝日新聞の資本増強によるANNへのネットチェンジ、もしくは、中日新聞との関係から、東海テレビを中心とした新たなネットワークの結成も考えられます。
ITC石川テレビ
フジHDの出資はあるものの、比率は低く（5%）、中日新聞・東海放送会館・東海テレビの出資比率が合計で50%超となっていることが特徴となっています。石川県は、テレ東系列を除く4系列局が揃う地域であります。そのため、日経の協力によるTXNへのネットチェンジ、もしくは、中日新聞との関係から、東海テレビを中心とした新たなネットワークの結成も考えられます。
FTB福井テレビ
福井新聞（20.66%）、中日新聞（15.76%）、東海放送会館（7.00%）、朝日新聞（7.00%）の出資比率が高いことが特徴となっています。福井県は、日テレとテレ朝のクロスネット局と当局の2局が揃う地域であります。そのため、TBS-HDの協力によるJNNへのネットチェンジ、もしくは、中日新聞との関係から、東海テレビを中心とした新たなネットワークの結成も考えられます。
THK東海テレビ
フジHDの出資比率は低く（3.33%）、設立の経緯から、東海ラジオ放送の子会社（出資比率49.75%）となっています。また、愛知県（7.50%）、名古屋鉄道（6.28%）、中日新聞（5.38%）の出資比率が高いことが特徴となっています。東海広域圏（愛知県、岐阜県、三重県）は、テレ東系列までを含む5系列局が揃う地域であります。そのため、中日新聞の協力による独立局への形態変更、もしくは、中日新聞との関係から、東海テレビを中心とした新たなネットワークの結成も考えられます。
KTV関西テレビ
フジHD（24.9%）および阪急阪神ホールディングス（19.1%）が大株主となっており、フジHDと阪急阪神ホールディングスの持分法適用会社です。その経緯から、阪急阪神東宝グループに属しています。ただし、フジサンケイグルーブには属していません。関西広域圏（大阪府、京都府、兵庫県、奈良県、滋賀県、和歌山県、徳島県）は、テレ東系列までを含む5系列局が揃う地域であります。そのため、阪急阪神東宝グループの協力による独立局への形態変更、もしくは、当局を中心とした新たなネットワークの結成も考えられます。
OHK岡山放送
オハヨー乳業（30.67%）、フジHD（23.73%）、関西テレビ放送（23.40%）、両備ホールディングス（12.57%）が主な株主となっており、フジHDと日本カバヤ・オハヨーホールディングスの持分法適用会社となっています。岡山高松広域圏（岡山県、香川県）は、テレ東系列までを含む5系列局が揃う地域であります。そのため、地元企業の協力による独立局への形態変更、もしくは、関西テレビを中心とした新たなネットワークの結成も考えられます。
tssテレビ新広島
フジHDの持分法適用会社となっています。また、日経の出資（5.20%）もあります。広島県は、テレ東系列を除く4系列局が揃う地域であります。そのため、日経の資本増強によるTXNへのネットチェンジが考えられます。
TSK山陰中央テレビ
フジHDの持分法適用会社となっており、また、地元企業である田部グループ企業でもあります。大株主に地元企業の一畑電鉄、山陰中央新報も含まれます。山陰広域圏（鳥取県、島根県）は、テレ朝およびテレ東系列を除く3系列局が揃う地域であります。そのため、朝日新聞の資本増強によるANNへのネットチェンジが考えられます。
EBCテレビ愛媛
フジHDと関西テレビが主な大株主となっています。愛媛県は、テレ東系列を除く4系列局が揃う地域であります。そのため、日経の資本増強によるTXNへのネットチェンジが考えられます。
KSS高知さんさんテレビ
フジHDが筆頭株主（18.47%）となっています。高知県は、テレ朝およびテレ東系列を除く3系列局が揃う地域であります。そのため、朝日の資本増強によるANNへのネットチェンジが考えられます。
TNCテレビ西日本
西日本新聞が筆頭株主（6.46%）となっており、フジHDは第３位の大株主ではあるものの（5.04%）となっています。また、福岡県は、テレ東系列までを含む5系列局が揃う地域であります。そのため、西日本新聞の協力による独立局への形態変更、もしくは、テレビ西日本を中心とした新たなネットワークの結成も考えられます。
STSサガテレビ
西日本新聞（10.22%）、九州電力（9.21%）、テレビ西日本（7.89%）、佐賀新聞（7.00%）が主な大株主となっています。佐賀県は民放テレビ局が当局のみではありますが、テレビ西日本を除く在福岡局が佐賀県も供給区域に含めています。そのため、佐賀新聞の協力による独立局への形態変更、もしくは、西日本新聞との関係から、テレビ西日本を中心とした新たなネットワークの結成も考えられます。
KTNテレビ長崎
読売新聞（19.83%）、関西テレビ（16.33%）、西日本新聞（15.00%）が主な大株主となっています。長崎県は、テレ東系列を除く4系列局が揃う地域であります。そのため、日経の資本増強によるTXNへのネットチェンジが考えられます。もしくは、西日本新聞との関係から、テレビ西日本を中心とした新たなネットワークの結成も考えられます。
TKUテレビ熊本
フジHD（25.83%）、関西テレビ（10.33%）、西日本新聞（5.00%）が主な大株主で、フジHDの持分法適用会社となっております。熊本県は、テレ東系列を除く4系列局が揃う地域であります。そのため、日経の資本増強によるTXNへのネットチェンジが考えられます。もしくは、西日本新聞との関係から、テレビ西日本を中心とした新たなネットワークの結成も考えられます。
KTS鹿児島テレビ
主な大株主は、岩崎産業【地元企業、いわさきグループ】（38.50%）、南日本新聞（26.00%）、関西テレビ（8.50%）、フジHD（5.00%）、いわさきコーポレーション【地元企業、いわさきグループ】（5.00%）、西日本新聞（ 5.00%）、読売新聞（5.00%）となっております。鹿児島県は、テレ東系列を除く4系列局が揃う地域であります。そのため、日経の資本参入によるTXNへのネットチェンジ、いわさきグループと南日本新聞の協力による独立局への形態変更、もしくは、西日本新聞との関係からのテレビ西日本を中心とした新たなネットワークの結成も考えられます。
OTV沖縄テレビ
フジHDが筆頭株主（30.20%）となっており、フジHDの持分法適用会社となっております。沖縄県は、日テレおよびテレ東系列を除く3系列局が揃う地域であります。そのため、日テレの提携によるNNSへのネットチェンジが考えられます。
TOSテレビ大分
読売新聞（19.90%）、関西テレビ（19.90%）、西日本新聞（ 5.96%）の出資比率が高いことが特徴で、日テレ系とのクロスネットとなっています。大分県は、日テレとフジのクロスネットの当局と、TBS、テレ朝系列の3局が揃う地域であります。そのため、日テレの協力によるNNS単独へのネットチェンジ、もしくは、西日本新聞との関係からのテレビ西日本を中心とした新たなネットワークの結成も考えられます。
UMKテレビ宮崎
関西テレビ（19.40%）、読売新聞（17.15%）、フジHD（9.90%）の出資比率が高いことが特徴で、日テレ系およびテレ朝系とのトリプルネットとなっています。宮崎県は、当局とTBS系列の2局が揃う地域であります。そのため、日テレの協力によるNNS単独へのネットチェンジ、もしくは、日テレ中心のテレ朝系とのクロスネットへの変更も考えられます。